株式会社JDN

「デザイン」をキーワードに、クリエイティブに関連したメディアを展開している株式会社JDN。JDNとは「Japan Design Net」の頭文字で、同社は、メディア運営、広告業務、コンテスト運営など様々な場面でデザインとビジネスを情報で結び、人と社会に笑顔と元気を拡げていく事業を推進している。

同社が運営するデザイン情報サイト『JDN』は、デザインやクリエイティブにまつわる情報を伝えるWebメディア。1997年に創刊し2022年に25周年を迎えた老舗メディアだ。読者の中心はさまざまな分野のデザイナーとクリエイティブ職、そしてデザインを発注・検討する立場にあるマーケティング・PR担当者ということで、デザインを社会に実装していく現場のプロに支持されていることが分かる。

同社が展開するメディアについて、創業メンバーの一人である山崎泰氏に伺った。

「25年前にメディア事業（JDN）を始め、そこから暖簾分けのような形で、人気があるコンテンツを独立させる形でメディアを増やしてきました。今、JDNと同等かそれ以上に読者認知があるのが『登竜門』です。これはコンテスト、コンペティションのWebメディアで、年間2,000件以上の情報を掲載しています。デザインや建築という専門的な領域にくわえて、絵や写真、川柳といったものも載せています。何か表現したい方やコンテストを足がかりにステップアップしたい方々に愛読いただいています」（山崎氏）

同社では、他にもデザイナー向けの求人サイトなども運営している。

「デザイナーをはじめデザインに関する求人情報を紹介している『デザインのお仕事』も、20年以上にわたり運営しており人気です。2021年末には、デザイン・クリエイティブをこれから学びたいと考える人に向け、大学・専門学校のカリキュラムやオープンキャンパス・卒展などの学校イベント情報を伝えるサイト『デザインノトビラ』をローンチしました」（山崎氏）

コンテスト運営事業を手がけているのも同社の特徴のひとつ。メディア事業を行う同社がコンテストを支援する理由はどこにあるのだろうか。

「デザインを活用して新商品を作りたい、ブランディングをしたい、デザインやクリエイティブ人材をリクルートしたい。こうした様々な課題を解決する手段としてコンテストの実施を検討される方がいらっしゃいます。当社はコンテスト情報を蓄積し情報発信するメディア『登竜門』を持っており、その活用も含めてコンテストの企画から始まる全行程をお手伝いさせていただいています。コンテストを通して、世の中にデザインを活用したコミュニケーションが増えて、ビジネスへのデザインやデザイン人材の活用も促進されます。若いデザイナーや学生にとっては挑戦の場ともなり、ステップアップのチャンスにもなります。デザインに関わる方たちを支援することにもつながると考えています」（山崎氏）

『JDN』は、株式会社丹青社の社内新規事業として1997年に産声をあげている。東証プライムに上場している丹青社は内装業・ディスプレイ業で日本を代表する企業のひとつだ。JDNの立ち上げ前から、丹青社内ではデザインに関わる情報発信の重要性が強く認識されていたという。

「親会社でもデザインは事業活動の柱ですし、当然、重要な経営のリソースとして認識されていました」（山崎氏）

1997、98年はインターネットが急速に普及しはじめた時期だ。丹青社では「ネットで何か新しいことができるのでは？」という考えから、早々にインフラを整え、情報発信の仕組みを整えていた。これも背景にあってWEBメディア『JDN』がスタートすることになったが、はじめから順風満帆とはいかなかったようだ。最初のクライアントを獲得するまでには時間がかかり、広告が取れはじめ、読者にも認知されはじめたのは2000年前後だった。だが、2003、4年ごろには、売り上げは倍々に増えている。この理由をどう見ているのか伺った。

「国勢調査でデザイナーと答える人は20万人くらいです。関連職種を含めてプロを目指す人を入れたとしても全人口の1%程度でしょう。私たちはこうした方達に向けてビジネスをしています。地道に続ける姿を見ていただいて、この方たちからの信頼が蓄積されていったのだと思います」（山崎氏）

その後、事業の形ができ、売り上げを安定して作れるようになった段階で、2009年に丹青社の子会社でJDN事業を行うことになり、2012年に現在の株式会社JDNの体制が固まった。最近ではネット文化の広がりに伴い、IT分野でのUI等の観点からもデザインへの関心は高まる一方だ。これからの見通しについて伺った。

「デザインへの関心は、今後も高まっていくと考えています。諸外国に比べると、日本はまだデザインについての認識が十分ではありません。例えばアジア各国では先進国にキャッチアップするためにデザインをエンジンのひとつとして明確に位置づけ、国策として取り組んでいます。欧米では、Appleなどが良い例ですが、デザインを経営資源として活用することは常識になっています。日本でも、デザインを活用すれば社会もビジネスももっと成長し、経済が力強くなっていくと思います」（山崎氏）

幅広い展開を見せるJDNのメディア群。現在は、少数精鋭のメンバーで効率よく運営されているという。

「雑誌など、他のメディアに関わる人たちの感覚からすると『もっと人数がいないと回らないのでは？』と思われることが多いようです。たしかに、いろいろ兼務してやっていますが、これまでメディア運営を長くやってきて、さまざまな工夫を重ねて制作フローを確立させてきました。当社は残業時間も少ないですし、イベントがなければ、土日は皆、完全に休んでいます」（山崎氏）

1997年から、25年以上つづく実践の中でより良い作業フローをデザインしてきた同社。残業がかなり少ないのが特長だ。雑誌等のメディアと異なり校了日等の制約が厳しくないので、自分たちでスケジュールをコントロールしやすい環境となっている。

「コンテスト運営はクライアントに合わせた繁忙がありますが、事前に計画を立ててリソース配分を見通して平準化できるようにしています。コンテストの上流にあるクライアントの戦略を理解し、どのように運営することが効果的なのかコミュニケーションを密にとって進めており、コンサルティングや制作ディレクター的な業務も含まれます」（山崎氏）

さらに改善の試みは今も続いているようだ。

「今のスタッフたちも、工程を変えたり、新しいツールを取り入れて業務を自動化したりすることなどで改善を進めています」（山崎氏）

男女ともに育児休暇取得実績があり、現在も育児中の社員が複数いる同社。コロナ禍をきっかけに導入した在宅勤務を2021年に制度化し、現在は回数等の制限なく在宅勤務と出社を各人が選択できる。2021年末には本社をシェアオフィスに移転し、チャットやクラウド等のツールを活用し場所を選ばない勤務体制を構築している。また、デザインに関心を持っている社員が多く、その領域で仕事ができていることもポイントになっているのかもしれない。

そんな同社は、次の時代を創るため変わっていこうとしている。その想いを聞いた。

「基盤となる事業の形はできました。しかし、まだまだできることは多いと思っています。現場からも声が上がっていますし、経営陣もこれから次の10年、20年を創り、力強く進んでいきたいという気持ちがあります。当社の強みを生かして、面白い未来を創っていきたいですね」（山崎氏）

魅力的なデザインやクリエイティブに触れて、メディアやコンテストといった新しいモノづくり、コトづくりにトライしたい方はぜひ、同社の門を叩いてみてほしい。