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株式会社 ゲオホールディングスの企業情報

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株式会社 ゲオホールディングス

【東証一部上場】約1800店舗ゲオグループの業務を技術で支えるエンジニアを募集!

1,800店舗以上の店舗ネットワークで事業領域拡大!

株式会社ゲオホールディングスは、全国1800店舗以上の店舗ネットワーク、パートタイマーを含め30,000人以上の従業員を抱える一大企業グループ・ゲオにおいて、経営企画・管理業務および子会社の管理業務受託を行っている会社だ(数字は全て2018年3月現在)。東京証券取引所第1部上場企業だ。

ゲオグループの事業内容は多岐にわたっている。創業以来、事業成長の中核を担って来たのが『ゲオショップ』で知られるメディア事業だ。DVD・CD・ゲームソフト・書籍などのアミューズメントソフトを、レンタル・リサイクル・新品販売という3つの方式で提供。「運営」「物流」などを本部で一元管理し、全国の店舗を一つの巨大な店舗とみなし、迅速かつ効率的なオペレーションを実現している。M&Aなどにより積極的に店舗網を拡大し、現在では直営店を中心にフランチャイズも含め、北海道から沖縄まで約1,200店舗を展開する。

今後の著しい成長を見込み注力しているのがリユース事業とモバイル事業だ。リユース事業は、総合リユースの『セカンドストリート』の屋号で単に商品を並べるのではなく、季節に応じて常に売り場を変化させる提案型の売り場づくりで差別化を図り、業界トップの市場シェアを誇っている。2018年度末には全国に580店舗を展開。今後、市場自体の飛躍的な成長が見込まれる中、同社は年間40店舗出店を目標に掲げる。

一方のモバイル事業は、携帯電話端末の買い取りと販売を行う。2002年以降、同グループのチャレンジ事業として『ゲオショップ』の新しい商材として力を入れてきたが、MVNOなどモバイル市場の拡大を受け、2016年度には都市部を中心に『GEOmobile(ゲオモバイル)』の出店を開始。1店舗あたり1,000台を超える在庫端末を常備するとともに、新品のSIMフリー端末や格安SIM、各種アクセサリーなどを品揃え。さらに『スマホ相談員』を配置するなど、幅広い層のニーズに合わせたモバイルライフの提案を行っている。

この他には、関東を中心にアーケードゲームやメダルゲーム、カラオケなどが楽しめる『ウェアハウス』を展開するアミューズ事業、リアル店舗とネット事業の融合およびネット事業単独でのサービス充実を図りオムニチャネル・リテイリングの実現を目指すオンラインサービスを展開している。

1986年、愛知県豊田市でレンタルビデオショップを開業して以降、「CHANGE as CHANCE」をグループ全員の一人ひとりのDNAとし、世の中に豊かさや楽しさを広げていくために今何をすべきかを追求し、変化を恐れず積極的に事業を拡大してきたゲオグループ。「豊で楽しい日常の暮らしを提供する」を企業理念として、現在も時代の変化に応じた新たなチャレンジをし続ける。そのチャレンジと組織の成長を、他部署やグループ会社と連携しつつ、ITの側面から支え続けているのが、業務システム部 情報システム課だ。

163672東京証券取引所第1部上場企業である株式会社ゲオホールディングス。
202358代表取締役社長 遠藤 結蔵 氏
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創業以来、ECの管理システム、流通システムなど、業務システムを完全内製!スピーディな成長の原動力に!

ゲオグループには、創業時からITシステムの構築を内製で賄ってきた歴史がある。経営層のITの重要性に対する理解が、スピード感のある事業展開を促進し、競争力を高める大きな原動力となった。

全国1,800店舗以上の実店舗、30,000名を超える従業員を擁する現在も、グループ内のシステムとインフラの規格・設計開発・運用・管理は全て内製で行っている。同社の同規模のリテール企業であれば、外部のシステムベンダーを使うのが一般的だが、同社では本部の業務システムはもちろん、店舗のオペレーションシステム、ECの管理システム、流通システムなど、ありとあらゆるシステムのプログラム開発・保守を全て自社内で行う。最近ではセルフレジのシステムもプログラムは社内SEが開発している。インフラ系も、店舗のルーター設定、データセンターや本社のサーバールームに設置したサーバーの新規作成・管理・保守まで完全内製を貫いている。

情報システム課は、こういったグループ内の業務で使うシステムを一手に引き受けている部署だ。もともと積極的なチャレンジで事業を拡大してきた同社だが、現在、その動きはますます活発化しており、続々と新規事業が立ち上がり、それに伴う開発案件も急増している。それに対して情報システム課に所属する社員は16名、常駐する約14名のパートナーを含めても約30名という、扱うシステムの規模を考えれば小規模なチームである。

同課で働く社員の平均年齢はおよそ33歳という、同社(ゲオホールディングス社全体の平均年齢は32.5歳)の中でも特に若さあふれる部署だ。自身も32歳という若さの業務システム部 情報システム課 マネージャー・中村 一陽氏を筆頭に、システム開発4チーム(店舗系、EC系、流通系、本部系)とインフラチームで構成されている。同課の特徴を一言で表現するなら“一体感”だ。しっかりしたスキルと、そのベースとなる向上心を備えた技術者同士、認め合いながら業務を行っている。2011年には、半年以上に及んだ店舗システムのリプレイスプロジェクトも、中村氏やチームリーダーを務めるエンジニアたちを中心に乗り切った。

「情報システム課は非常にまとまった組織です。お互いに認め合える関係だからこそ、一緒に仕事ができると考えています。」(中村氏)

社員16名のうち中途入社が13名を占めるが、風通しが良いため馴染みやすい。そういった関係性の中から生まれるチームワークによって、業務を効率よく回すことが可能となっているのである。

そんな同課ではあるが、現行システムの機能追加や保守に加えて、経営層や各事業部から求められるシステムの開発を行うにはリソースが不足している状況だ。同課は現在、社内SEの採用を積極的に行い、業務体制の強化に努めている。

229605業務システム部 情報システム課
マネージャー 中村 一陽氏
228085情報システム課で働く社員の平均年齢はおよそ33歳。約16名という、扱うシステムの規模を考えれば小規模なチームである。
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社長に直接提案!自由で風通しの良い環境と大規模システムが魅力。

同課で働く魅力の1つは、一般的な社内SEの組織と比べても大きな裁量を持って仕事に取り組めることだ。携わるシステムの規模が大きい割に、受ける制約は少ない。例えば、機能追加のリクエストを受けた場合でも、言われた通りではなく、技術を含め、自分たちなりに考えて提案し、その提案を実現することができる。2010年に新卒で入社し、現在クラウドを始め新しい技術の導入などに関わるチームに携わる竹内 誠氏が語る。

「業務のスタンスは、上から降りてきた案件でも言われた通りにやるのではなく、いったん自分たちでニーズや目的などを精査した上でベストな解決方法を出す提案型です。大きな裁量を持って業務を行えることも当社の魅力です」(竹内氏)

中村氏は、2008年に新卒入社しゲオグループがリユース事業を本格化するなど、一気に事業の多角化が進んだ2009年から店舗系システム開発に携わり、今年の11月から32歳の若さでマネジャーに就任。同社は年齢、入社経緯にとらわれず能力ある人材にしかるべきポジションを与える方針を掲げる。「グループの経営方針についても意見があればメールや飲み会の席で社長に直接提言も可能です」(中村氏)

こういった自由な雰囲気を作り出す同課の中心メンバーの人間的な魅力に惹かれて入社する技術者も少なくはない。ざっくばらんな面接の雰囲気は、内定後の辞退率の低さにも繋がっている。

そんな同課が求める人材は、ゲオグループの事業に興味を持ち、これまでに培った自身の技術の殻に閉じこもることなく、また現状の文化・既存の仕組みを積極的に打ち破ろうとする技術者である。
「私達の課は“スキルが正義”という風土の組織ですが、スキルだけを追求したい技術者には向きません。グループの事業を推進するために必要なスキルを身につけるという考え方ができる技術者が活躍しています。
例えば店舗システムであれば、お店のオペレーションを具体的にイメージした提案をして実装できるところが弊社の仕事の楽しさ。技術ばかりを追い求めてただ作れば良いという技術者ではなく、実際の運用やお客様とのやりとりをイメージして仕事ができる技術者に向いている仕事だと思います」(中村氏)

実際、ゲオグループの事業に魅力を感じて入社する技術者は多い。インフラ系のチームリーダー・山田 宇宙氏もその一人だ。山田氏はインフラ系SIerなどで経験を積み、2016年11月に同社へ入社した。
「サービスの規模が大きく、新しいことにどんどんチャレンジしているところに魅力を感じました。大規模なインフラの設計から機器類の設定まで幅広く関われることがやりがいです」(山田氏)

新規事業が次々と起こる同社では、新しい技術を習得する必要にも頻繁に直面する。例えば、前出の竹内氏もクラウドの知識はシステム基盤をクラウドへ移行する検討をし始めた2015年以降に初めて習得している。このような環境は成長意欲の高い技術者にとって非常に興味深いものだろう。

スキル習得に関しては、書籍購入、セミナー受講などに対しては費用面で全面的にサポートする。東証1部上場企業として安定した経営基盤と、積極的なチャレンジをし続ける企業風土を活かせば、本人次第で大きな飛躍を目指すことは十分に可能である。

残業時間は月約20~30時間と一般の開発会社と比べれば圧倒的に少ない。有給休暇の消化率も非常に高く、ライフワークバランスを維持しやすい環境である。「人間的な生活がしたい」という理由で応募し入社する技術者も実在するほどで、離職率6%前後とIT業界の常識を覆す数字を実現している。プロ意識の高い人材たちと切磋琢磨できる環境も魅力的だ。旺盛なチャレンジ精神と向上心を持つ技術者は、ぜひ、中村氏、各チームリーダーたちにその想いをぶつけてみて欲しい。

202058自由な雰囲気を作り出す同課の中心メンバーの人間的な魅力に惹かれて入社する技術者も少なくはない。
163637自由で風通しが良いため、馴染みやすい雰囲気の同社。そういった関係性の中から生まれるチームワークによって、多忙な業務を効率よく回すことが可能となっているという。
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企業情報

会社名 株式会社 ゲオホールディングス
業界 IT/Web・通信・インターネット系 >  モバイル/アプリサービス
サービス系 >  飲食・旅行・レジャー・アミューズメント
商社(卸売)・流通・小売り系 >  その他商社・流通・小売系
企業の特徴
  • 上場
  • シェアトップクラス
  • 残業少なめ
資本金 88億96百万円
売上(3年分)
2018年 3月 期 2017年 3月 期 2016年 3月 期
2,992億62百万円 2,680億79百万円 2,679億10百万円
設立年月 1989年01月
代表者氏名 代表取締役社長 遠藤 結蔵
事業内容 グループ会社の経営企画・管理ならびに子会社の管理業務受託
株式公開(証券取引所) 東証一部
主要株主 株式会社城蔵屋 19.64%
株式会社藤田商店 8.20%
日本トラスティサービス信託銀行 5.52%
常興薬品株式会社 3.69%
主要取引先 (株)トーハン
(株)ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC
(株)スクウェア・エニックス
(株)セガゲームス
(株)カプコン
(株)コナミデジタルエンタテインメント
(株)コーエーテクモネット
(株)レベルファイブ
従業員数 4222人
平均年齢 32.5歳
本社所在地 愛知県名古屋市中区富士見町8番8号OMCビル
229603

株式会社 ゲオホールディングス資本金88億96百万円設立年月日1989年01月従業員数4222人

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