株式会社シーアンドシー

株式会社シーアンドシーは、サーバー、ネットワーク、クラウド等、ITインフラ分野に特化した技術会社だ。大手通信キャリアや大手メーカー、大手ITベンダー等と直接取引し、企業システムの基盤となるインフラの要件定義、設計・構築から運用・保守までを担っている。

手掛けるのは、金融機関や一般企業で使われるWeb・メール・プロキシ環境や仮想基盤、クラウド、ネットワーク、セキュリティ等。企業の業務やサービスを止めないために欠かせないシステム基盤を支えている。

2019年の設立以来、事業領域を広げず、インフラに経営資源を集中してきた。サーバー、ネットワーク、クラウドは技術的に繋がっており、一つの案件で得た知識や経験を、別の案件や社員教育にも生かせる。同じ分野で働くエンジニアが集まることで、会社として技術を蓄積し、より難度の高い仕事を引き受けられる体制をつくっている。

「複数の事業を持てば、経営上はリスクを分散できるかもしれません。でも、事業ごとに目標や求める技術がばらばらでは、そこで働く社員は一体感を持ちにくいと考えます。インフラは、クラウドやAIによって形を変えても、社会や企業の活動を支える基盤であることは変わりません。自分達の得意な分野へ集中し、技術を深く掘り下げていくことで、私達が提供できる技術の価値をより高められると考えています」（代表取締役：新井健氏）。

同社の契約形態は準委任が中心で、顧客のシステム環境に入り、技術支援を行う。一般的には「SES」と呼ばれる事業形態に含まれる。

新井氏は、同社を設立する以前、技術者派遣やSESの営業に長く携わってきた。そこで見てきたのは、案件の条件にマッチするエンジニアを一人ずつ顧客先へ送り出す事業の在り方だった。技術者派遣では、顧客の指示の下で決められた業務を続けるため、任される仕事や責任が広がりにくい。商流に複数の会社が入れば、エンジニアが良い仕事をしても、その評価が発注元や所属会社まで十分に届かない場合もある。

同社が営業先を大手企業に絞り、直接取引を重視するのは、規模の大きな案件に参加し、自社の売上や利益を伸ばすためだけではない。現場で生み出した成果を顧客から直接評価してもらい、次に任される仕事や社員の待遇へ繋げることで、エンジニアの成長に繋がると考えるからだ。

仕事の担い方も、一人で顧客先へ入る単独配属ではなく、自社のリーダーと複数のメンバーによるチームを基本とする。顧客との関係をチームで築き、任される範囲を広げ、新たなメンバーを加える。個人の経験や稼働時間ではなく、シーアンドシーという組織の技術力で選ばれる状態を目指しているのだ。

「個人的には、あまりSES会社とは呼ばれたくないんです。SESという言葉には、エンジニア一人を顧客先へ送り、時間を提供するイメージがあります。顧客先で働くことや準委任という契約を否定しているわけではありません。私達が変えたいのは、そこで仕事をどう任されるかです。チームで仕事を受け、課題が起きればチームで解決し、責任を持ってお客様に対応する。もっと難しい仕事を任せてもらい、会社の売上を伸ばし、社員の給与にも還元していきたいと考えています」（新井氏）。

同社が掲げるのは、「人を提供ではなく、技術を提供」という考え方だ。インフラに専門性を絞り、大手企業と直接向き合い、チームで仕事を担う。準委任という仕組みの中で、エンジニアの時間を提供する仕事から、技術と成果が評価される仕事への転換を進めている。

インフラエンジニアとして長く働いても、運用・保守から次の工程へ進めるとは限らない。担当する業務が固定されれば、同じ作業を長く続けることになり、設計・構築に必要な経験を得る機会も生まれにくい。

環境を変えるために転職しても、すぐに設計・構築といった上流工程を任されるとは限らない。新しい会社、新しい顧客、新しいシステム、新しい人間関係に慣れながら、未経験の工程へ挑むことになる。運用・保守の経験があっても、設計・構築へ一足飛びに移れば、求められる知識や仕事の進め方の違いに疲弊する場合もある。

同社が目指すのは、同じ顧客、同じシステム、同じチームで働きながら、任される仕事の難度を上げていくキャリアだ。

企業システムは、一度構築すれば終わりではない。運用を続ける中で、機器の老朽化やサービスの変更、セキュリティへの対応等を理由に、サーバーやネットワークを更新する機会が訪れる。普段からシステムを理解している運用・保守のメンバーが、先輩エンジニアのサポートを受けながら構築へ加わり、次は設計にも携わる。長期的に取引を続け、チームで複数の工程を担うからこそ作れる、インフラエンジニア成長の道筋である。

「当社で多いのは、まず運用・保守から入り、同じシステムの中で構築や設計へ進むパターンです。長く運用していれば、システムの構成やお客様の業務も分かってきます。機器が古くなり、入れ替えや新しい環境の構築が必要になった時に、先輩と一緒に参加してもらう。いきなり知らない現場で設計を任せるのではなく、理解しているシステムで少しずつ仕事の幅を広げるため、無理なくキャリアアップできます」（新井氏）。

新しく入社したエンジニアも、基本的には自社の社員がいるチームへ加わる。現場を知るリーダーが、本人の経験や今後身に付けたい技術を踏まえ、任せる仕事を考える。初めて担当する業務で分からないことがあっても、同じ現場にいる先輩へ相談できる。

チームのリーダーは、メンバーを支えるだけでなく、顧客との関係構築も担う。普段の仕事ぶりや技術の習得状況を把握し、「次はこの工程を任せたい」と顧客へ提案する。本人が一人で次の案件を探さなくても、チームが任される仕事を広げる中で、新しい経験を積める環境をつくっている。

チームの中で実務経験を広げていく土台として、配属前から配属後まで技術を学べる環境も整えている。品川に設けた技術センターには、LinuxサーバーやCiscoのネットワーク機器を備え、専任講師による実機研修を行っている。画面上で手順を学ぶだけでなく、サーバーラックに収められた機器に触れ、配線や設定、コマンドの実行まで経験できる環境だ。

資格取得に向けた奨励金、eラーニング、外部研修も用意している。設計・構築へ進む際には、社内の現役設計者から実務に近い指導を受けることもできる。研修で基礎を身に付け、チーム内で実務に触れ、次の工程へ進む準備を整える。

「研修で一般的な知識を学ぶだけでは、現場の仕事を全てできるようにはなりません。お客様によってシステムの構成も使う製品も違います。技術センターではLinuxやネットワーク機器の実機に触れ、まず土台となる技術を身に付けてもらう。その上で、自社のチームに入り、先輩から現場に合った技術や仕事の進め方を学びます。研修と実務の両方があるから、次の仕事へ繋げられると考えています」（新井氏）。

運用・保守を経験してきた人が、これまで身に付けた知識を捨てずに、構築や設計へ進む。会社や現場を移るたびに一からやり直すのではなく、同じシステムと顧客への理解を土台に、任される仕事を広げていく。大手企業との直接取引とチーム制は、エンジニアが長期的に技術を高めるための仕組みにもなっている。

2026年9月現在、約70名が在籍する同社は、3年以内に150名規模の組織を目指している。採用した社員を、自社のリーダーや先輩がいるチームへ加え、顧客から任される仕事をチーム単位で広げながら組織を大きくする方針だ。

チームを拡大するには、若手を採用するだけでは足りない。同社は、技術センターでの研修と現場でのOJTを通じ、未経験者や若手を育てる仕組みを作ってきた。しかし、教わる側が増え続ければ、既存メンバーの負担が大きくなり、チーム全体の技術力にも影響する。同社が特に求めているのは、インフラの実務経験を持ち、若手を引っ張ってチームの仕事を前へ進められる中堅エンジニアだ。

「若手の採用を増やし、現場のリーダーに育成を任せた時期がありました。若手を育てたいという思いがあっても、教える側とのバランスが崩れれば、チーム全体の力は下がってしまいます。実際に、お客様から『以前よりチーム力が落ちていないか』と指摘されたこともありました。未経験者を育てる仕組みができたからこそ、その仕組みを支える中堅層を必要としています」（新井氏）。

同社のリーダーは、メンバーの進捗を管理するだけの役職ではない。自らインフラエンジニアとして現場に入り、技術的な判断を行う。メンバーの仕事ぶりを把握し、困っていれば支え、次に身に付ける技術を考える。顧客とも直接話し、チームが担当する仕事を広げ、新たなメンバーを受け入れられる環境をつくる。

顧客との信頼が深まれば、「この仕事も任せたい」「新しいメンバーを加えてほしい」と追加の依頼が生まれる。営業担当が新たな案件を開拓するだけでなく、現場のリーダーとメンバーが生み出した成果によって、既存顧客から任される仕事を広げ、チームそのものを成長させていく。

「社員の評価は、顧客との契約単価だけでは決めません。客先単価は、顧客側の予算や契約上の事情にも左右されます。エンジニアの実力をダイレクトに反映しないと考えています。そこで当社では、チームリーダーが日々の仕事や周囲への貢献を把握し、会社の基準で評価する。実際に、客先単価が上がらなくても、技術力や社内での貢献を評価して昇給した社員もいます」（新井氏）。

チーム制は、働く環境を守る仕組みにもなっている。残業は月平均10～15時間程度。残業時間が増えた社員がいれば管理者へアラートが上がり、リーダーと会社が状況を確認する。必要に応じて顧客へ改善を申し入れ、チーム内の仕事の配分も見直している。

約70名から150名へ進む過程では、既に完成した組織へ入るのではなく、新しいチームをつくり、その働き方や育成方法を形にできる。運用・保守、設計・構築で培った技術を若手へ渡し、顧客から任される仕事を増やす。中堅エンジニアの持つ経験が、同社の次の成長を左右する。

「特定のタイプだけを求めているわけではありません。いろいろな人がいるから、チームにも会社にも新しい刺激が生まれます。チームで仕事をする以上、技術を吸収し、自分の経験を周囲へ伝える意欲は持っていてほしいです。自分の技術を高めるだけでなく、若手を育て、お客様から任される仕事を一緒に広げてくれる方に加わってほしいと思っています」（新井氏）。