北米・ヨーロッパ・アジア・中華圏で事業展開するパクテラグループの日本法人
世界で3万名を超える社員が在籍する“パクテラグループ”は、中国を拠点とする最大規模のグローバルITファームとして、ビジネスソリューションやアウトソーシングサービスを世界規模で展開している企業グループである。IAOP発表の「The Global Outsourcing 100」では2014年版で世界8位に選出。2017年版では全5領域で最高の評価を受けた五つ星のリーダーカンパニーに選ばれている。
パクテラ・テクノロジー・ジャパン株式会社は、そのパクテラグループの日本法人として2002年に設立。中国オフショア開発を軸としたITベンダーとして、製造・保険・金融分野などのシステム開発を行ってきた。
同社の最大の強みとしてまず挙げられるのは、中国オフショア開発による人材の供給力である。日本で600名・中国で1400名の人材が活躍しており、17の国・地域にオフィスおよびデリバリーセンターを設置。日本国内が人材難と言われて久しい中でも、量・質ともに高いレベルの技術サービスを安定して供給できる体制となっている。業績は順調に拡大し、2016年には本社を豊洲の最新ビルに移転。さらなる発展に向け、次のステージに進もうとしている段階だ。
同社は、次にどのような展開を描いているのか。代表取締役 李 勁松氏に伺ったところ、一つのキーワードとして“ITソリューション”が挙げられた。
「日進月歩で進化する最新テクノロジーをいかにキャッチアップし、サービス・事業につなげるか。私たちはオフショア開発という既存のビジネスモデルを活かしながらも、高付加価値のITソリューションやサービスを提供することを目指しています」（李 勁松氏）
同社は今後強化していきたいITソリューションとして、「テスティング」「マイグレーション」「アナリティクス」「デジタル開発」の4カテゴリーを挙げている。2019年からは事業部横断的に最新のデジタルソリューションを提供する新部門もスタート。R&D（研究開発）の取り組みも強化しており、自社オリジナルの自動テストツールやマイグレーションツールなど、成果は着実に出てきているとのこと。
同社のビジネスの根幹となるオフショア開発にしても、上記のようなITソリューションと絡めることで、高付加価値の"ハイブリッド・オフショア"となり、これまでにないサービスモデルなのだという。
世界中に3万人超の社員を抱える、グローバルITカンパニーの同社。日本法人での募集枠を拡大します！
日本法人の代表取締役 李 勁松氏日本向けビジネスを含むパクテラグループのアジアパシフィック事業全体の責任者です。
新しいモノを生むことに価値を見出し、自走できるエンジニアが事業拡大の鍵となる
同社では現在、ソリューション事業を盛り上げるエンジニアの採用を積極的に行っている。李氏いわく、今後の展開を具現化するためには、付加価値を生み出せるタイプのエンジニアが必要だという。かつてはオフショア開発によって、大規模プロジェクトをマネジメントできること自体が価値であった。しかし今となっては、それだけでは違いを出すことはできない。今後は新しい技術にアンテナを張り、世の中の需要に合わせて技術を組み合わせ、エンジニア一人ひとりがソリューションを提供することが求められるのである。ビジネスの観点で表現するならば、お金のタネを見つけ、技術力とアイデアで発展させる。いわばアントレプレナーシップの素養を備え、モノを生み出せるエンジニアが理想だと言える。
また同社のビジネス環境は世界規模になっており、エンジニアがシンガポールやマレーシアなどに出向いて仕事するケースも多いという。当然のことながら、国が変われば、考え方や価値観、カルチャーは異なってくる。どんなタイプの人間とも柔軟にやりとりし、お互いの良いアイデアを組み合わせながらモノづくりができるコミュニケーション力も必要である。
これらの素養さえ備えていれば、同社は経験豊富なベテラン層から、伸び代があるポテンシャル層まで、幅広い経験層のエンジニアを採用している。今まで何をしてきたかよりも、これから何をしたいかという志向性を重視しているとのことだ。
チャレンジ精神旺盛なエンジニアには、積極的に新しいことに取り組める環境が用意される。例えばデジタル事業を手がける新部門では、数々のグローバルプロジェクトが動いており、先端のプラットフォームに携わるチャンスがある。この他、「こんな技術を研究開発してみたい」「こんなプロジェクトを立ち上げたい」など、自分から手を挙げるエンジニアは組織として全力でバックアップするとのこと。
また同社は設立以来、独自のトレーニングプログラムを構築・運用し、素養を持ったエンジニアがスピーディにスキルの向上を図れる教育体制をつくってきた。メンバー同士がノウハウやツールを共有できる社内インフラもあり、異なる領域間の意見交換も活発に行われている。ハイレベルな仕事環境で積極的に新しい技術を身に付け、自分の市場価値を高めようとするタイプの人には、学びの場が多い企業であることは間違いない。
社内ではイヤホンやヘッドフォンの使用も可能。プロフェッショナルとして仕事をやり遂げることを重要視している証です。
社内メンバー同士で互いに教え合ったり、意見交換をしたりと、社内のコミュニケーションは非常に活発です。
一人ひとり異なる強み・個性・考え方を尊重し、オープンに意見交換できるカルチャー
同社はダイバーシティ（多様性）を享受するカルチャーであり、さまざまな国籍のメンバーが活躍している。社歴・年齢・役職の垣根を越えた、外資系企業ならではのオープンな環境も、働きがいの一つだ。プロジェクトの会議にはさまざまな国のメンバーが参加し、多角的な視点の意見や主張をぶつけ合う。もちろん良い意見は尊重し、積極的にプロジェクトに反映させている。
「日本オフィスで勤務するメンバーは、日本人と外国人が半々の比率です。中には中国籍で日本の大学を卒業し、新卒で入社した人もいます。本当に優秀な人材で、中国語・英語・日本語を使い分け、考え方も非常にアグレッシブ。私たちが逆に刺激をもらいますよ」（李氏）
また、ダイバーシティは国籍だけではない。同社は一人ひとりの個性を尊重し、その人が活きるポジションなり業務を任せているそうだ。協調性を大事にする企業であれば、変わり者は周りから浮いてしまうこともあるだろう。しかし同社はむしろ変わり者を歓迎しており、活躍の場を与えられているところがある。
「コミュニケーションが苦手だけど、良いモノをつくるためには絶対に妥協しない。そんな人に、大事なソリューションのプロジェクトを任せたことがありました。ほかにも年齢はかなり高いが、技術は優秀。そんな人にはR&Dという場を与え、マイグレーションツールの研究開発に取り組んでもらいました」と李氏。“集団”は“個”が集まって、初めて機能的になる。これは同社が大事にしている仕事観の一つである。
最後に、同社がエンジニアに寄せる期待感を伺ったところ、李氏は「当社なら、新しい製品・サービスをイチからつくりだし、グローバルな環境で発展させることができます。一緒に大きなビジョンを描きましょう！」と語った。
李氏自身、技術畑を歩んできた人間である。だからこそ、技術を身に付けたい、知識を増やしたい、モノを生み出したいというエンジニア本来の欲求を上手く引き出しながら、同社が目指すITソリューション企業に発展していくに違いない。
女性でも、外国籍でも、どんなバックグラウンドを持っていようが、同社ではちゃんと活躍でき、評価される仕組みがあります。
オフィス内は、先進的な外資系IT企業にふさわしい非常に綺麗なスペースです。ぜひ一度訪れてほしい。
