learningBOX株式会社

自社開発のeラーニングシステム『learningBOX』を提供するlearningBOX株式会社。
『learningBOX』の特長は、使いやすさ、多機能、低価格の3点です。

“使いやすさ”においては、管理者側は択一問題（ラジオボタン）、複数選択問題、並び替え問題、正誤問題（〇×問題）、記述問題、穴埋め問題といった多様な形式に対応した作成フォームで、プログラミング等の知識がなくても誰でも簡単に問題が作成できる。学習者の招待や管理もしやすい。学習者側は、教材や学習の進捗状況が一目で分かり、スムーズに学習に取り組むことができる。また、管理者側・学習者側向けに、成績をグラフや数値で自動表示・保存する成績管理（カルテ）機能も便利だ。

“多機能”においては、上記のほかに動画やPDF等の幅広い教材形式への対応や、オリジナルの認定証やバッジの作成・授与、メッセージボックス、ユーザーごとに日本語表示と英語表示を切り替えられる多言語対応、そして本システムで作成したeラーニング教材を販売できるEC機能まで搭載している。

“低価格”の面では、業界でも低水準の価格設定を実現している。一般的なeラーニングシステムでは、1アカウント当たり月額300～500円程度かかるケースもあるが、『learningBOX』では、プランや契約条件によって1アカウント当たり月額27.5円から利用できる。

この価格を実現できる理由の一つが、効率的な集客と運営体制だ。「問題 作成」「クイズ 作成」などのキーワードで検索上位に表示されるSEOの強さによって、マーケティングコストを抑えている。また、分かりやすい操作性に加えてQ&Aやヘルプ情報を充実させることで、ユーザー自身が疑問を解決しやすい環境を整え、カスタマーサポートの負荷軽減にもつなげている。さらに、クラウド基盤を活用することで、運用コストを抑えている点も、低価格を実現できる理由の一つだ。

こうした特性から、学習塾や飲食店、町工場などの小規模事業者中心に導入されているが、アクセス制限などの万全なセキュリティ機能も評価され、三菱重工業株式会社やダイキン工業株式会社、株式会社物語コーポレーション、埼玉医科大学といった大手組織にも導入されており、利用企業数は1,900社を超えている。（2026年4月現在）

※料金はプラン、契約期間、利用人数によって異なる。

同社は、代表取締役の西村洋一郎氏が2011年6月に個人事業として創業し、翌2012年7月に法人設立した。西村氏は大学の理工学部から大学院までソフトウェア工学を研究し、修了後の2007年にeラーニング専業のシステム開発会社に入社する。そこでeラーニングシステムの開発や海外製品の日本へのローカライズ等を担当し、以来一貫してeラーニングシステムに関わり続けてきた。

「日本では2000年代半ばにeラーニングへの注目が高まりましたが、当時は使いづらさや価格の高さが普及の壁となっていました。その後、スマートフォンアプリ市場が急速に拡大する中で、eラーニング開発から離れるエンジニアも少なくありませんでした。そうした中でも、西村は一貫してeラーニングに向き合い続けてきました。長年にわたり開発に携わってきた、eラーニングに関する豊富な知見を持つエンジニアです」と同社は説明する。

同社の本社がある兵庫県たつの市は、西村氏の生まれ故郷だ。東京のeラーニングシステム開発会社に勤務していた際、家族の事情で帰郷することになったのが、独立・起業の契機となった。

独立当初は、フリーランスエンジニアとして受託開発やゲームアプリの開発を手掛け、約10タイトルをリリース。「懐かしのブロック崩し」をヒットさせるなど、自ら企画したプロダクトを世に送り出す経験を積んだ。

そして創業の年にクイズ作成ツール『QuizGenerator（クイズジェネレーター）』をリリースする。プログラミングなどの専門知識がなくても簡単に問題を作成し、学習者に共有できるツールだ。商用利用も無料としたことで、個人経営の学習塾や飲食店、大学、企業研修、認定試験など、幅広い用途で活用されるようになった。

「前職時代から、こうしたツールへのニーズは寄せられていました。しかし、当時は受託開発で収益を得ていたため、このプロダクト自体で収益化するという発想は、西村にはなかったようです。お世話になったeラーニングユーザーへの恩返しという思いで提供していました。ところが、利用者から『成績を保存したい』『受講生を管理したい』といった強い要望が寄せられるようになります。そこで、製品化して本格的に事業として展開することを決意し、2016年に『QuizGenerator』をベースとした『learningBOX』を開発・リリースしました」と同社は振り返る。

現在も、ユーザーの声をもとに『learningBOX』の開発と改善を続けている。

「オンデマンド型とリアルタイム型を組み合わせたハイブリッド型の学習へのニーズが増えているほか、EC機能の拡充を求める声も寄せられるなど、今後も取り組みたい開発テーマは数多くあります。当面は『learningBOX』の機能開発と改善に力を入れ、より幅広いユーザーが使いやすいサービスへと成長させていきます」と、同社は今後のビジョンを示している。

同社が掲げるパーパスは「教育をつくる楽しみを、すべての人へ」。高額で扱いづらいeラーニングを低価格で使いやすいものにすることで世界の隅々に広めることで、学びを通じた人々の能力向上と、豊かな社会づくりに貢献したいという思いが込められている。

拠点は、たつの本社に加え、海外のオフショア開発拠点となる現地法人を構えている。また、代表の西村氏は競技プログラミングで高い実力を持つ、卓越した技術者である。「そんな代表のもとで腕を磨きたいと、意欲の高いエンジニアが全国から集まっています」と人事担当者は話す。

同社が仕事をするうえで大切にしているのは、「“人として”を大切にする」ことだ。生活の中に仕事があるように、まず人という土台があり、その上で初めてスキルが生きると考えている。

「人間ですから、誰でもミスをすることはあります。大切なのは、ミスをしたときに相手を一方的に責めるのではなく、互いに受け止め、次に生かせるかどうかです。当社には、声を荒げて非難したり、いがみ合ったりするのではなく、相手を尊重しながら建設的に話し合おうとする文化があります。また、受け取ることよりも、まず相手に与えることを大切にするメンバーが多く、そうした姿勢が事業の成長にもつながっていると考えています」と担当者は話す。

組織風土もフラットだ。本社では、メンバーが同じフロアに机を並べ、部署や役職の垣根を越えてコミュニケーションを取りやすい環境をつくっている。

「代表は、時間を見つけてはオフィス内を歩き、メンバーに声をかけています。代表との距離が近く、日常的にコミュニケーションを取れるのも当社の特徴です」と担当者は話す。

働き方の面で特筆すべきは、残業時間の少なさだ。時期による変動はあるものの、全社の月平均残業時間は2～10時間程度で推移している。

「自社プロダクトだからこそ、目先の納期だけに追われるのではなく、新機能の開発や既存機能の改善に計画的に取り組めます。無理のないスケジュールを組みながら、プロダクトの品質と働きやすさを両立しています」と担当者は強調する。

本社があるのは、歴史と落ち着いた雰囲気を持つ地方都市だ。自然にも恵まれ、穏やかな環境で暮らしながらプロダクト開発に集中できる。同社への入社をきっかけに、本社のある地域へ転居したメンバーもいる。

「当社に入社するために転居してきたメンバーもいます。歴史や自然を身近に感じられる、とても住みやすい街なので、ぜひ一度訪れてみてください。もちろん、首都圏のオフィスでもお待ちしています」と担当者は話す。

成長途上にある同社が求めているのは、自ら考えて行動し、周囲と積極的にコミュニケーションを取りながら仕事を進められる人材だ。同時に、異なる価値観やバックグラウンドを受け入れ、多様性を尊重できる姿勢も重視している。