経理・管理・バックオフィス職の年収550万以上の求人・採用情報

• 600万円〜800万円
  
• 東京都

《職務内容》 ・決算業務（月次・四半期・年次）の統括と品質向上 ・有価証券報告書、決算短信等の開示資料作成 ・会計監査対応および内部統制の構築・運用 ・経営陣への財務分析レポート作成と提言 ・事業計画策定支援と予実管理 ・M&A・資金調達における財務デューデリジェンス ・子会社・関連会社の経理業務支援と連結決算 ・会計・税務に関する社内... もっと見る

• 600万円〜900万円
  
• 東京都

各サービスの提供部署からの依頼を受けて、契約書面の作成や各種法務相談の対応などに加えて 法務グループの体制構築やマネジメント業務も担っていただきます。 ■具体的な業務内容 主に以下の領域について、業務執行をリードしていただきます。 ・顧客対応部署や企画部署からの相談応対業務 ・契約書の作成、審査 ・運営サービスの利用規約、プライバシー... もっと見る

• 700万円〜900万円
  
• 東京都

人事戦略に基づいた中期経営計画の実行フェーズを迎えるにあたり、人事制度の刷新や新たな教育制度を設計します。 以下の領域における企画・運用をお任せします。 ・人事全般（制度、組織、教育）の企画/設計、導入/運用、現場支援 ・教育の体系化：人事評価制度に基づくスキルセット、必要な研修の抽出と組み立て ・教育制度設計：必須研修の設定、研修計画・... もっと見る

• 600万円〜1200万円
  
• 東京都

【求人概要】 ・IPを軸にゲーム、出版、アニメのクロスメディア展開を目指すドリコムで、総合エンタメ企業となるべく、労務業務を中心に戦略的な人事制度構築を担って頂ける方を募集します。 【業務内容】 ・勤怠確認、集計 ・給与計算、住民税関連、年末調整 　ーデータ取りまとめ、データ確認、従業員対応 ・入退社に伴う各種書類手続き（必要情報を収集... もっと見る

• 730万円〜850万円
  
• 東京都
• SQL

【座談会について】 2月24日(火)19:00～／2月26日(木)12:00～座談会＠オンラインで開催いたします！ ◆ご注意事項 ①本求人への応募は座談会への参加必須ではありません。通常の選考をご希望の方は、書類選考スタートで進めることも可能です。 ②座談会参加の場合も、書類のご提出をお願いしておりますが、書類選考は行わずご案内が可能で... もっと見る

• 600万円〜800万円
  
• 東京都

フリービットは、5Gインフラ支援事業、5G生活様式支援事業、企業・クリエイター 5G DX支援事業などを手掛けています。 インターネットに関わるコアテクノロジーの開発や、大規模システムの運用といった技術力の蓄積を強みに、主にインターネット関連サービスを法人向けに提供しています。 【業務内容】 フリービットグループの経理業務をお任せいたしま... もっと見る

• 550万円〜850万円
  
• 東京都

業務内容 ￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣ ■お任せしたい業務 ＜決算業務＞ ・月次決算業務 ・四半期/年次決算業務（決算短信等書類作成を含む）・連結決算業務・連結キャッシュフロー作成業務・固定資産管理 ＜経理・財務業務＞ ・請求/支払管理 ・入出金管理 ・予実管理 ・経費精算 ＜その他＞メンバーマネジメント・子会社決算 ・税務関係対応 ・監査法人対... もっと見る

• 600万円〜1200万円
  
• 東京都

【事業内容】 弊社のweb事業では、Webサイトのコンサルティング～運用・保守まで、Ruby/JAVA/PHPを活用したWebアプリケーション開発を行っています。上流工程から運用までの全工程を一気通貫でご提供できる点が強みで、既存のクライアント様からの追加受注が７割を超えます。 当web事業において近年ではM&Aを加速させ、オフショア開発やAIソリ... もっと見る

• 700万円〜850万円
  
• 東京都

ビジネスパートナー（BP）の管理に「求められる期待・業務のあるべき姿」を常に考え、現場からのリクエストに基づく調達を中心にBPの管理業務全般を担っていただきます。 ■業務詳細 　1．協力会社（取引先）の新規開拓、協力会社との良好な関係の構築等を含む戦略的取引先管理 　2．現場（事業部門およびコーポレート部門）から挙がる外部人材調達ニーズの適切な把... もっと見る

• 600万円〜1000万円
  
• 東京都

法務担当者として契約法務（社内法律相談）を中心に、法改正対応やコンプライアンス業務などを担当していただきます。ご経験やご要望を踏まえ、以下業務をお任せします。 ■社内法律相談対応 派遣/紹介/求人メディア/DX事業等、子会社からの法務相談(トラブル対応を含む)や新規事業部門からの法務相談が中心となります。 ■法改正に関わる対応 事業部門と... もっと見る