「インフラ＋ライフ＋イノベーション」
株式会社グリッドが掲げる企業理念は「インフラ＋ライフ＋イノベーション」。インフラというと道路やダムといったコンクリート構造物がイメージされがちだが、同社は人々の暮らしを支える様々なインフラにイノベーションを起こし、ライフをより豊かにすることを目指す。
企業理念は「インフラ＋ライフ＋イノベーション」。インフラにイノベーションを起こすことを目指す。
代表取締役 曽我部完 氏
阪神大震災の教訓からインフラ事業へ。
創業メンバーの中村氏は建築学科の出身。バックパッカーとして世界中の都市・建築を見て回り、個展を開いたこともある。転機となったのは1996年の阪神大震災だ。神戸にあった実家は全壊、半年ほど体育館での避難生活を送り、一年間ボランティアを行った。このときの経験から「考えが180度変わった」と中村氏は述懐する。
「世界的に見て、日本はいろいろなものが整っている豊かな国だと思っていました。しかし大地震のせいだとはいえ、電気、ガス、水道がすべて遮断された。人々のつながりやコミュニティを含めた、所謂社会インフラが脆弱だと感じたのです」。建築開発ではなくインフラに関わる仕事を。中村氏の胸中にそんな思いが生まれた。
大学卒業後は、重電関連の会社でエネルギーのプロジェクトに関わった。しかし悶々とした思いが募り、大前研一氏が代表を務めるビジネススクールに通い始めた。そこでの講師陣の一言が、中村氏を起業に向かわせることになる。
「『お前は何をやりたいんだ』と問いただされたのです。そこで阪神大震災の話をしたら『明日辞表をかけ』と。とにかく海に出ろ、そう言われたわけですね」（中村氏）。
ベンチャー企業への転職を経て、グリッドを創業したのが2008年のこと。創業メンバーは4名、そのなかには東大や電通大に研究室を構える現CTO、曽我部東馬氏もいた。曽我部氏はドイツで再生エネルギーなどを研究していた人物。当時、アメリカ、ヨーロッパでは再生エネルギー関連のベンチャーが急成長していたが、日本国内のプレイヤーは、旧態依然とした大企業に限られていた。
「だったら、まずは再生エネルギーで勝負しようと考えたのです」（中村氏）。
こうした経緯から、太陽光発電関連のプロダクトからスタートした同社。東日本大震災後、再生エネルギーが注目されたことで、市場も拡大した。
しかし一方では新たな課題も浮上した。従来の火力、原子力といった安定的な発電に比べて、太陽光をはじめとする再生エネルギーは自然の力で発電するので供給量が不安定だ。需要と供給のバランスを見ながら安定的な電力と不安定な電力をコントロールする仕組みがヨーロッパでは模索されていた。そこで同社が着手したのが、気象データなどを集めて、発電量を予測、そこから消費電力予測や電力需給予測を行うなど、AIを用いたサービスである。
「私達は、元々『AIをやろう』と思っていたわけではなく、再生エネルギーを安定した電力供給源にするためにAIが必要だったのです」（中村氏）。交通渋滞の緩和システムや画像解析の技術、製造業の故障予測なども提供する同社だが、そもそもの端緒はそこにある。
機械学習、強化学習、量子コンピューターという先端の技術に投資し続ける。
メンバーは国内に70人、国籍を含め、バックグラウンドは様々だ。
柔軟な考えをもったデータサイエンティストに期待。
今回募集するエンジニアに期待するものは大きい。
「まずは、様々なビックデータを私達のフレームワークによって分析し新たな知見を発見できる、データサイエンティストを探しています。 様々なデータ、そこにはバランス感覚に優れた、 センスのいいエンジニアが欠かせません」合わせて、AIを開発できる人材も探しています。AIの世界はグーグルをはじめする企業が多額の資金を投入し、研究開発を進めている。しかし私達は彼らに負けてないと感じています。「世界初」「世界一」を本気で目指しています。（中村氏）。
同社では常に、社会に大きな影響を及ぼす可能性のあるプロジェクトが複数走っている。そこに自分の技術を投入し、社会貢献できる。これほどダイナミックな仕事ができる会社は数少ないだろう。
現在のメンバーは国内に30人、インドネシアに10人程。国籍を含め、バックグラウンドは様々だ。
「クライアントに『グリッドは面白い』と評価される理由の1つに、データサイエンティストばかり、プログラマーばかりの会社ではないということがあります。事業会社で製造管理をしていた人や外資系コンサルタント出身の人もいますし、プログラマーもいれば現場を知る人間もいます。そこで生まれるシナジーはとても大きい」（中村氏）。
エンジニアの成長を後押しする環境も整っている。
例えば、技術的課題について議論する毎朝のミーティング。学会への参加も推奨している。また東大の先端科学技術センターに「グリッドラボ」を置き、新たな研究開発拠点とした。
「ラボはまさしく新しい知見の塊です。そこに常駐してえるメンバーもいれば、ラボとオフィスを行き来しているメンバーもいます。こうした環境をどう使うか、すべては自分次第です」（中村氏）。
組織自体の規模は追わない。それより国内外のエンジニアとのネットワークを広げることに重きをおく。途上国には様々な社会問題があり、同社が全てに関わるのは現実的に難しい。しかし同社が提供するフレームワークを使うエンジニアを各地に増やすことはできる。最近、インドネシアの大学生をピックアップし『AIスクール』のような試みを始めた。彼らがAIを使った社会起業家になり、各人が問題解決にあたることを中村氏は望んでいる。それが社会をよくするための近道だからだ。
技術的課題について議論も積極的に行う同社。
人材に求める最大のものも、「社会をよくしたい」という志だ。
