アイティアスリート株式会社

アイティアスリート株式会社は、企業のネットワークを企画・設計し、構築まで担うネットワークインテグレーター（NIer）だ。オフィスや工場、データセンター等を対象に、ルーターやスイッチ、無線LAN、セキュリティ機器を組み合わせ、業務に必要な通信環境を作っている。

創業以来、同社が事業の軸に据えているのが「ネットワーク専業」と「上流工程への特化」である。幅広いIT分野や運用・保守まで抱えるのではなく、ネットワークに人材と技術を集中し、顧客へのヒアリングから設計・構築までを担ってきた。

ネットワーク構築は、機器を線で繋ぎ、設定すれば終わる仕事ではない。数千人が働く建物で、多くの社員が同時にWeb会議を開けば、通信が特定の回線や機器へ集中する。一台の機器が故障しただけで、建物全体の業務が止まる場合もある。Wi-Fiのアクセスポイントも、数を増やせば通信が速くなるとは限らない。電波同士が干渉しないよう、設置場所や出力を調整する必要がある。

設計に入る前に、働く人の数やネットワークの用途、求められる通信速度を確認する。必要な回線や機器を選び、障害が起きても業務を続けられるよう、構成を二重化する。導入後に故障した時、どこへ連絡し、誰が交換へ向かうのかという運用の流れも決める。企業ごとに異なる使い方を把握し、起こり得る問題を洗い出して、一つのネットワークへ落とし込む仕事だ。

「お客様がネットワークを使う目的は、そこで仕事をすることです。機器の設定が正しくても、通信が遅かったり、故障のたびに業務が止まったりすれば、良いネットワークとは言えません。普段の使い方を聞き、何が起きれば困るのかを先回りして考える。ネットワークエンジニアの技術は、機器を扱う力だけでなく、お客様が安心して仕事を続けられる環境を描く想像力に表れます」（代表取締役社長・中村学氏）。

同社は2018年、ネットワークエンジニアだった中村氏と3名の仲間によって設立された。創業時に決めたのは、開発や運用・保守等、幅広いIT分野へ手を広げるのではなく、ネットワークの設計・構築へ専門性を集中することだった。

対象を絞れば、教育や技術検証に使う人員と設備を一つの分野へ集められる。設計の手順や確認項目も標準化しやすく、複数のエンジニアが同じ基準で品質を追求できる。社内にはネットワーク機器を備えたラボを設け、提案前の技術検証や、受注したシステムの構成確認、社員の学習に使っている。

「会社を立ち上げる時、まずは自分たちが責任を持って品質を担保できる分野へ絞ろうと考えました。何でもできますと言えば、受けられる仕事は増えるかもしれません。でも、扱う技術が広がるほど、教育や品質管理にも多くのリソースが必要になります。ネットワークなら、困った時に社内の誰かへ相談でき、同じ基準で設計を確認できる。小さな会社だからこそ、やらないことを決め、得意な分野を深くすることが大切だと考えました」（中村氏）。

創業から約8年、同社はネットワークの設計・構築で実績を重ねてきた。現在は、その技術と仕事ぶりを評価した顧客から、クラウドを含むITインフラ全般や生成AIの利活用についても相談が寄せられている。何でも引き受けることで事業を広げるのではない。一つの分野で信頼を得た結果として、任される仕事が広がっている。

同社が「上流工程への特化」を掲げる理由は、ネットワークエンジニアが専門性を深められる会社にするためである。

構築後の日常的な運用・保守は、原則として専門のパートナー企業へ委ねる。中村氏は、同じ環境を安定して守る運用・保守と、新しい技術を取り入れながら環境を作る設計・構築では、仕事の性質も、力を発揮する人の志向も異なると考えている。設計・構築を志望して入社した人を、人員不足を理由に運用現場へ回さないための事業設計だ。

「設計・構築を担うエンジニアには、新しい技術を取り入れ、次々に異なる環境を作りたい人が集まります。そうした人へ、欠員が出たから運用・保守へ行ってほしいと頼めば、大きなストレスになる。会社として運用まで受注すれば、いつ別の仕事へ回されるか分からない状態にもなります。自分たちが得意な設計・構築へ集中し、運用はその仕事を得意とする会社へ任せる。創業時から役割を分けてきました」（中村氏）。

上流工程への特化は、エンジニアの仕事を設計・構築に限定するだけの方針ではない。顧客の要望を聞き、技術的な条件へ置き換え、複数の選択肢から構成を考える。実現できるかを検証し、選んだ方法を顧客へ提案する。決められた設計どおりに機器を設定する仕事から、ネットワーク全体を自分で描けるエンジニアへ進むための経験を積める。

「上流工程を任せる以上、本人の経験だけに頼るわけにはいきません。当社はCisco SystemsやPalo Alto Networksなどからパートナー認定を受け、パートナー限定の技術情報に触れ、メーカーのエンジニアが受ける研修にも参加しています。資格試験の受験料は、合格するまで会社が負担します。社内にはラボもあるので、学んだ技術や提案したい構成を、実機で動かして確かめられる。知識を得るだけでなく、設計や提案に使える技術へ変えてほしいと考えています」（中村氏）。

SESの形でエンジニアの稼働を提供するビジネスモデルも、創業時から避けてきた。同社が目指すのは、ネットワークの設計・構築を会社として任され、自分たちで方法を考え、完成まで責任を持つ仕事である。案件には複数のエンジニアがチームを組んで携わり、設計や設定を互いに確認する。顧客と向き合うメンバーを社内の技術者も支え、組織として品質を担保している。

「お客様から言われた作業をこなすだけでなく、自分たちの技術で方法を考え、“このネットワークは自分たちが作った”と誇れる仕事をしてほしい。仕事の全体を任せていただき、お客様の期待を超える成果を返すことを目指しています。“エンジニアを幸せにする会社を作る”と言いながら、顧客先へ一人で送り出し、働く環境が参画先次第になるのでは、会社として支えられる範囲が小さくなります」（中村氏）。

設計・構築を志し、学んだ技術を実機で試し、チームで顧客へ提案する。上流工程への特化は、エンジニアの配属先を限定するだけではない。ネットワーク全体を自分で考え、会社の仲間と完成まで責任を持てる技術者へ成長するための仕組みになっている。

同社が掲げる「エンジニアを幸せにする」とは、仕事を楽にすることではない。技術を磨き、顧客から評価され、収入を高め、役割を広げる。家族や生活の変化に合わせて、働く地域を選ぶ。将来はチームや拠点の経営を担い、希望すれば独立にも挑戦する。エンジニアが自分のキャリアを選べる状態を作ろうとしている。

その考えを象徴するのが、関西支社の開設だ。きっかけは、入社時から将来は地元へ戻りたいと話していた社員だった。約5年間東京で経験を積んだ本人から、地元に近い大阪で働きたいという希望を聞き、中村氏は大阪に拠点を作ることを決めた。その社員を関西支社長に据え、東京から営業活動を支援。2025年10月に立ち上がった関西支社は、顧客がいない状態から仕事を開拓し、2026年8月現在、約5名の体制となった。

「口に出さなくても、将来、地元へ戻りたいという社員は、少なくないと思います。親が高齢になれば、その必要性も高まります。地元へ戻るために会社を辞めるのではなく、当社の中で仕事を作れないかと考えました。関西支社も、社員の希望から始まった拠点です。今後も福岡や名古屋等、働きたい人と仕事の両方があれば、会社として地方での挑戦を支えたいと思っています」（中村氏）。

地方展開は、勤務地を増やし、事業拡大を目指すだけの計画ではない。中村氏は、一人の経営者が社員一人ひとりを把握できるのは、40名程度が限界だと考えている。組織が大きくなれば、支社やチームを一つのユニットとして分け、責任者へ裁量を渡す。責任者はメンバーの育成だけでなく、売上や顧客との関係にも責任を持ち、小さな会社を動かすように組織を運営する。同社では「ユニット型経営」と呼んでいる。

「支社やチームが独立性を高め、それらが緩やかに繋がる組織を理想としています。エンジニアとして入社し、技術を磨いた先に、リーダー、支社長、経営者という道が生まれる。当社で経験を積んだ後、自分で会社を作りたい人が現れれば、独立も応援します。私自身が前職の経営者へ独立の意思を伝え、取引関係を保ちながら会社を立ち上げました。誠実に話し合い、互いに利益のある関係を続ける道も選べると考えています」（中村氏）。

同社の働き方は、週3日程度のリモート勤務が可能なハイブリッド型だ。資料作成など、一人で集中する仕事は自宅で進め、ミーティングなどチームメンバーとコミュニケーションが必要な時はオフィスで働く。午前中は自宅で働き、昼休みに移動して午後から出社することもできる。

ただし、フルリモートにはしない。ネットワークの設計・構築では、案件ごとにチームの組み合わせが変わり、実機を前にしながら相談する場面があるためだ。朝礼と夕礼で仕事の進捗を共有し、社内ラボやオフィスで顔を合わせる。普段は接点の少ない社員同士で食事へ出かける機会も作り、次のプロジェクトで初めて組んでも、すぐに話せる関係を育てている。

「社員全員が一律で出社する必要はないと思っています。自宅のほうが集中できることもありますし、昼休みに移動すれば通勤ラッシュも避けられます。ただ、当社はチームワークを大切にする会社です。コロナ禍で全員が離れて働いた時には、仕事の効率が落ち、意思疎通も難しくなりました。自由に働ける余地を残しながら、必要な時には顔を合わせ、互いに知っているチームで仕事をしたいと考えています」（中村氏）。