取締役副社長兼CTO・安永 郁哉氏 1986年生まれ。大学卒業後、新卒でSIer企業に新卒入社。約4年間の勤務後、ベンチャー企業に転職して開発業務・マネジメント業務を経験。Webシステムの開発を中心に、Java等を駆使したオープンソース系の共通基盤開発を手掛ける。その後、フリーランスとしての活動を経て、人材系のシステム構築を手掛ける業務等に従事した後、2020年8月の設立時からCTOとして同社の開発責任者としての役割を担う。

御社の開発業務にある特徴、魅力はどこにあるとお考えですか？

エンジニアとして開発業務に携わる中で、自分自身の取り組みの成果がWeb上ではなく、リアルな形となって表れるのが大きな特徴だと思います。当社の顔認証プラットフォームのプロダクトは、技術者が開発したものが目に見える状態で、タッチポイントで使われます。サービスの導入によってユーザーが便利さを感じ、世の中に役立っていることが実感できるのは、当社の仕事にある一つの魅力なのではないでしょうか。 現在、『FreeiD』はローンチから約3年を経て、導入数とユーザーを増やし続けている状況にあります。リリースされたサービスでありながら、進化を続けていることもこのプロダクトの特徴であり、課題を見つけながら「0」からスタートするような感覚で改善を目指せる。多岐にわたる業務を担いながらチャレンジしてみたいと考える技術者にとっては、やりがいの大きな業務になると私は考えています。

現在の御社の開発組織はどのような体制になっていますか？

開発部署のメンバーは約20名が所属していて、プロジェクトごとに三人前後でチームを組んで開発に取り組んでいます。全体のメンバー構成としては、30代のメンバーを中心に、若手社員と中堅エンジニア、そしてベテランがバランス良く所属している体制となっています。この環境であれば、これから入社する方もご自身のスキルレベルに合わせた活躍をしながら、成長を目指せるのではないでしょうか。 また、メンバーのキャラクターは多様でありながら、モノづくりが好きという共通点があるのも当社の開発部署の特徴。そして、自社で手掛けるプロダクトを俯瞰して捉えながら、現在のニーズだけではなく将来的に必要なことを考えながら仕事ができるのも、メンバー達に共通した長所だと思います。この環境でやりたいこと、通したい意見を発信しながら業務に取り組んでほしいですね。

安永様がCTOとしての業務で大切にしていることは何ですか？

手法としては、プロジェクトに参加するメンバーには最初に全体の概略を伝え、つくり込んでほしいところを伝えながら、一旦期限を区切ってアウトプットしてもらうようにしています。その成果の良し悪しを判断し、本人にフィードバックしながら次の業務に取り組んでいく、という形で進めていますので、継続したフォローというよりも、アジャイル型の進め方と言えるかもしれません。 マネジメントをする上では、各個人のスキルに合わせ、メンバーと共にプランニングするようにしています。もちろん、業務負荷がかかり過ぎないように時間の調整も行いますが、メンバー達には希望を伝えてほしいと常に言っています。開発の内容に関しても、仕様だけを重視するのではなく、自分達が「どうしたいか」を考えながら最適な取り組みを目指してほしいです。

今後、企業として、そして開発組織として目指すのはどのような姿ですか？

まず考えているのは、当社のプロダクトの安全性をいかにユーザーに提示するか、ということです。当社の顔認証プラットフォームは、決済システムやマイナンバーカードとの連携等、よりセキュリティが重視されるサービスへと変化してきています。その中で、その安全性をユーザーに認知してもらうことは、中長期的な経営上の最優先課題だと私は考えているんです。その課題を解決するために、最先端の技術はもちろん、少々“枯れた”と思える技術であっても適切なものを選択しながら、取り組みを進めていく考えです。 また、目指す姿としては、より早く、スピーディーにプロダクトをデリバリーしていける組織になりたいと思います。プロダクトのライフサイクルを早め、その利便性をユーザーにいち早く実感してもらうために、開発組織としてのスピード感を上げていきたいです。

最後に、転職者に向けたメッセージをお願いします。

これから入社する方々と、長く一緒に働いていきたいというのが私の願いです。その仲間達には、「自分が変える」という意識を持ってもらい、プロダクトに向き合ってほしいと思います。プロダクトの実像を確認した上でどう標準化するか、どう最適化するかを自ら考え、ご自身の思いと擦り合わせながらチャレンジしていただきたいですね。 当社のプロダクトは、顔認証やAI等、近年注目を集める技術を駆使しながら形にしていくものです。しかし、AI等の技術はあくまでもツールであり、新しいものをつくり出すための道具に過ぎません。現在の技術トレンドやユーザーニーズを掴みながら、真に使う人々の利便性を上げ、世の中を変えるようなプロダクトを形にする。自ら考えてチャレンジできる方には、当社の環境で力を発揮していただきたいので、ぜひ応募してほしいと思います。