株式会社アドバ

株式会社アドバは、人材採用および販売促進領域において、クライアントの課題解決に取り組んでいる総合広告代理店である。同社の事業内容は次のとおりだ。

●リクルーティング事業

『タウンワーク』『リクナビ』『とらばーゆ』等、リクルートが運営する新卒／中途／アルバイト・パート採用メディアの代理店として、30年以上にわたり本拠地である名古屋エリアを中心に、東京・大阪・福岡エリアで年間計1万社以上のクライアントに採用支援サービスを提供。この規模はリクルート系の代理店として全国トップクラスであり、豊富な事例を基に的確な提案やフォローアップが行える点が強みだ。

また、自社商品である採用人材の定着化を図るe-ラーニングプログラムの提供にも力を入れる等、リクルーティング領域での総合力を発揮している。

●バリュークリエイション事業

『Indeed』の活用や自社採用サイトの企画制作を通じて、比較的規模の大きい採用プロジェクトを支援するリクルーティング領域と、GoogleやYahoo！広告の運用やランディングページの企画制作を手掛ける。

同社では、バリュークリエイション事業で活躍する営業や、WEBデザイナー等の人材を求めている。

同社の設立は、1987年12月。現会長が、出身地の名古屋でリクルートの求人メディアの代理店として創業した。
その後、前社長をリクルートから迎え入れ、リクルート系代理店としてナンバーワンの存在を目指す。『ゼクシィ』や『ホットペッパービューティー』が創刊されると、いち早く取り扱いをスタートし販売促進領域に乗り出す。『タウンワーク』が全国展開を始めると、それに合わせて東京や大阪、福岡にオフィスを展開し、今日の年間取引社数1万社以上の礎を築いた。
リーマン・ショックでリクルーティング事業は縮小を余儀なくされたが、その機に体質を強化。今日の無借金経営による、国内屈指の健全経営に繋げている。

2013年にはWEB事業をスタートし、採用サイトやコーポレートサイトの企画制作を手掛けるようになる。
2015年に現社長である織田章裕氏が副社長としてジョイン後、“ナンバーワンからオンリーワンへ”の経営改革に着手。その経緯を、取締役バリュークリエイション事業部部長の木原理英子氏は次のように説明する。
「当社の将来を考えると、リクルートのトップ代理店という方向だけでは成長の軸が足りないという判断になったのです。そして、2020年4月に織田が社長に就任し、新規事業を模索する準備室設立を経て、この2021年4月から新体制をスタートさせました」

その新体制とは、リクルーティング事業部においては名古屋・東京・大阪を横断する形で重点クライアント対応を行う総合企画グループと、地場のクライアントに対応するリテール特化グループを設けたこと。
そして、バリュークリエイション事業部の体制を強化したことだ。採用サイトやLP等の構築、およびそこに流入させる『Indeed』やGoogle、Yahoo！等のリスティング広告やSNS広告にをさらに強化するため、営業職・ディレクター職を中心に増員を図り、既存事業のリクルーティング事業部とも連携を強化。この体制強化が、今回の採用背景である。

「こうしたサービスの拡充を通じて、『アドバがないと困る』とお客様に思っていただけるような“オンリーワン”の存在を目指していくことが今後の課題です。そのためにも、織田は社内に『変化の先に立とう』と呼び掛けています。これから先、どんなサービスが登場しても、自分達はロープの後ろを掴んで振り回されるのではなく、ロープを振る立場になろうということです」と木原氏は話す。

同社グループ全体の従業員数は242名（2021年8月現在、アルバイト・パート含む）。新社長に就任した織田氏は、「納得感の醸成」を組織風土づくりの基軸に打ち出している。その背景について、木原氏は次のように説明する。
「“オンリーワン”の存在になるには、全員が100%、120%の力を出すことが求められます。そのためには、会社や事業部の方針に対して完全に納得できている必要がある。したがって、上長がメンバーに話す時は、情報を伝えるだけでなく、しっかり納得してもらうまで話すことを重視していきます。また、そのためのマネジャー層への研修も行います」

納得感を醸成するためには、目標KPIと結果の評価をきちんと連動させることも重要であり、こうした評価制度の見直しも図る。
「よりスピードを重視し、実力主義を打ち出してタイムリーに業績とポストを連動させるといった方針に変えることを検討しています」（木原氏）。

カルチャー面の特徴は、リクルート出身者が多いこともあり、自由でフランクな雰囲気があるという。その最たるものは、社長であっても「織田さん」と呼んだり、互いにファーストネームやニックネームで呼び合う文化。「明るく活性化した雰囲気がある」と木原氏は話す。
「コロナ禍前までは飲み会がしょっちゅう行われ、2年に1度の社員旅行で北海道や沖縄をみんなで楽しみました。状況が落ち着いたら、復活させたいと思っています」

そんな同社の求める人材像について、木原氏は次のように話す。
「『この分野は負けない』という、何かこだわりのある尖ったものを持っている方。多少いびつであっても、そういう人が何人も集まることで全体的にバランスが取れ、かつ活性化した組織になると思います。そんな組織で仕事を楽しめるような方に来ていただきたいと思っています」

“第2の創業”的に新たなステージの入り口に立ったばかりの同社。その新たな事業を共につくり上げていく仕事は、手応えがあるに違いないだろう。

同社のクリエイティブを担う制作統括部。この部署が創設されたのは、実は2021年4月だという。ごく最近である。それまで、クリエイティブセクションは各拠点の営業組織に紐づく下部組織という位置づけだった。しかしクリエイティブの影響範囲やニーズが拡大し、より多様な案件に対応するため、部として昇格。下部組織の頃から多くの制作実績を有し、求人広告賞や公募・アワードを獲得してきたということもあり、業務幅の拡大とともに大きな責任を持つこととなった。それだけに今後は、高品質のクリエイター集団として、同社グループと顧客によりいっそう貢献できる組織を構築していくことが求められている。

特に、WEB領域の対応力強化は急務。すでに同社のWEB商材・サービスに関して、採用サイトやLP、バナー作成といった案件を請け負っているが、人員が不足しており、外注比率が高いのは大きな課題だ。早い段階で経験豊富なWEBデザイナーを獲得し、既存メンバーとともにWEB専任のチーム編成なども進め、内制化していく必要がある。

そのため、WEBデザインの実務経験を活かし、組織やルールをマネジメント層とともに定めていきながら、同社の事業拡大に力を貸してくれる新たなメンバーが不可欠。ビジネスコミュニケーションや育成の経験なども、大いに活かせるスキルとなるに違いない。

制作統括部の土壌は基本的に温厚で職人気質。ひたむきな姿勢でコツコツものづくりに取り組むメンバーが多く活躍している。残業なども少ないので、WEBデザイナーとしての経験を活かして長く活躍したい方や、組織づくり・マネジメントにも携わっていきたい方にはうってつけの環境と言えるだろう。