意欲あるメンバーが無駄なストレスなくいきいきとビジネスに熱中できる会社を目指して
株式会社アトラエは、2003年10月にインテリジェンス（現パーソルキャリア）出身の代表を筆頭に設立されたIT企業。2018年6月には、約40人の人数規模で東証一部上場を果たした、少数精鋭のベンチャー企業である。
アトラエの主力事業はこの成果課金型求人メディア『Green』であるが、2021年現在、ビジネス版マッチングアプリ『Yenta』、組織力向上プラットフォーム『Wevox』などの新規事業も急成長を遂げている。2021年5月には新たにシニア向けジョブ型マッチングサービス『Inow』のリリースも発表している。同社では、従来のHR領域に囚われない新しいサービスとしてPeople Tech領域のサービス開発に力をいれている真っ最中だ。
※People Techとは、「テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく」というアトラエの想いを込めた造語
同社が掲げるビジョンは「世界中の人々を魅了する会社を創る」。なぜ、「会社」を「創る」という当たり前にも思える言葉をビジョンに掲げるのか、アトラエの価値観を紐解きたい。
アトラエ創業のきっかけは、代表の新居が就職活動中に感じた違和感だったという。電車で見かけるビジネスパーソンが、一様に疲れた表情で全く楽しそうに見えなかった。また株主の利益拡大の為だけの行き過ぎた資本主義にも強く違和感を感じたと話す。その当時、いくつもの会社説明会に参加したが「ここで働きたい」と思える会社には一社も出会えなかった。
「人が最もパフォーマンスを発揮できるのは、熱中している時だと思います。イメージは、一流のアスリートやアーティスト。彼らは、自分たちの「仕事」に日々熱中していますよね。さらには、世の中に提供できる価値の最大化に徹底してこだわっている。それはビジネスの世界でも同じはずです。そのために、意欲あるメンバーが無駄なストレスなくビジネスに熱中できる組織を作りたいと思いました。」（代表取締役CEO 新居 佳英氏）
同社が考える、意欲あるメンバーが無駄なストレスなくビジネスに熱中できる組織とはどういうことか。
ITの進化により変革のスピードが早いこの時代、上司や先輩が「答え」を持っているわけではない。各個人がクリエイティビティを発揮し、意欲的かつ能動的に働ける組織でなければ企業は成長できない。だからこそ、同社の組織のあり方はとてもユニークだ。出世や肩書きのないホラクラシーと呼ばれる組織形態を創業間もない頃から続けている。これは出世争いなどの社内抗争が「無駄なストレス」に当たると考えたためである。メンバー間には上下関係が一切なく、役職ではなく役割があるのみ。代表 新居がイメージした一流のアスリートのように、自分たちが信じる価値だけを追求する、そんな組織を目指し続けている。少数精鋭で、社員一人ひとりに求められる期待は大きいが、その分、一人ひとりの自主性や自由度は高い。その証拠に、一人あたりの生産性は極めて高いものとなっている。
「私は、会社とは、【関わる人が幸せになるための仕組み】だと考えています。京セラ創業者の稲盛さんが「全従業員の物心両面の幸福を追求する」とおっしゃっていますが、あれと似た感覚です。この組織に関わる全ての人が幸せになる仕組みの一つとして「会社」を創りたいと思っています。」（新居氏）
同社では、社員がいきいきと働けるという視点に加え、顧客や株主、さらには関わる全ての人がファンとして応援したくなるほどの価値を世界に広く届けるという意味を込めて、「世界中の人々を魅了する会社を創る」というビジョンを掲げている。日本を代表するグローバルカンパニーを目指し、ビジョンに共感したメンバー達が一人ひとり強い意思と意欲を持って能動的に働いている。
2019年10月にロゴをリニューアル。「：」は=（等号）の意味。「アトラエを引っ張るのは自分自身だ」と等号の意味としてコロンと解釈をし、会社がメンバーを引っ張るのではなく、メンバーが会社を引っ張る様を表現。
会社とは、【関わる人が幸せになるための仕組み】と考える同社が掲げるビジョンは「世界中の人々を魅了する会社を創る」。意欲あるメンバーがいきいきと働ける組織づくりを目指す。
People Tech 領域でイノベーティブな価値を創出する
では、アトラエに関わる人たちがファンとなり応援してくれるほどの価値とはどのようなものか。
同社の事業は、成果課金型求人メディア『Green』、ビジネス版マッチングアプリ『Yenta』、組織力向上プラットフォーム『Wevox』、シニア向けジョブ型マッチングサービス『Inow』の4事業。HR領域からさらに一歩踏み込んだPeople Techという領域を極めている最中だ。People Techには、「テクノロジーによって人の可能性を拡げ、エンパワーメントする」という想いをこめた。より多くの人に価値を提供すべく、従来のHR領域に囚われない領域での挑戦を続ける。
今後は、People Tech領域に重点を置きつつ、スポーツや、医療・健康、教育といった新規事業にも積極的に挑戦していく予定だ。そんな中でも、今回特に力を入れて募集したいメンバーは、組織力向上プラットフォーム『Wevox』のエンジニアである。
Wevoxとは、エンゲージメントに関する独自のサーベイを配信し、そのサーベイ結果がリアルタイムに集計されるサービス。対象者の回答データとWevox側でこれまで蓄積してきたビッグデータを掛け合わせて分析することで組織ごとの特徴や傾向、課題の特定が可能な組織改善のきっかけとなるツールである。
Wevoxで可視化することのできるエンゲージメントスコアとは、組織や業務に対する自発的な貢献意欲のことであり、主体的に取り組めている状態を表した指標の一つ。すでに、このエンゲージメントスコアの向上が、離職率低下や生産性向上、更には企業の業績向上に直結することが米国の研究でも証明されている。
そんなWevoxが生まれた背景をプロジェクトリーダーの森山 雄貴氏に尋ねた。
「入社当初より数年間はエンジニアとしてGreenを通じた企業の採用支援を行っていました。その中で多くの企業が、入社までには定量的なKPIがあるものの、入社後の定着や活躍という部分には定量的な目標がないことを知りました。結果として人材が入社するものの定着しない企業、例えるならば穴が空いたバケツ（会社）に水（人材）を注いでいる状態の企業が多く大変驚きました。どれだけ良い人が採用できても定着しなければ意味がない。これは、採用する側・される側どちらにとっても良い未来ではないと考え、組織開発に重きをおいた事業であるWevoxの立ち上げを決めました」（森山氏）
Wevoxの導入企業数は、2021年5月時点で1,900社を超える。SDGsの流れやコロナ禍におけるリモートワークの拡大などもあり、従業員が働きがいを得ながら働くことや、持続可能な事業を運営し社会に貢献することの必要性を感じる企業が増えた。このような社会的背景もあり、組織のエンゲージメント分析に対するニーズは高まり、問い合わせも急増しているという。
直近のWevoxの事業戦略としては、スタートアップやベンチャー企業だけでなく、大手企業への導入も加速させている。さらにサービス導入だけではなく、本質的な組織改善に着手できるようサポートも怠らない。すでに、日本を拠点とするグローバル企業への導入も増えていることから、世界各国の法令や慣習に合わせたローカライズにも本格的に挑戦している。※すでに7カ国語に対応済
また、企業だけでなく、スポーツチームや学校（学生/教員）等での導入も増えており、Wevoxを通して1人でも多くの方がいきいきと活動できるように、新規機能に関する構想も絶えない。まさにサービスの拡大・価値創出に貢献できるフェーズである。
このような先進的なビジネス展開により、People Tech領域にて自社のプレゼンスをますます強めており、会社の成長を牽引する新たなメンバーを絶賛募集中だ。
組織力向上プラットフォーム『Wevox』導入企業数は、2021年5月時点で1,900社を超える。企業だけでなく、スポーツチームや学校（学生/教員）等での導入も増えており、wevoxを通して1人でも多くの方がいきいきと活動できるように、新規機能に関する構想も絶えない。
エンゲージメントスコアの向上が、離職率低下や生産性向上、更には企業の業績向上に直結することが米国や独自の研究でも証明されている。
アトラエらしさを創る、組織やチームづくりとは
世界中の人々を魅了し、関わる人々がファンとして応援したくなるような魅力ある組織を目指すアトラエ。それは、”良いチーム”によって実現できると考えている。だからこそ組織やチームづくりには徹底的にこだわる。それも、そんな会社を創るのは経営陣やリーダーではなく、全社員一人一人が創っていくという形になっている。
キーワードは【フラット】【自立】【360度評価】【情報共有】だ。
【フラット】出世や肩書をなくし、全員が正しいと思えることをフラットに発信・議論・実行する。そこには1年目も10年目も社歴は一切関係ない。
【自立】誰かから指示があるのではなく、自分たちで考えて動いていく。職務内容や勤務形態・時間はチームメンバーと相談の上で、各自が最適だと思う判断をする。
【360度評価】評価者は自分で選択し、一緒に働く仲間同士で評価をし合う。評価軸は、成果ではなく貢献。みんなが納得感をもって貢献を高め合うための活動の一環である。
【情報共有】
全社員が経営者と同等の目線で判断できるよう情報共有を徹底し、社内で情報格差はない。一般的な会社では経営陣しか知り得ないようなPL数値や、IR情報などすべての数値をオープンにしている。また、個人間のクローズドなやり取りは原則禁止。あらゆる情報のオープン化にこだわる。
さらにユニークなのは、「解雇基準」が存在すること。
「行動指針として、解雇基準を3つ設けています。1つ目は我々のやろうとしていることに対して心から共感し貢献しようという意欲が持てない人。2つ目はセルフィッシュな人。利他的ではなくて利己的、自己中心的な発言や言動が多い人は、基本的にアトラエにはそぐわないと判断します。そして3つ目は当事者意識を持てず、他責にすることやオーナーシップが持てない人。この3つが揃う人は、どんなに優秀でも解雇の対象です。たとえどんなに大きな売上を上げていても、どんなに高い技術力を持っていても、です。」（新居氏）
このように絶対に譲れないラインを明確にすることで、アトラエらしい「大切な人に誇れる会社」であり続けている。
組織やチームづくりには徹底的にこだわる。キーワードは【フラット】【自立】【360度評価】だ。
全員が経営者と同等の目線で判断できるよう一般的な会社では経営陣しか知り得ないようなPL数値や、IR情報などすべての数値はオープンにされている。
事業を横断した強いエンジニア組織を目指す
現在は70名ほどの組織規模になりまさに拡大期。PeopleTechを主軸とするアトラエでは、さらなる成長のためエンジニアを始めとする経験者を大募集中だ。しかし明確な業務内容を指示しない同社では、各業務内での貢献についてイメージを持ちにくいという声も多い。そのため今回は、エンジニアが目指すチーム像について具体的に聞いてみた。
「アトラエのエンジニアチームの特徴は2つ。まず1つ目に、全員が価値あるプロダクトづくりに参加することです。ただ単に「開発する」というポジションはなく、本質的な価値を全員でしっかりと考え企画した上で、開発を進めていきます。そして2つめに、チームをまたいだコミュニケーションが活発であること。今ある事業間でも今後挑戦する新規事業でも、事業を横断した意見交換は活発に実施します」（森山氏）
組織づくりに力を入れる同社では、今後は事業を横断したエンジニア組織の構築にも注力していく。組織全体を通して技術力のさらなる向上を目指す方針だ。今後新たに入社するエンジニアにも、技術的な貢献だけではなく、エンジニア組織の構築にも合わせて貢献してもらいたいとのこと。同社では毎年新卒社員が入社してくるが、そのうち数名が未経験でエンジニア職に配属になる。会社全体の成長スピードを加速させるためには、若いメンバーを率いてくれる経験者の存在は非常に重要だ。
同社は新卒入社のメンバーが多いというが、Wevoxチームは中途入社のメンバーが近年増えており、現在約半数が中途入社のメンバーである。そこで、2020年1月に同社に転職した篠隈 仁志氏に話を聞いた。以前は、音楽機器メーカーに勤めていたが、「アトラエの組織のあり方と事業の目指す方向性が、自身の価値観と一致していた」ことで転職を決意。入社わずか2ヶ月後には、Wevoxのインフラ基盤を再構築しチームに多大な貢献を果たした。さらに若手エンジニアへの技術教育にも積極的に取り組み、チーム内で圧倒的な存在感を発揮している。
「アトラエの言うPeopleTech事業には、ITの力で人類を前進させたいという自身の想いとの重なりを強く感じました。また、Wevoxチームは、まるで漫画の世界のようで、それぞれの個性がはっきりしており、強い意志を持っています。こんなチームにはなかなか出会えない。アトラエの考えや目指す方向性が自分と重なる人にとっては、これほど刺激的で楽しい場はなかなかないなだろうなと、日々感じています。」（篠隈氏）
同社の成長スピードを加速させるためには、ビジョンへの共感だけでなく、組織や事業のあり方に強く共鳴できるメンバー、一人ひとりの貢献が重要だ。
プロダクト開発だけでなく、エンジニアの組織づくりにも興味がある方にとっては、こんなにわくわくできる組織はないはずだ。そんな同社はまだまだ発展途上であり、掲げるビジョンの達成に向けても道半ばである。
ビジネスに熱中してみたいと思える人は、ぜひメンバーと気軽に面談してみてほしい。「世界中の人々を魅了する会社を創る」ためにあなたの力を必要としている。
今後は事業を横断したエンジニア組織の構築にも注力していく。組織全体を通して技術力のさらなる向上を目指す方針だ。
新たに入社するエンジニアにも、技術的な貢献だけではなく、エンジニア組織の構築にも合わせて貢献してもらいたいという期待を持つ。
株式会社 アトラエの社員の声
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2005年09月入社
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