先端のテクノロジーと業界隋一の実績で、世界のHRシーンをリード
株式会社HR Forceは、Webを活用したダイレクト・リクルーティング事業やHR Tech領域事業、採用支援・セミナー事業などを展開している会社だ。株式会社船井総研ホールディングス（東証一部上場）の子会社として2018年2月に設立され、本社を東京・丸の内に置く。求人検索エンジン「indeed」のゴールドパートナーで世界一の規模を誇る。同社が展開するRecruiting Cloudは累計導入企業が5,000社を超えている（2020年1月時点）。
HR Forceは、前身のコンサルティングファームとしての活動期間を含めると、27年以上にわたりHR領域での研究やサービス開発を行ってきた。これまでRecruiting AutomationやFast Recruitingのサービス開発に投じた時間は、総計56万時間を超える。あらゆる業界でHRコンサルティングに従事してきたメンバーと、金融やロジスティクス、医療といった多様な領域で最先端のプロダクト開発をしてきたテクノロジストが融合し、世界のHRシーンをリードしている。
HR Forceが目指すビジョンは、テクノロジーによって才能がより躍動する社会をつくることだ。「HRが変われば、社会も変わる ～Go HR Transformation!～」を合言葉に、リクルーティングからタレントマネジメントまで、企業と求職者が抱える課題をデータ×AIで解決。“企業の採用を強く、速く、賢くする”、そんなリクルーティングクラウドを提供している。
代表取締役社長を務める高山奨史氏は、船井総研ホールディングスで歴代最年少（35歳）社長を務めた人物。株式会社船井総合研究所への入社は2005年で、Webマーケティング事業やダイレクト・リクルーティング事業、士業向けコンサルティング事業、人材ビジネス事業など、さまざまなコンサルティング事業の立ち上げに従事してきた。船井総研時代は、6,000社超のクライアントのうち2,500社以上の企業に新手法「ダイレクト・リクルーティング」による採用サポートを提供し、ゴールデン大賞や社長賞、特別賞などさまざまな社内賞を受賞。2018年1月に自ら出版した『ダイレクト・リクルーティング -新しい採用の常識-』（DOBOOKS）は、amazon人事・労務ランキングで1位を記録した。
株式会社HR Forceは、株式会社船井総研ホールディングス（東証一部上場）の子会社として2018年2月に設立され、本社を東京・丸の内に置く。
HR Forceが目指すビジョンは、テクノロジーによって才能がより躍動する社会をつくることだ。
採用マーケットで次の覇権を握り、多くの産業にインパクトを与える
HR Forceが提供するサービスは、採用に困っている企業の社長や人事担当者にとって、最も効果的な最新の採用手法を企画・提案することだ。対象となる業種は流通小売やアパレル、飲食、建築、物流、医療などあらゆる領域をカバーし、採用面での実務はもちろん、“仕事”や“働き方”の再定義に至るまで幅広い。インバウンド中心の営業スタイルながら、アカウント数は毎月100アカウントほどの増加を見せている。
また、HR Forceは各領域のスペシャリストとともに、先端テクノロジーによる研究開発や事業開発を加速させている。その一つの例が国内初の採用に特化したAI・Adプラットフォーム「Recruiting Cloud」で、累計5,000社、4300万人、2億4000万entryのビッグデータを駆使している。“欲しいときに、欲しい人材を、必要最低限の予算で採用できる”人材採用サービスとして世界標準の“新しい採用のカタチ”を提供している。また、セミナーの開催にも力を入れ、毎回多くのHR実務者が訪れている。
HR Forceが行うすべてのテクノロジー開発やサービス開発は、以下に掲げる5つを指針とする。
・“Human Resource Optimization” for society（社会単位の人材最適配置）
…必要とされる場所に、才能あふれるタレントが集まる社会をつくる
・Maximize to ELV（employee lifetime value：従業員生涯価値の最大化）
…才能が躍動し活躍する、企業と従業員の関係を強くする
・Total Recruiting Automation（採用プロセスの自動化）
…採用活動に存在する“不”を、テクノロジーで解決する
・Open talent management（オープンタレントマネジメント）の推進
…雇用契約でしばるのではなく、エンゲージで結ばれる、新しい社会契約の時代をつくる
・Employee Experience Design（新しい従業員体験のデザイン）
…タレントの才能をもっと開花させ、活かす企業を増やしていく
今後は米国や中国をはじめ、世界15拠点におよぶ研究機関・パートナー企業との業務・技術提携により、HR領域におけるテクノロジーの発展に取り組んでいく。数理や金融をバックグラウンドに発展を遂げた理論をベースにR＆Dを追求し、HRTechのグローバルカンパニーとして、“仕事”や“働き方”を変えていく。
インバウンド中心の営業スタイルながら、アカウント数は毎月100アカウント以上の増加を見せている。
今後は米国や中国をはじめ、世界15拠点におよぶ研究機関・パートナー企業との業務・技術提携により、HR領域におけるテクノロジーの発展に取り組んでいく。
従業員生涯価値の最大化を通じ、人材の共有・共創・共育を推進
2020年1月時点の従業員数は正社員60名、インターン50名。正社員は20代～30代前半が中心だ。社内の雰囲気は若くて勢いがあり、ベンチャー企業ならではの自由な社風。情報共有の速さ、事業スピードの速さが特徴だ。
働き方は、「土日祝にテーマパークに行かない会社」を目指している。週末は休んで平日の〇時～〇時まで働く、というスタイルを順守するだけではなく、「いちばんいい時間に、いちばんいい場所で、いちばん得意な仕事」をしている。※もちろん上場企業のグループ企業なのでそれなりにルールはあるが、その上で最大限働きやすい環境の構築を志している。在宅ワークもOKで、ワークライフバランスは各自が決定する。仕事も家庭も、全力で取り組める風土づくりが徹底されているのだ。
出社は月1回の会議日以外は自由で、日本だけでなく世界中を仕事場にすることができる。ハングアウトやSlack、Zoomなどのリモートワークツールを活用しているため、仲間とのコミュニケーションもフレキシブルに取ることができる。何からもしばられず、真の自律・自由・連帯を実現している一方で、成果にはシビアだ。とはいえ「これをやれ、あれをやれ」「それはやるな」と細かく指示することはなく、成果の最大化に向けてパフォーマンスマネジメントを重視。個人の力のみに依存するのではなく、チームによるパフォーマンス最大化を行っている。
前章の中にELV（employee lifetime value）という文言があるが、HR Forceが目指す働き方も、まさに「従業員生涯価値」の最大化だ。テクノロジーの発達により転職のハードルが下がり、多様な働き方が可能になった現在、もはや雇用契約に意味はないとHR Forceは考える。集めたタレント（才能）を最大限に活かすため、最適なEmployee Experienceをデザインする責任が企業にはあり、パラレルキャリア、ダブルキャリアはその有効な手段となる。そのため、HR Forceは副業も推奨している。自分自身のELV最大化を通じて納得できる仕事をし、チームとして成長しながら顧客や社会を変えていく――、そんな“理想”に出会える職場だ。
社内の雰囲気は若くて勢いがあり、ベンチャー企業ならではの自由な社風。情報共有の速さ、事業スピードの速さが特徴だ。
在宅ワークもOKで、ワークライフバランスは各自が決定する。仕事も家庭も、全力で取り組める風土づくりが徹底されているのだ。
