スパトレ株式会社

オンライン英語トレーニングサービス『スパトレ』を提供している、スパトレ株式会社。同社は、サービスを構築・運用するキーパーソンとなるエンジニアを求めている。

2019年4月にサービスをスタートさせた『スパトレ』は、最後発ながら2年間で約1万人の会員を獲得する等、急成長を遂げている。
対象として、一般個人向け、企業・団体向け、教育機関向けにそれぞれプログラムを最適化。外務省もユーザーとなっている。
さらに、中学校の英語教科書で最大手の「NEW HORIZON」を提供している東京書籍と提携し、2021年度から変わる新学習指導要領に準拠した教科書の作成および添削やグループアクティビティでの指導といったサービスを全国的に提供していく。今まさに、社運を賭けたビッグプロジェクトをスタートさせるタイミングにある。

このような『スパトレ』の急進展には、次の要因が挙げられる。

①「第二言語習得論」に基づくコンテンツ
自国語以外の第二言語をどのように学べば成果が上がるかという「第二言語習得論」が数年前から注目を集めている。『スパトレ』は、その第一人者である言語学者の白井恭弘教授と独占契約を締結し、コンテンツを開発。白井教授の理論に基づく世界唯一のオンラインサービスを実現させている。
「第二言語習得論」では、少量のアウトプットに対し大量のインプットを行い、アウトプットする材料の取得を重視。この理論に基づき、自習による徹底した予習・復習を行うことが特徴的だ。

②業界最安値のサービス
基本プランは毎日1回25分で月4,900円（税込）。語学力の習得には長い時間を要することが一般的。この低価格だからこそ、個々の達成目標に向けて長期間学習を継続できる。
低価格を実現できた要因は、現在約200名を数えるフィリピンをはじめとする英語圏の講師の募集、採用、月30時間のトレーニング、講座の全てをオンラインで完結し、コストを大幅にカットしていることによる。

③約100種類の市販教材による約4万のトレーニングメニュー
テキストは約100種類の市販教材を用い、それぞれが「第二言語習得論」に基づく多様なトレーニング方法を掛け合わせ、合計で約4万にも及ぶトレーニングメニューを用意。受講者には必ず初回に実力テストを受けてもらい、スキルのレベルを測定し、最適なメニューを抽出・提案する。

④日本人トレーナーによるオンラインサポート
学習方法や今後の目標等について、専任の日本人トレーナーにオンラインで相談できる。

以上の特長により、10代の小学生が1カ月半で英検3級から準2級へ、20代の青年海外協力隊の女性が3カ月でTOEIC510から730へアップするといった、短期間で圧倒的な数々の成果を上げている。

同社の創業は2018年5月。創業者で代表取締役の向井麻里絵氏は、それまで外資系金融機関を経て外資系コンサルティングファームで働いていた。
「テストの点は良かったのですが、ビジネス英会話力がなかなか上げられず悩んでいたのです。色々な英会話スクールで受講したり、テキストで勉強したのですが、知れば知るほど理想的な英語学習環境が提供されていないことが分かりました。ならば、自分でつくろうと思い立ったのです」

そう決意した向井氏は、理想の英語学習のメソッドを探して沢山の情報を探し、論文を読む。そうした中で、あちこちで白井恭弘教授の名前を目にした。
「中学や高校の英語の先生が初めて手に取るような本も書かれていて、実際に読んでみると、とても分かりやすかったのです。そして、白井先生の唱える『第二言語習得論』が最も納得できるものでした。この理論を軸として講座を組み立てようと決めたのです」

早速白井教授にアクセスした向井氏は、オンライン英語トレーニングサービスのコンテンツ作成での協力を取り付けると共に、社外取締役として参加を頂くことに。この段階で、後発として大きな競争力を得ることができた。

2019年5月にサービスをスタートさせた向井氏は、まずは熱狂的ファンとなるユーザーを100人集め、その反応や意見をもとに改良を加えながら口コミ等でユーザーを拡大させていく戦略を練った。
追い風となったのは、2020年に入って広まったコロナ禍。インバウンド観光客が消え、国内の移動も制限させる中、まずホテル業が苦境に陥る。そんな時に向井氏は、受講者から「海外留学ができなくなって、英語学習のモチベーションが下がった」とよく聞くようになった。
「そこで、ホテルでの“短期集中国内留学プラン”を思い付き、スーパーホテル様にご提案してみたところ、応じてくださいました。このプランがプレスリリースされると、『コロナ禍におけるホテルの集客打開策』としてマスメディアに注目され、当社にもスポットが当たったのです」（向井氏）。

同社にも様々なメディアから「コロナで増える在宅時間の有効活用法」等として取材される。こうしたパブリシティ効果と、「第二言語習得論」に基づくプログラムの有効性による口コミ効果が相まって、2021年に入って会員数が爆発的に伸びた。
そして、2021年度の中学校の英語教科書における東京書籍との提携が決まり、大きく飛躍するチャンスを掴む。
「これから、大きく成長させるアグレッシブな計画を組んでいます。できるだけ多くの方に、この最も効率的な英語学習を活用いただけるようチャレンジしていきます」と向井氏は意気込む。

2021年4月現在の社員数は15名。ユーザーサポート、デザイナー、エンジニアといったメンバー構成だ。「今後も少数精鋭体制を貫きたい」と向井氏は話す。
「事業運営や組織運営においては、低価格を貫くため効率性を第一に重視し、少数精鋭体制を維持させます。一人の裁量が大きいので、やり切る力のあるオーナーシップの高い方を積極的に採用しています。」

重視するバリューは、ゴールに向かっていかに最短距離を取るべく、自ら工夫するかということ。「そのためにも、個人を最大限に尊重したい」と向井氏は話す。

このGreenで募集するエンジニアに対する期待値について、向井氏は次のように呼び掛ける。
「オンラインでサービスを提供している当社として、エンジニアは経営のコアな存在です。システムがしっかりつくられているからこそ、あらゆる業務が効率化でき、当社の強みである低価格が実現できています。これから急激に成長していく当社において、エンジニアの採用は喫緊の課題です。作ったシステムをすぐにお客様に使っていただくことが出来、英語力が伸びた等々嬉しい声を頂けることも魅力。是非一度お話だけでも聞いていただければ！」

取締役CTOの角田惇氏は、エンジニアが働く環境づくりについて次のように話す。
「以前勤めていた会社の『どこでも通用するエンジニアを育成する』というカルチャーが大好きでした。当社も同様でありたいと思っています。『スパトレで働いたエンジニアなら大丈夫』と言われるような環境をつくっていきたいですね」
用いる技術や手法は特殊なものではなく、普遍的なものを採用。効率やスピードを重視し、基本的に全てを内製によりアジャイルで開発・運用する方針だ。また、リモート体制で開発・運用していきやすいように、システムの仕様やテクニカル情報は全てドキュメント化する。
「当社はプロダクトありきの企業として、プロダクトを良くすることを最重視し、ビジネスとエンジニアの立場に対しては中立的でありたいと思っています」（角田氏）。

少数精鋭の同社。求めるエンジニア像は、強い領域を持ちつつも、幅広い業務に柔軟に対応できるマインドの持ち主。「そして、能動的であってほしいです」と角田氏は期待を寄せる。