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IQGeo Japanの採用/求人/転職情報

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IQGeo Japan 株式会社

エンタープライズ ジオスペーシャルプラットフォーム『IQGeo Platform』を販売・導入支援する企業

海外インフラ企業や国内電力会社が採用する世界的プラットフォーム

東京・丸の内にあるIQGeo Japan(アイキュージオジャパン)株式会社は、イギリス発の地理空間情報プラットフォームソフトウェア『IQGeo Platform』の販売や導入支援を行っている会社だ。本拠地はイギリス・ケンブリッジにあり、親会社のIQGeo Group plcはロンドン証券取引所に上場。ドイツ、北米、日本に支社を設置し、日本法人は世界売上の15%以上を占め、2019年の開業以降、毎年200%以上の成長を遂げている。

創業者は、世界3大GIS(Geographic Information System:地理情報システム)のうちの二つを開発した人物だ。中でも『IQGeo Platform』はモダンなUIとモバイルファースト、クラウドネイティブなプラットフォームとして、高い評価を得ている。電力、通信、水道等のインフラ事業のアセットデータを扱うSoE(System of Engagement)システムを、ローコードで実現しているのが特徴だ。

収入の柱は、プラットフォーム使用料(サブスクリプション)と導入コンサルティング費用だ。営業活動は国内SIパートナーと協業し、エンドユーザーにハイタッチセールスを行っている。

『IQGeo Platform』を導入することで、顧客は
・IoTセンサーや車両・人の状況等を地図上でリアルタイム表示し、業務全体を効率化
・事業の位置情報データを集約し、ビッグデータとして企業グループ横断的な新規事業や施策を展開
・社内のGISデータにオープンデータを含む様々なデータを組み合せて可視化し、ビッグデータとして利活用
等のメリットを享受できる。

2019年の東日本台風の際、東京電力パワーグリッド株式会社が災害復旧プラットフォームとして採用して以降、インフラ企業各社が災害対応プラットフォームとして採用している。その後も、災害時以外にも活用できるDXプラットフォームとしての価値が認められ、競合は存在しない状況だ。

日本法人のゼネラルマネージャーは、電機メーカーやソフトウェア会社等においてIT業界を長く経験し、IoTやデジタルツインに豊富な経験を持つ。

439765英国発の地図情報統合ソフトウェア『IQGeo Platform』を、日本国内で販売・導入支援している同社。
439771『IQGeo Platform』は従来のGISとは異なり、特別なトレーニングを受けなくても、ネットワーク資産を簡単に監視、確認、視覚化、管理できる。
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モバイル、WEB、GPS、クラウド等のモダンなテクノロジーをGISに活用

IQGeoが展開する地理空間ソフトウェア『IQGeo Platform』は、顧客企業が利用している既存のGISや業務システム、外部の情報等、社内外の複数ソースのデータを統合し、多元的な視点で付加価値創出を支援するエンタープライズ ジオスペーシャルプラットフォームだ。様々な業界において柔軟に対応できるよう設計されているため、顧客特有の業務課題にも容易に適応できる。

インターネット上の地図情報に多種多様なデータを重ねて表示でき、タブレット端末やスマートフォン等の狭帯域なモバイル回線でも、高品質・高画質・高速で表示できる。

国内での導入事例は、前述の東京電力パワーグリッドのほか、中部電力パワーグリッド株式会社、沖縄電力株式会社、長崎県佐世保市等。『IQGeo Platform』を利用することで自前のITインフラに負担をかけることなく、内部・外部の関係者のニーズに応えることができるようになる。

『IQGeo Platform』は、Google Mapsスタイルの可視化とリアルタイムな接続により、実用的な情報を現場やオフィスのユーザーに配信する。地図上の情報と、その他の内部・外部データを共通のフレームワーク内で表示することで、ユーザーに新たな視点をもたらす。

顧客の現行GISや基幹システムのデータ、オープンデータ、IoTセンサー、各種API経由のデータ等とマップを組み合わせ、今までにない視点で地図・位置情報の活用を可能にする。短期間で導入できるのも強みだ。

国内上位の電力マーケットを抑えている強みを活かし、今後のIQGeo Japanは、より下方への展開を期待している。全国の水道事業体や通信マーケットへ本格進出することで、事業のさらなる伸張傾向を見込む。また、自治体での災害対応を目的とする採用や、スマートシティ等、コア領域以外への展開ポテンシャルも大きく広がっている。

439767導入先は、電気・ガス・上下水道といったインフラ設備の管理・保全を行う企業や地方自治体等。
439770公益的な事業体が抱える固有のニーズやビジネス課題に対して効率的な解決を支援し、その営業、計画、設計、工事、保守等、全体的な工程における生産性とコラボレーションを加速化させる。

高いスキルを持つ、世界的なネットワークの一員として活躍できる

2021年11月時点の日本法人の実働従業員数は4名で、GM1名、営業1名、技術2名という構成だ。男女比は3:1で、平均年齢は45歳。全て中途入社者で、離職者は今まで出ていない。

IQGeoはグローバル展開している会社だが、総従業員数は150名ほどのコンパクトな組織だ。そのため一人ひとりの責任範囲が大きく、かつダイナミックに社内コラボレーションが行われており、それは日本法人でも同様だ。

日々の業務では残業はほぼ発生しない。ミーティングは定期的なミーティングよりも、アドホックな意思決定のための打ち合わせが主体だ。ダイレクト、スピーディー、そして「課題解決セントリック」な風土といえるだろう。

今回の採用では、IT業界で5年以上の経験を持つ人材を想定している。英語力は必須で、年1度、米・デンバーでのセールスキックオフに全員が参加する。これまでの中途採用者は、GISセールス(営業)、GISエンジニア、WEBエンジニア(技術)の経験者だ。求める人物像は、組織で行動するよりも、個人の力量で何かを変えていけるタイプ。好奇心が旺盛で、従来のやり方より未来に繋がる提案ができ、かつ、社会課題を広く理解できる人物だ。

IQGeoのビジネスドライバーは、
・実績ある世界クラスの技術
・戦略的なデジタル変革イニシアチブの実現
・現場の工事と保守にかかるコストを削減
・応答時間と顧客満足度の向上
・高価値サービスの提供の促進 等。

グローバルに実績のある自社プロダクトベースの事業なので、大手顧客、コンサルティングファーム、大手SIer等に対して、媚びることなく丁丁発止しながら、その顧客や組織に合ったプラットフォームを提案し、導入を支援することができる。また、グローバルでありながらもスモールファームで、個の強い力とタイトな社内コラボレーションにより、社会インフラを支え、変えていく一翼を担っていく魅力がある。誰の指示を待つこともなく、自律的にこの活動を進められる人材に、特にお勧めできる企業だ。

4397612021年11月時点の日本法人の実働従業員数は4名で、GM1名、営業1名、技術2名という構成だ。男女比は3:1で、平均年齢は45歳。全て中途入社者で、離職者は今まで出ていない。
439754日々の業務では残業はほぼ発生しない。ミーティングは定期的なミーティングよりも、アドホックな意思決定のための打ち合わせが主体だ。ダイレクト、スピーディー、そして「課題解決セントリック」な風土といえるだろう。
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企業情報

会社名 IQGeo Japan 株式会社
業界 IT/Web・通信・インターネット系 >  ソフトウェア/パッケージベンダ
IT/Web・通信・インターネット系 >  ITコンサルティング
IT/Web・通信・インターネット系 >  インターネット/Webサービス・ASP
企業の特徴
  • 外資系
  • グローバルに活動
  • 残業少なめ
資本金 1000万円
設立年月 2018年09月
代表者氏名 ヘイウッド・トレフォー・チャップマン
事業内容 エンタープライズ ジオスペーシャル プラットフォーム「IQGeo Platfrom」および関連アプリケーションの販売、導入コンサルテーション、アドオン開発、研修、保守
株式公開(証券取引所) 非上場
主要株主 IQGeo Group plc
主要取引先 NECネッツエスアイ、TIS、フジテコム、佐世保市など
従業員数 6人
平均年齢 45.0歳
本社所在地 東京都千代田区丸の内1−8−3 丸の内トラストタワー本館20階
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IQGeo Japan 株式会社資本金1000万円設立年月日2018年09月従業員数6人

エンタープライズ ジオスペーシャルプラットフォーム『IQGeo Platform』を販売・導入支援する企業

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