～Interop Tokyo 『Best of Show Award』で審査員特別賞を受賞～

Interop Tokyo 2022のBest of Show Award

株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野 俊也(こうの としや)、以下 東陽テクニカ)は、リアルタイムサイバー脅威インテリジェンスデータを提供するPIPELINE株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：渡辺アラン、以下 PIPELINE(パイプライン))の大容量データ分析ソリューション「DatalaiQ(データレイク)」について、新バージョンを6月1日に発売したことをお知らせいたします。新たな機能として、視覚的・直感的なワークフロー設定機能を追加、業務効率や操作性の向上に貢献します。尚、このたび6月15日から三日間開催された「Interop Tokyo 2022」において、「DatalaiQ」が『Best of Show Award』セキュリティ部門／審査員特別賞を受賞しました。 （大容量データ分析ソリューション「DatalaiQ」　ソフトウェア画面） 背景／概要 セキュリティインシデントやシステム稼働状況の調査・解析において、さまざまなセキュリティ機器から出力されるログデータの相関分析を行い、ネットワーク内で発生する事象の因果関係を把握することは不可欠です。ログデータの形式や内容は各セキュリティ機器によって異なり、手動で分析を行うのは膨大な時間を要し困難であることから、効率的な解析が可能なデータ分析ソリューションは需要が高く、今後も更なる普及拡大が見込まれます。 PIPELINEの大容量データ分析ソリューション「DatalaiQ」は、システムで発生する複数のログデータを一元的に収集し、管理・解析します。複数のセキュリティ機器が混在し管理が複雑なシステム環境に最適なソリューションです。高速なデータ解析ができ、データ容量に合わせた料金プランがあることが特長で、組織のセキュリティインシデント対策の効率化に貢献します。 このたび、「DatalaiQ」に、ログ分析を視覚的・直感的に行うための機能が新たに追加されました。プログラミングせずにワークフローを構築できるフロー機能や、システム全体のログの流路や解析量を視覚的に把握するためのインターフェースが追加され、業務効率や操作性の向上に貢献します。 また、同製品は6月15日から三日間幕張メッセで開催された「Interop Tokyo 2022」において展示され、同展『Best of Show Award』のセキュリティ部門／審査員特別賞を受賞しました。審査員からは、シンプルでわかりやすい操作性と、今後の機能拡張が期待できる点が評価されました。 今後も東陽テクニカは、「DatalaiQ」の販売を通じて組織のサイバーセキュリティ対策の改善・効率化を支援し、誰もが安心して多様なサービスを利用できる、安心・安全で豊かな暮らしの実現を目指してまいります。

PIPELINE Security、Spamhaus Technologyとパートナーシップを締結

日本サーバーセキュリティ脅威インテリジェンスデータサービスプロバイダー

https://jp.reuters.com/prcenter/article?id=157496-20180531&type=2 PIPELINE Security、Spamhaus Technologyとパートナーシップを締結 東京を拠点に情報セキュリティソリューションを展開するPIPELINE Securityは、日本とアジア地域において、技術サービスのプロバイダー、そして企業共に世界水準のサイバー脅威インテリジェンスの利用可能のために、Spamhaus Technologyと新たにパートナーシップを締結しました。 日本市場に深いネットワークと知識を持つPIPELINE Securityは、多角的に市場を見定め、精度の高い最先端のサービスを提供することが可能です。 Spamhaus Technologyは、Spamhaus Projectによって開発されたEメールとセキュリティインテリジェンスを提供してきましたが、Spamhaus Projectは現在30億ユーザのメールボックスに対して膨大なスパムやマルウェアから私たちを守ってくれる信頼できる提携企業です。 SpamhausとPIPELINE Securityのサービスを利用することで、インターネットサービスプロバイダー(ISP)や電子メールサービスプロバイダー(ESP)またその他企業は、スパム、マルウェア、ボットネットなど、ネット上の脅威から企業自ら自身の身を守ることが可能となります。 Spamhaus Technology社長シモン・フォスター氏は以下のようにコメントしています。 「両社が業務提携することは、アジア諸国がサイバー攻撃に対して強くなること、アジア市場でのSpamhausの認知度を拡大する狙いがあります。我々は過去20年間に渡ってユーザを保護してきました。PIPELINE Securityと共に優れた協力体制を築き上げ、新たに脅威インテリジェンスをお客様に提供できると考えています。」 PIPELINE Security社長渡辺 アランは次のようにコメントしています。 「サイバー攻撃は急速に進化しており、サイバー犯罪者に先手を打たれないように業界を問わず様々な努力と苦労を強いられています。企業が脅威インテリジェンス戦略を活用して、セキュリティ対策においても事が起こってから反応するのではなく、事前にセキュリティ対策を施していくビジネスモデルへと移行していくことが大切です。Spamhausのリアルタイム脅威インテリジェンスはアジアおよび日本のお客様をサイバー攻撃から守っていくことになると非常に期待しております。」 PIPELINEは、日本国内の一流企業に脅威インテリジェンスの提供とセキュリティサービスをコンサルティングしています。当社のグローバルサイバーセキュリティ専門家チームは、世界水準かつ最良の施策に基づいたソリューションを提供することにより、日本における情報セキュリティの向上に継続的に取り組んでいます。PIPELINE Securityは日本のメガバンク、電気通信事業、ISP、その他大手企業に必要不可欠なセキュリティシステムを提供しています。 ＜IP アドレスベースのリスト＞ ・SBL(スパムハウス・ブロック・リスト)既知のスパム送信者のIPアドレスリスト ・XBL(エクスプロイト・ブロック・リスト)スパム送信に利用されるウイルス感染したIPアドレスリスト ・PBL(ポリシー・ブロック・リスト)メールを送信するべきでないIPアドレスリスト ・DBL(ドメイン・ブロッック・リスト)詐欺、フィッシング、有害ソフトのサイトへのリンクに使用されるドメインのリスト ・C＆Cノードが利用者のネットワーク上のボットにコンタクトするのをブロックし、利用者をボットネット・トラフィックからブロックするリスト ●ZRD-Zero Dayリスト ・新規に登録されたドメインを自動識別し、ゼロデイ攻撃、フィッシング、スパイウェア又はランサム(身代金要求ウィルス)キャンペーンに対応したブロックリスト ・Cryptominerリスト (BITCOIN Minerリスト)

地域ISP、ケーブルテレビ、ホスティング事業者限定＞脅威インテリジェンスにおけるIOCデータの利活用セミナー

https://toyo-slc.com/event/security_seminar_20191031.html 地域プロバイダやケーブル事業者も、サイバー攻撃の標的になる時代です。「自社、自分たちだけは大丈夫」という考えは禁物です。とはいえ…果たしてどのようなセキュリティ対策を取るべきなのでしょうか…。現在、多くの有識者が『サイバーセキュリティの強化には、脅威インテリジェンスが必要』と回答しています。その一方で、脅威インテリジェンスを「しっかり活用できている」と言える企業はまだまだ多くないのではないでしょうか。本セミナーでは、脅威インテリジェンスの中でも最も一般的なIOCデータ（脅威データ）の有効な活用方法について、事例を交えながら分かりやすく解説します。 本セミナーは、国内主要ISPを中心に脅威データを提供しているPIPELINE株式会社様（以下、PIPELINE）との共同開催です。また、株式会社秋田ケーブルテレビ様(以下、秋田ケーブルテレビ)の特別講演も行われます。ぜひこのセミナーを通して、サイバー攻撃の事例と脅威データ活用の本質を学んで頂ければ幸いです。 【PIPELINEとは？】 アジア地域・日本に特化した脅威データ・サービスプロバイダです。 https://pipelinesecurity.net/

ジャパンセキュリティサミット2019」にPIPELINE株式会社の代表取締役、渡辺 アランが登壇、並びに展示出展いたしました。

https://www.sankeibiz.jp/business/news/191203/prl1912031032038-n1.htm ■当日の様子 　多くの来場者から、ユーザーまたはビジネスの保護をどのように改善できるかについてのご質問をいただきました。一部の企業では、最近のマルウェアやランサムウェア攻撃の影響を受け、2週間も業務が停止した事例もお話しいただきました。 　トークセッションでは、「ビジネスのサイバーセキュリティを改善する方法」と題し、企業が既存のデータと脅威データを使用して、ネットワークで起こりうる脅威をよりよく理解する方法について話しました。また、犯罪者がオープンソースインテリジェンスを使用して、電子メール、ネットワークIPまたはドメイン、または攻撃の入り口になる可能性のあるものを発見する方法についても話しました。当社は、ウイルス対策プログラムが検出できない可能性のある悪意のあるアクティビティを特定して防止するサービスを提供しており、よりニーズに合った安全性の高いビジネス環境を構築できるお手伝いをいたします。

第1回セキュリティカフェ開催レポート　-ハッカーに狙われているかどうかを自身で診断しよう-

https://wirelesswire.jp/2019/11/73118/ セキュリティカフェは一方通行の話を聞くだけではなく、講義の後にカフェ形式で講師と参加者がディスカッションできるイベントだ。 セミナーではなかなか質問がしにくい人も、懇親会のようなカフェ形式であれば気軽に講師に質問が出来る。講師もセミナーの壇上からでは話しにくいことをカフェ形式ならば自然に話せる。第1回のセキュリティカフェでも実際に講師と参加者の間で活発なディスカッションが行われ、講師と参加者だけではなく、参加者同士のつながりにも発展した。 ハッカーは知名度が高い会社名、利用度の高いサービス名をドメインに使う アラン氏が経営するPIPELINE社は国内の13万件のインシデントデータを保有しており、ユーザーに脅威データを提供している。同社の保有するデータは、Spamhaus Projectの協力によるものである。Spamhaus Projectは活動21年目のNPO法人であり、90か国のマルウエア、ランサムウエアを集めている。インシデントデータの保有は世界No.1である。PIPELINE社は、Spamhaus Projectのデータの販売を担っているが、独自でもJPCERTと連携して、日本、アジア、アフリカ、中東のデータを集めている。 実際のインシデントの状況はどうなっているのだろうか。「インシデントデータの量では、世界の国別トップ10でアジアが8カ国から9カ国を占める。中国、イラン、インドネシア、ベトナム、ミャンマーなどで多く発生している」とアラン氏は述べた。