株式会社ダイレクト・ホールディングス

2011年に設立された株式会社ダイレクト・ホールディングスは、通信販売、EC領域のダイレクトマーケティングを得意とする広告代理店。2021年には年商100億円超えを達成するなど急成長の只中にある。取引先は150社以上。そのリストには製薬、飲料、食品、健康食品、サプリメントといったジャンルで誰もが知っている東証プライム上場企業等、大企業がズラリと並ぶ。

同社の成功の要因は、大きく二つある。一つ目は同社独特のビジネスモデルだ。メインビジネスであるダイレクトマーケティング以外にも、商品企画等のコンサルティングから商品のデリバリー、CRM支援まで多種多様な通信販売関連サービスを展開。一気通貫でクライアントの通販・EC領域の全てのフェーズで発生する課題を解決することでビジネスの成長に貢献し、自らの糧としてきたのだ。

「新しく通販事業やECを始めるクライアントに対しても、当社はワンストップで商品のコンサルティングから物流網の構築、コールセンター業務まで最適解を示してお手伝いすることができます。それができるのも、ノウハウの蓄積と経験と実績があるからです」(執行役員 賀来氏)。

二つ目がダイレクトマーケティング力の高さ。同社は新聞広告、ダイレクトメール、チラシ等、経験と技術が必要とされるオフライン領域で数多くの成果を上げてきた。中でも、中高年層をメインターゲットにした「刺さるクリエイティブ」の制作力を高く評価するクライアントも多い。

「当社のクリエイティブは、いわゆる“バズる”方向性ではなく、広告のレスポンスを改善して、明確に売上に直結するリアクションを実現できるのが特徴です」（賀来氏）。

同社はクライアントが最も欲しい「注文」を着実に“取れる”広告制作力を武器に、通販・ECに関するクライアントのあらゆる悩みにコンサルタント的立場から的確に答え続けることで、設立から10年ほどで大きく飛躍を果たしてきた。加えて近年では、新型コロナウイルスのパンデミックの影響による「巣ごもり需要」で、通販・EC関連マーケットに追い風が吹いたことも好業績に繋がっている。同社は今後、これまでのダイレクトマーケティングで培ったノウハウ、技術を新規事業に活かして次のステージへ歩を進めようとしているのだ。

ダイレクト・ホールディングスは、2019年に社名を現在のものに変更し、本社を東京都新宿区の高層ビルに移転した。社名に「ホールディングス」を掲げた理由は、5年後の2027年までにダイレクトマーケティングを得意とする広告代理店から、社会インフラとなる事業を展開する新しい企業グループに進化する構想を示す意図があったからだ。これまで同社がダイレクトマーケティングで得た知見を活かし、ベンチャー的な姿勢で多角化を目指していく。

この発想の基となるのが『Peak to Peak』という言葉に代表される同社の企業カルチャー。この言葉が意味するのは、伸びている時こそ、その成長スピードの何十倍もの高い目標を掲げようという積極的な姿勢だ。

「とてつもなく高い壁や大きな山のような、明らかに達成困難と思われる目標と対峙した時、人は2種類に分かれると思います。一つは『これは無理だ』とすぐに諦める人です。もう一つが『どうすればこの壁を越えられるのか』といろいろ考え、ワクワクできる人です。当社は敢えて高い壁を設定し、それをいかにして越えていくのかを逆算で考えてそこに向け努力することで、皆で成長することを目指しています」（賀来氏）。

日本全体をターゲットに社会をより良いものにしたり、これから地方創生を支えたりするサービスを5年後に展開しているためには、社会インフラと呼ばれる医療や教育、飲食、エンタメといったジャンルの事業を手掛けるグループになっている必要がある。この逆算思考によって現在は新たなビジネスの種を撒き、育て始めている。

この挑戦の根幹を支えるのが、ダイレクトマーケティングを主軸とする広告事業。今後はデジタル、CRM領域も一層強化し更なる高みを目指していく。「普通なら成功の維持と、その延長線上にある成長を狙うところです。しかし私達は、成功したらその瞬間にその成功を捨て去るような姿勢で次のイノベーションを起こしていきたいと考えています」（賀来氏）。

冒頭に記したように、株式会社ダイレクト・ホールディングスは年商100億円を達成している。従業員数は現在約60名。急成長している会社が放つ、生き生きとした雰囲気が社内には満ち溢れているが、端的に言って成長スピードに組織の拡充が追い付かず人手が足りていない状況である。同社の場合、専門的な広告ビジネスを展開しているため、メンバーの教育に時間がかかることは承知しているという。そのため教育研修制度を整備していきつつ、従業員のエンゲージメントを高められるような制度も順次整えていく方針だ。

「本音ではドンピシャの即戦力を求めていますが、ダイレクトマーケティングは広告の中でもニッチな領域でもあり、経験者が少ないことは分かっています。現在は事業責任者クラスが中途入社メンバーのフォローに入り、半年から1年ほどかけてOJTで戦力化を図っています。いわゆる“メシの食える”知識やスキル、ノウハウを身に付けたい人、成長意欲が強い人には最適の環境だと自負しています」（賀来氏）。

同社の成長スピードは速く、取り巻く環境も変化に富んでいる。そんな中で誰もが知っているクライアント企業を相手に、多種多様な経験が積めるのが魅力だ。また、同社では成果に対する評価体系が明確で分かりやすく、自分の成果に対してきちんとした評価が欲しいと考える人は、より挑戦しやすいと感じるはずだ。

「ハードに、かつ楽しみながら働いていただきたいと思っています。ハードというのは単純な長時間労働のみを指しているわけではありません。中途半端にやっても仕事はしんどいですし疲れるものです。ならば一生懸命頑張った方が上手くいく確率は上がります。難しいのは、頑張ったからといって全てが上手くいくとは限らないことです。失敗したりコンペに負けたりすることもあるでしょう。ただ、全力を出し切った結果であれば必ず何かは残ります。『できるできない』ではなく、まず本気でやってみませんか？という話です。本気で仕事に取り組める方と一緒に、高い壁を乗り越えていきたいと思っています」（賀来氏）。