しるし株式会社

「ブランド体験を最適化する」をミッションとして掲げ、ECのブランド体験構築、EC事業代行、EC事業最適化プラットフォームの開発・提供を事業として展開している、しるし株式会社。ECにおけるブランドの成長をITでサポートする事業を展開し、急成長を続けているブランドDXカンパニーだ。

ちなみに社名の「しるし」は、“ブランド”の語源である古代ノルウェー語の“ブランドル”が、「焼き印を押す」という意味があることに由来する。

急成長するEC市場に特化し、ブランド戦略の立案から戦略に基づいたクリエイティブページ制作、Amazonや楽天市場等のアカウント運用代行、独自のデータ分析・マーケティングシステム開発まで一貫して提供できるのが同社の強みだ。

「2020年のBtoCのEC市場規模は12兆円で、前年比22%以上の伸びを記録している急成長市場です。従来、多くのメーカーは小売中心のマーケティング戦略をとってきましたが、コロナ禍の影響もあり、急ピッチでECへの切り替えを進めています。しかし、ECに関するノウハウやリソース、ツールを確保できていない企業が多いのが実情です。この問題を解決するために、当社はパートナーとして、ブランド体験の最適化、売上・粗利の最大化を支援しています」。

現在サポートしているのは、保水オーガニック美容ブランド『&honey』や、指原莉乃氏プロデュースのカラコンブランド『TOPARDS』等、15社・20ブランド以上で、全クライアントの大幅な売上・粗利アップを実現。クライアントの増加に伴って売上は右肩上がりで拡大しており、初年度から収益化に成功している。

現在、同社は、役員2名、BizDev（事業開発全般）15名、デザイナー3名、エンジニア1名、人事1人、コーポレート1名、社外役員1名、インターン1名の25名体制（2023年3月末時点）。事業の急拡大に伴って、自社システムの開発に携わるエンジニアやECのWeb制作に携わるWebディレクター・デザイナー、広告施策企画等に携わるマーケティングプランナー、営業、ロジスティクス担当者等、各部門の体制強化に力を入れて取り組んでいる。

同社の魅力は、急成長を続ける会社で、最先端のECマーケティングやテクノロジーに携わりながら、一生モノのスキルを身に付けられることだ。

「当社ではAmazonや楽天等のEC運用を、自社システムによって行っています。私達が独自開発したデータ分析ダッシュボードや転売検知ツールは特許を取得しています。EC市場は拡大を続けていますから、当社で身に付けたスキルはこの先も一生役立つものとなるはずです。また、従業員数はまだ少ないですが、今期は40名程度の採用を予定しています。それに伴ってポジションやポストが沢山誕生するので、マネージャーとして活躍する等、キャリアアップのチャンスも豊富です」。

シリアルアントレプレナーでEC事業を5年以上経営する代表の下田氏と近い位置で日々一緒に働きながら、直に知見やノウハウを学べるのも魅力の一つだろう。

そんな同社が求めるのは、『カチ-ism』（価値／勝ちにこだわり、本質的な課題を自ら解決しよう）、『Shirushi Prime』（顧客に最高のスピード／クオリティを提供しよう）、『PepStar』（“チームワーク”を楽しもう）という、三つのバリューに共感できる方だ。

「当社は創業3年目を迎え、これから自分達の手で事業と組織をつくっていこうとしています。そんな立ち上げ期ならではのオーナーシップや、圧倒的な成長スピードを楽しめる方に是非来ていただきたいですね。事業を伸ばしたいという強い気持ちを持った方と一緒に働きたいと考えています」

現在、同社では20代～30代の若手が中心となって活躍している。役員も含めた平均年齢は30歳で、男性14名、女性11名。オフィスは東京・恵比寿ガーデンプレイスタワー内にある。事業拡大に伴って2023年8月に移転したばかりの新オフィス。

「フラットな組織で、役職に関係なく、ビジネスを伸ばすために必要な議論をしながら仕事を進めています。成果を出すことに強いこだわりがあり、徹底的にクライアントのビジネスを伸ばすことを考え抜く人が多いですね。というと、何か堅そうな雰囲気ですが、物腰が柔らかくて優しい人が揃っています。社員同士の仲はいいですが、プライベートでもベタベタするようなことはなく、ちょうどいい距離感です」

社員が生産性高く仕事に集中できるように、働きやすい環境づくりにも力を入れて取り組んでいる。完全週休2日制（土日）・祝日休みで、年間休日は120日以上。オフィス近くに住むと月3万円支給する住宅手当を設けているほか、スキルアップをサポートする制度も充実させている。

「月に1度、現役で活躍するブランドマネージャーを招いて、ブランドについて学ぶ機会をつくっています。その他、ブランド体験サポートとして月5,000円を支給しているほか、書籍購入費もサポートしています。最近では景品表示法務検定試験等の資格取得費用を会社が負担する資格取得制度も設けました」。

今後のビジョンとしては、人材採用に力を入れて、2024年3月までに60名、2024年3月までに120名体制を目指したい考えだ。

「現在は自社システムを使ったコンサルティング・運用サービスを提供していますが、社内運用によって、私達のデータ分析ダッシュボードや転売検知ツールは非常に効果があることが証明されてきています。今後さらに実績を重ねて、エンジニアのリソースに余裕が出てきたら、外部へ公開してSaaSとして展開していきたいですね。さらに、EC運用によって、今後ECマーケットデータが大量に集まってきます。そのデータの提供や分析を行う事業展開も考えています」。

急成長を続け、ゆくゆくはSaaSやECマーケットデータ提供・分析ビジネスの展開も目指している同社。拡大を続けるECマーケットで、最先端のスキルを身に付けたい方にはおすすめの環境だ。