高砂熱学工業株式会社

高砂熱学工業株式会社は、日本の社会インフラを支え続けてきた「100年企業」。1923年（大正12年）の創立以来、空調設備工事およびその周辺分野を本業とし、技術の高度化に挑戦してきた歴史を持つ。売上高、特許取得数、時価総額は業界1位。まさに業界のトップランナーといえる企業である。

国立競技場、日本武道館、東京ドームといった有名施設をはじめ、東急歌舞伎町タワー、麻布台ヒルズ、渋谷ヒカリエ、横浜ランドマークタワー等の高層ビル、さらに東京証券取引所、東京駅丸の内駅舎、サンシャイン60等、同社が空調設備工事を手掛けた実績をたどれば、日本社会の発展にどれだけ貢献してきたかが一目瞭然である。

業界のトップランナーとして走り続けてきただけでなく、各種技術のフロントランナーでもある。施工法や空調システムといった空調設備工事に関する研究開発に加え、クリーンルーム、省エネといった領域においても、最新技術に飽くなき挑戦を続けてきた。

2020年4月、新たに就任した代表取締役社長 小島和人氏の下、同社は長期ビジョン2040および中期経営計画を発表。その中で、脱炭素社会の実現に向け、地球環境に貢献する「環境クリエイター®」を目指す方針を打ち出した。

「日本政府は2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル宣言を発しています。当社もこれまでに培った環境技術を利活用し、最新技術を持つスタートアップや学会と連携したカーボンニュートラル事業をスタートさせました。水素を軸に再生可能エネルギーで『つくる・ためる・つかう』の一連の流れを再設計するプロジェクトです」（企画管理部長 兼 研究戦略室長・万尾達徳氏）。

同社がカーボンニュートラル事業の中心に据えているのが「グリーン水素」。再生可能エネルギーを利用して水を電気分解することで生まれる水素エネルギー。製造プロセスにおいて温室効果ガスである二酸化炭素を一切排出しないため、カーボンニュートラル実現に向けて注目されている。

「再生可能エネルギーにより水素を作る水電解装置を自社開発しました。それを中心に水素インフラ設備を構築し、化石燃料に替えてグリーン水素をエネルギーとして供給する取り組みです。2022年から北海道石狩市において太陽光・グリーン水素を利用した小規模マイクログリッドを運営。2026年6月には、キリンビール北海道千歳工場にて、化石燃料からグリーン水素へエネルギー転換を試みる実証事業がスタートします」（万尾氏）。

日本が脱炭素社会を実現するには、国内の会社がその企業活動において、石油や石炭といった化石燃料から、水素エネルギーを含むグリーンエネルギーへ転換する必要がある。地球環境に貢献する「環境クリエイター®」を目指す同社が展開するカーボンニュートラル事業は、そんな企業のGX（グリーントランスフォーメーション）を支援するソリューションでもある。

企業のGXを推進するソリューションの中心にあるのが『ツナグEMS（エネルギーマネジメントシステム）』。水素エネルギーをつくり・ためて・つかうための機器と連携し、エネルギーの最適な運用を可能にする。

「エネルギー使用をモニタリングし、効率的に管理・制御するためのソフトウェアであるEMSは、ビルや施設あるいは家屋の省エネを支えるシステムとして発展してきました。水素を利活用したエネルギーシステムも当然、EMSによって全体をコントロールしています。当社独自のAI予測・最適化モデルも開発しており、最新アーキテクチャを採用したEMSを目指しています」（技術研究所 情報・数値解析研究開発室長・片山健一郎氏）。

同社のカーボンニュートラル事業開発部では、『ツナグEMS』の開発を加速させるため、ITエンジニアのチームを強化しようとしている。これまでは外部パートナーに開発を委託してきたが、環境クリエイター®として『ツナグ』を成功に導くには、社内に強力なITエンジニアチームが必要だと判断した。

「外部ベンダー協力の下に『ツナグEMS』は開発され、いよいよ社会実装が視野に入った現在、導入プロジェクトを担当するエンジニアが必要となり、開発の内製化も推進したいと考え、ITエンジニアの増員を進めています。『ツナグEMS』のクラウド化のプロジェクトも進めており、クラウド技術に長けたエンジニアを広く募っています」（片山氏）。

カーボンニュートラル事業は、同社の新しい取り組みであり、本業である空調設備工事に比べれば、まだまだ規模の小さなもの。ただ、100年企業が次の100年を見据えた、社会に大きなインパクトを与える夢のある仕事が経験できる。同社が100年企業になり得たのは、常に時代の先を見据えたイノベーションを続けてきたからとも言える。

「当社は、技術を、そして技術者を大切にしてきた会社です。当社の次の100年をつくるカーボンニュートラル事業には、大きな夢とやりがいがあります。現代社会では、既存のエネルギーシステムからの移行である『エネルギートランジション』が進行しています。当社が進めるカーボンニュートラル事業は、化石燃料から水素へのトランジション。当社の次の100年をつくるだけでなく、社会の次の100年、そのスタンダードを自分達の手で創る、絶好のフィールドが当社にはあります」（片山氏）。

ITエンジニアが自らのスキルを生かして働く会社として、同社のカーボンニュートラル事業は魅力的だ。加えて、日本を代表する大手企業の一つでもあり、働き方や待遇面においてもメリットが沢山ある。

世界的な半導体需要も追い風となって、本業である空調設備工事は順調に伸びている。売上高、収益共に右肩上がりを続けており、自己資本比率も2025年3月期で58.2%。安定した財務基盤の上で、堅実な成長を遂げている。有価証券報告書によれば、2025年3月の従業員平均年間給与は1,100万円。東証プライム上場企業として、福利厚生も手厚い。※各データはいずれも単体ベース

社員が心身共に健康で活力に満ち溢れる企業「ウェルビーイングカンパニー」となることを目指し、働く環境の整備と人事制度の見直しを継続している。柔軟で多様な働き方へワークスタイルを変革していくSmart Workをキーワードに、働き方改革活動を推進。ハラスメント対策や仕事と家庭の両立支援等、ワーク・ライフ・バランスの向上にも努めている。

「2019年に社内外に向けて『健康宣言』を行い、『健康推進室』を設置しました。健康経営優良法人にも認定されており、社員の安全・健康に対する配慮とワーク・ライフ・バランスの増進に努めています。育児や介護と仕事を両立できるように、育児・介護休職や短時間勤務制度をはじめ、時差出勤やテレワーク等の柔軟な働き方が可能になっています。男性の育児参加を積極的に応援し、育児休職の1カ月有給化を行う等、男性従業員の育児休職取得を奨励。男性の育休取得率は96.8%です」（企画管理部 企画管理室長・酒井健氏）。

同社の技術研究所は、茨城県つくばみらい市にある。2020年2月に完成した「高砂熱学イノベーションセンター」は、本社機能の一部（企画・開発部門）と研究施設を集約した研究開発拠点。建物全体に太陽光発電と蓄電池システム、バイオマス発電等、最先端の独自空調システムを駆使した省エネが施され、オフィス棟では一次エネルギー消費量がゼロであるZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）を実現している。

「オフィス棟には、業務内容や好みに合わせて働く場所や時間を自由に選べる『ABW（Activity Based Working）』の考え方を導入し、多様なバリエーションの執務スペースや、個人の好みに合わせられる空調システムを採用。快適で知的生産性向上も考慮した執務空間を実現しています。2020年につくばみらい市と包括連携協定を締結しており、“地域に根ざし、地域に開かれたイノベーションセンターに”とのコンセプトから、『“くうき（空気）”を学べる体験型ミュージアム』を備え、カフェレストランは地域住民も利用できます」（酒井氏）。

茨城県の南西地域に位置するつくばみらい市は、つくばエクスプレスの開通後、首都圏から片道40kmという好立地もあって、都心から移住する人も増えている。子育て世帯が多く住む町で、のどかな郊外で伸び伸びと暮らしたいエンジニアにぴったりな環境。同社でなら働く環境も安定し、豊かなライフスタイルを実現できるだろう。