デザイン｜エレクトロニクス｜サービス｜ネットワーク｜ソフトウェア｜における得意技術で、“ソフトウェア×リアル”のデジタルモノづくりを支援。
グラビティは、IoT(Internet Of Thing・・・モノとインターネット）の要素技術を持ち、
ソフト・ハードの設計・開発を手がける会社だ。
グラビティが持つIoTの要素技術は、
I・・・システムインテグレーション、ビッグデータ解析、エンタテインメントの
サービス、ネットワーク・ソフトウェア技術。
o・・・無線LAN / Wi-Fi、Bluetooth、USB、LTEの主に通信技術。
T・・・スマートデバイス ・ くるま ・ ロボットなどの技術。
これらの技術を武器に ” デジタルものづくり ”を支援している。
社名のグラビティは、gravity＝重力という意味だ。
「重力が全てに影響を与えるように…我々もそんな技術者集団でありたい」という願いを込めた。
この言葉通り、同社は技術力に自負を持つエンジニアの集団だ。
創業は2006年。ハード設計や組み込みソフト開発といったハード系の技術サービスを提供する
会社としてスタートした。同業の会社にいた、現社長の池田欣邦氏が起業。
「大きな組織にいたので、大組織の弊害などもあって、
自由に開発だけに打ち込むということがしづらい部分もあった」と、池田氏は当時を振り返る。
もっと純粋に、ものづくりに誇りを持って仕事をしたいと考え、独立を決意。
「池田さんがやるなら…」と、池田氏の思いに賛同した仲間が約20人も加わった。
池田氏の人望と、当時ジョインした仲間たちの志の高さがうかがえる。
その初志を胸に会社を起こし、スタートアップの会社の常として、
まずは1人単位のお客様先の常駐からスタート。その後1人がチームになり、技術が認められて
プロジェクトを丸ごと請け負うようになり、いずれは自社でものをつくるようになろうという
ビジョンを持ち、事業範囲を徐々に広げていった。
今もプロジェクトによって、お客様先にチームが常駐して参画するスタイルもあれば、
自社内に持ち帰って進めるものもあり、仕事の請け方は様々だ。しかし、4年前には早くも
自社でタブレット端末『Canblet(キャンブレット)』を開発、販売開始。
無線の技術に強いことを活かして製品化したものだが、NPO法人と組んで普及に努めるなど、
いずれ本格的にものづくりに参入するというビジョンに沿って、
着々と足がかりを築いているところだ。メンバーは総勢66人と決して大きくはない会社だが、
初志に忠実に、自社の製品を出したい。そんな夢と誇りが脈々とベースに流れる会社と言えるだろう。
デジタルものづくりの支援においては、自動車や電機、精密機器、半導体などの
大手メーカーやそのグループ会社と直接に取引をしている。特に資本の後ろ盾もなく、
ゼロからのスタートだった同社だが、メーカーの研究部門との新規開発などレベルの高い
仕事をすることで信頼を得て、次々と案件や取引先を拡大していったのだ。
そんな同社の現在最も力を入れているのは、IoT、AI、RPAの技術基盤強化である。
今後のビジョン含め具体的に紹介しよう。
代表取締役 池田 欣邦2006年創業。ものづくりに誇りを持って仕事をしたいという思いに賛同したメンバーが加わり、この会社が出来上がった。
技術リーダー 金子近年3Dプリント技術の発展とともに、”１人メイカー”として、気軽にイメージをカタチにできる時代に。まさに私の出番です。
Enjoy Toy Lab の名に恥じぬよう、工夫に満ち溢れた商品を、私の持ち前ノリで作り上げてみせます。
IoTビジネスプラットフォームの一気通貫で対応できる技術基盤の強化
創業以来培ってきた同社のIoT要素技術を、今後はIoTビジネスプラットフォーム（デバイス、ネットワーク、アプリケーション、データ解析）全体を一気通貫で技術提供できる基盤強化を目指し様々な取り組みをしている。
昨年よりIoTサービス企業との協業をスタート。お互いの技術を生かし共に研鑽し発展していけるような関係を築いている。
そのためプロジェクトへの関わりも、単なる言われたことを開発するのではなく、
積極的な新しい技術提案、自ら中心になってプロジェクトを進めていくことも可能だ。
さらに経験値があがれば、プラットフォームの設計、新しいIoTサービス企画検討などまで
裁量を広げていくこともできる。
社内体制面においては、IoTグループの新設、AI技術研究所を立ち上げ。
まだまだ規模は小さいが、IoT、AIとチームを分け、
それぞれの分野での技術をお互い高めあえるようなチーム作りに取り組んでいる最中だ。
AI技術研究所については、グローバルAI技術研究所として、
当社の創業時からの強みでの1つであるオフショア開発×AI技術を組み合わせた
オフショア2.0（コストダウン、無人化、グローバル分析）を中心に取り組む。
今後も組織としては拡大していく方向である。
このように同社が考える技術基盤強化とは、エンジニア一人ひとりの成長やスキル強化に
繋がる環境を作っていくことだと考えている。
そして、この実績の積み重ねが4年前に開発した自社プロダクト化と同じ道のりになり、
新たなプロダクト開発の実現ができると考えている。
実際、IoTの自社プロダクト開発については既に進行中であり夏頃にはリリース予定でもある。
新しい技術を常に観察し続けている人、IoT、AIに強い興味関心持ってる人にとっては大いに手応えを感じることかできるだろう。
AIチーム 田中フリーとシェアの新しい概念により、人々の関わりや価値が変化する時代。技術やサービスのトレンドを常に追い求めねばなりません。
そんな今、私はAI（人工知能）の技術も取り込み、新たなサービスの仕掛けを構想しています。
AI技術リーダー 田中AI事業強化のため、代表と社内にてAI技術研究所を立ち上げました。
最近の活動は、中小企業でのAIの活用をテーマとした社外交流会をしました。今後は自社プロダクト化や新しいビジネスに向けた社内研究などの取り組みもしていきます。
社員が結束して大きな力となる。 目指すはグローバルな事業展開
ところで、グラビティのWebサイトには数々の印象的なメッセージが載っている。
ビジョナリーな社長である池田氏が、折に触れメンバーに発信し、共有している言葉の数々だ。
その一つに、同社の行動指針でもある「SENSE OF UNITY 一体感、結束力」。
メンバーが結束し、その力の総和で事業を最大化する決意がこもる。この言葉通り、
メンバーの育成、メンバー間の絆を築く試みは色々ある。
その一つとして、会社の定める出社の日が年に6回ほどあり、全メンバーが集結する。
午前は事業報告や今後の展望を共有する会で、午後は勉強会だ。
勉強会は個々のスキルアップを目的に、社内外講師を招いた技術勉強会を実施。
最近のテーマは、AI、ブロックチェーンなど。様々な分野のエンジニアが集う会社だけに、
お互いに刺激となるという。
他には、一昨年より「ものづくり部」を新設。
IoT製品開発の社内研究として、ソフトウェア、ハードウェアエンジニアが
スキル、経験関係なく組織横断でチームを組み制作活動に取り組んでいる。
社内研究が大きな目的だが、他にも自分が興味ある技術や最新技術を利用できることで
個人のスキルアップにも繋がっている。
メンバ同士の交流としては、グラビティ娯楽委員会があり、社員懇親会、
バーベキューなどの楽しい企画も盛んだ。新しく入社したメンバーの話によると、
技術者同士趣味嗜好（アニメ、ガンダム、アニソン、ラーメン、鉄道など）が似ているため、
打ち解けやすく懇親会の雰囲気の良さに驚いた。とのことだ。
社長の池田氏は面倒見が良く、何か行き詰まりや悩みがあるメンバーがいれば、
それを解決すべく周りも巻き込んで奔走。
社員を守るという意識が非常に強いという。
昨年、社内の技術勉強会の改善を検討した際の事だが、
代表自らが、エンジニア一人ひとりにヒアリングしその声をもとに改善内容を
作ったというエピソードもある。
最後に、池田氏の大きな展望を紹介して終わろう。
「高度経済成長期に世界を席巻したMade in Japan、その後、日本の企画でアジアをはじめ
世界がものを作ったMade by Japan。そして次なる姿はMade with Worldだと思っています。
いつでも、どこでも、誰とでも、気軽にものづくりが担える時代です。
世界のどこかのプレイヤーの疑問や要求を汲み取り、それをビジネスにつなげていく。
それが、これからの ” デジタルものづくり ” のアプローチです。」と池田氏。
その1つのキーワードとなるのが、「IoT Gravity」。
「IoT Gravity」とは、各産業で個別に活動しているベンダーやIoTユーザー企業、
産業ごとに個別に活用されていたデータ、知見、ノウハウ、といったものが、
産業をまたぐ形であたかもGravity（引力）のように引き寄せあって融合することを指す。
今後は、この「IoT Gravity」がIoT市場の拡大に大きく寄与していくと言われている。
同社も全ての製品を自社で作ることに捉われず、
例えばAIを中核とした製品化→グラビティの技術+他社のプロダクトビジネス+クラウドでの
サブスクリプションビジネス展開と使えるものはなんでも使いビジネスに
繋げていきたいと考えている。
そのような展望に基づき、今年マレーシア、大連にグラビティ法人を立ち上げた。
国内外にもパートナーを得て、世界中の仕事を手がけることを目指している最中だ。
さらに、IoT、AIをキーワードにしたコンテンツ制作をはじめいくつかの新規事業を模索中だ。
ガジェットの１つ。その他、ドローン、３Dプリンタなどもある。今後も研究開発や技術勉強に活かせるガジェットや環境を整えていく予定。
本気で育成に取り組んでいます。技術教育の1つとして、
今期よりIOT製品 社内研究開発スタート。昨今の「メイカーズムーブメント」の中、個人が製品を作れる時代に。そんな中、現場エンジニアが代表に提案しものづくり部が始動。
