SDGsに先駆けて、「人や国の不平等をなくそう」というテーマに取り組む
■主軸の家賃保証事業では、第三者評価で1位を獲得
「外国人が日本に来てよかったをカタチに」をビジョンに、設立以来15年以上にわたり一貫して外国人専門を掲げ、住環境の整備をはじめとする生活総合支援を行う株式会社グローバルトラストネットワークス。大学・日本語学校等への留学生、企業に所属する外国人労働者を支援の対象に、家賃保証、不動産の賃貸仲介・生活サポート・就職支援・携帯電話・クレジットカード等、多種多様な独自サービスをオールインで展開する「外国人共生ソリューションカンパニー」だ。
従業員258名中、7割が約20カ国の外国籍メンバーで構成され、言語・文化の違いを理解した上で様々な案件に対応。家賃保証事業においては、『Best-Estate.jp』による賃貸住宅の情報提供から家賃保証、入居前後の生活サポート（ライフライン手続き、設備トラブル対応ほか）に至るまで、日本での生活を始める外国人を24時間・365日体制で支援するサービスを提供している。
“外国人は優良な保証人を見つけられないからあまり貸したくない”“言葉が通じない入居者は対応できない”そんな不動産オーナーや管理会社側の悩みも解決するサービスとして、「外国人が選ぶ 外国人賃貸保証会社」「不動産関係者が選ぶ 外国人賃貸保証会社」（共にゼネラルリサーチ株式会社調査）で第1位を獲得した。
■設立当初から、「Leave No One Behind（誰も取り残さない）」に取り組んできた
このほかにも、同社は多岐にわたる事業を展開している。日本に来てすぐに申し込みが可能な、外国人専用の携帯電話サービス『GTN MOBILE』。日本で頑張る外国人と企業をアルバイトや仕事でマッチングする『GTN JOB』。丸井グループの株式会社エポスカードと共同で提供する外国人専用クレジットカード『GTNエポスカード』等。
そして2021年10月には、企業担当者に代わってGTNのアドバイザーが外国人社員の様々な日常の生活相談に対応し、外国人社員の生活環境向上と雇用企業の業務効率化を支援するクラウドサービス『GTN Assistants for Biz』をローンチした。
同社の多種多様なサービスの根幹にあるのは、冒頭で触れた「外国人が日本に来てよかったをカタチに」というビジョンだ。それはSDGsの理念「Leave No One Behind（誰も取り残さない）」に通じるものがある…というより、SDGsが掲げられる以前から、同社はその理念を体現してきた。特に「目標10 人や国の不平等をなくそう」については、ベトナム・韓国・モンゴルの海外拠点にアンバサダーを立て、GTNグループ全体で解決に向けて取り組んでいる。
そんな同社は現在、アフターコロナの世界を見据えたデジタル化に注力している。具体的な取り組みについては、今回の人材募集の背景と併せて見ていこう。
