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ピーディーシー株式会社

  • マスコミ・エンターテイメント・メディア系
  • IT/Web・通信・インターネット系

注目の『デジタルサイネージ業界パイオニア』精鋭集団! 大手クライアント案件中心に国内外で活躍中!!  あなたも誇れる仕事を一緒にやってみないか?

自社サービス製品あり
シェアトップクラス

企業について

ピーディーシー株式会社は、デジタルサイネージを活用したソリューションを提供する企業である。

デジタルサイネージとは、屋内外のさまざまな場所に設置したディスプレイや表示機器をデジタルでつなぎ、情報を発信するシステムの総称だ。公共施設や交通機関、商業施設など、外出した先でデジタルサイネージに触れる機会は多く、近年では広告や情報の表示にとどまらず、顔認証やAR、スマートフォンとの連携やIoTといった最先端の技術を用いて、実空間の新たな価値を生み出している。

同社は、コンサルティング(ソリューション営業)からシステム構築、施工、コンテンツ制作、配信運営、保守監視にいたるまで、デジタルサイネージに関するすべてをワンストップで提供しているのが強みであり、業界内では唯一無二の存在。

2001年10月に、松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)の社内ベンチャー第一期として創業した同社。同社の歩みは、そのままデジタルサイネージ黎明期からの業界進化・発展の歴史と重なると言っても過言ではない。

執行役員 SE部 部長の村上 耕平氏が、創業時から現在までの道のりを語った。
「創業当時、大型ディスプレイは非常に高価で、導入するのはショールーム等ごく一部の空間でした。そこから数年を経て、銀行の自行金利表示や空港のフライトインフォーメーション等、必携情報の表示に少しずつデジタルサイネージが使われるようになっていきました」(村上氏)。

今から十数年前、デジタルサイネージは上記のようなごく限られた市場だった。しかし、2003年にデジタルサイネージが広く普及する転換期が訪れる。
「六本木ヒルズの開業時に"街をメディア化する"というコンセプトで、店舗エリア、オフィス、レジデンスに約200ものデジタルサイネージを設置しました。マスメディアとは違う、その街で生活する人にのみ価値ある情報を提示する方法として、初めてデジタルサイネージを活用したんです」(村上氏)。
その二年後には、東京ミッドタウンの"サイン計画"の一環としてシステムを納入。「商業施設にはデジタルサイネージが必要である」という文化が形成されていった。

近年では、IoTデバイスを組み込んだデジタルサイネージで、ビッグデータを蓄積。それを基にコミュニケーションプランを策定するといった、マーケティング領域への事業拡大も進めている。
「2017年のデジタルサイネージの市場規規模は1,196億円とされていますが、2020年には2,198億円へ拡大すると見込まれています」(村上氏)。

『デジタルサイネージソリューションによって新たな価値を創造し続ける』という同社の姿勢が、ますますフォローウィンドゥの市場拡大に影響を及ぼしていることは想像に難くない。

本章では、同社の展開する製品やサービスの詳細をみていこう。直射日光下でも鮮明で美しい映像を映し出す大型映像装置オリジナルブランドの「FOREST VISION」や、液晶ディスプレイをガラスに直接貼り付ける「ガラスサイネージ」、両サイドでの表示を実現する超薄型「両面ディスプレイ」等、ピーディーシーがカスタマイズ・品質管理を行っている製品群は高品質を誇る。

また、拡張現実の技術を利用した「ARサイネージ」や、顔認識カメラによりデジタルサイネージ視聴者の情報を収集する「顔認識システム」等の最新技術搭載型システムもある。また、スピーディーなコンテンツ配信を可能にするクラウド型デジタルサイネージシステム「AFFICHER(アフィシエ)」では、設置から導入後の運用・管理を含めたサポートまでトータルでサービスを提供している。

具体的な事例を紹介しよう。
東京スカイツリータウンや全国のイオンモール、最近ではGINZA SIXといった巷で話題の商業施設では、同社の大規模クラウド型デジタルサイネージシステムが導入されている。

また、先進事例として、JR東日本ウォータービジネスの次世代型自販機が挙げられる。タッチパネル・センサが装備された飲料自動販売機で、直観的な操作性と季節や時間帯に応じたコンテンツ変化機能による最適な商品の訴求を実現した。
同時に、顧客属性判定用センサでユーザの年齢層、性別などを判断する。属性に合わせた飲料商品提案を行い、さらにPOS情報と連動させることでマーケティーングデータとして活用することも可能にしたのだ。

「デジタルサイネージは、今後デジタルマーケティングのチャネルの一つへ組み込まれていくと考えています。実空間に存在するデータマネジメントプラットフォームとしてサービスを作っていくことで、収益の多層化をはかっていきます」(村上氏)。

同社は、今後も顧客の課題解決をミッションとし、最先端テクノロジーとハイエンドなクリエイティビティで実空間の価値創造に尽力する。

同社の邁進してきた道と、進んでいく未来のイメージが湧いただろうか?業界のフロントランナーとして走ってきた同社の強みを、村上氏は次のように語った。

「我々は、ソリューション提供企業です。メーカーとは違って、製品を納入して終了ではありません。計画立案コンサルティングからシステム設計・構築、運用、マーケティングまで、ワンストップでのソリューションをお客様に提供できます。製品ありきではない、自由な発想での個人ごとの裁量で幅広い提案が可能です」(村上氏)。
社内にこれらすべてを持つ体制は、他社にはない。量ではなく質。製品とサービスに付加価値をつけることを重視している。

そして、クライアントは国内のトップ企業ばかり。規模が大きく、話題性の高いプロジェクトがほとんどだ。
「デジタルサイネージは”実体”として存在するものですし、一般コンシューマ向けに設置され、成果を定量的に見られる特徴があります。エンジニア職に関して言えば、そういった部分で他のシステム開発とは違ったやりがいと面白さを感じられるのではないでしょうか」(村上氏)。

同社には、イノベーションを起こそうと気概を持って仕事に取り組む社員が多いという。
「バックアップは惜しみませんし、放置しておくこともありません。後押しする環境づくりを心掛けています」(村上氏)。
今年に入り部門ごとのチーム編成に加えて、営業やSE、マーケティング等、部門をまたいだ横展開の横断的プロジェクトという二軸によるチーム編成も取り入れた。

同社の業務で必要な要素を問うと、「スピード感、コミュニケーションスキル、フットワークの軽さですね」と、村上氏は答えた。SEが現場に出向くことも非常に多いという。
「当社では、”事業づくり”を経験できることもメリットです。他社ではマネージャークラスが担当するような業務でも、本人のやる気やチャレンジ精神、向上心があれば幅広い裁量をもたせてどんどん若手に任せていきます。」(村上氏)。

他社にはない独自の強みを持ちイノベーションを起こし続ける同社は、ロジカルでありながら大胆な発想ができる人材を求めている。

企業情報

会社名

ピーディーシー株式会社

業界

マスコミ・エンターテイメント・メディア系 > 広告・デザイン・イベント

IT/Web・通信・インターネット系 > インターネット/Webサービス・ASP

IT/Web・通信・インターネット系 > ITコンサルティング

企業の特徴
自社サービス製品あり、シェアトップクラス
資本金

2億768万円

設立年月

2001年10月

代表者氏名

代表取締役社長  田中 真吾

事業内容

デジタルサイネージソリューション事業
コンテンツ配信事業
コンテンツ製作編集事業
マーケティング、効果測定事業

株式公開(証券取引所)

非上場

主要株主

パナソニック株式会社 東日本電信電話株式会社 岡谷鋼機株式会社 株式会社博報堂DYホールディングス

従業員数

94人

本社住所

東京都港区赤坂2-23-1

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