ITを駆使してクライアントに付加価値を提供! B2C領域を中心に上流コンサルからシステム構築および保守運用まで。ネット集客や自社サービスの提供を含めてワンストップで支援。
ITと人を融合させたアウトソーシングサービスを提供する株式会社NTTデータ・スマートソーシング。公共系インフラや大規模なシステム開発などを手掛ける大手システムインテグレーターのNTTデータが100%出資する子会社だ。
同社の成り立ちは、親会社であるNTTデータが主にB2B領域で事業を展開するのに対し、B2C領域でのコンタクトセンタ事業をメインとしていたNTTデータ3C、B2C領域におけるインターネット事業を展開していたNTTデータ・アールとNTTデータ・キュビット、これら3社が中心となり2013年に現在の会社組織として誕生した。
会社設立の際、前1者は現在のBPO事業本部へ、後2者は同ITO事業本部へとそれぞれ移行。各々のノウハウや強みを発揮しITによるレバレッジを効かせることで、クライアントの業務プロセスをワンストップでサポートすることを実現した。同社は、より強い組織として結束しステージをさらに大きくひろげ飛躍している最中だ。
その中でITO事業本部はITを使ってクライアント企業に対し付加価値を提供している。たとえば、Webサイトの売上高を拡大するためにデジタルマーケティングによる集客力の強化やユーザビリティ改善による優れた顧客体験の提供、あるいはクライアント企業に対して自社が開発したワークフローツールを提供して販管費などの経費削減をおこなっている。
ITO事業本部の大きな特徴の一つとして挙げられるのが、提供サービスが多岐にわたる点だ。そのためWebサイトのコンサルティング業務や運用業務だけでなく、デザインや映像配信サービスなどの幅広い業務に携わることが可能となっている。
たとえば、アパレル系ECサイトのリニューアルプロジェクトの場合、ターゲット層の被験者を集めて調査を実施したり、ECサイトとクライアント企業のシステムを連携するといったWeb関連システムの開発もおこなう。このようにテクノロジーを活用し、ワンストップでサービスを提供するのが、ITO事業本部の仕事となる。B2C領域の他にも、B2E(Employee)領域におけるシステム提供など、手掛ける範囲は幅広い。
ITO事業本部は約250名で業務に取り組む。一人ひとりのメンバーの想像力を生かしたソリューション提供を目指す少数精鋭の組織なのだ。
「NTTデータ品質」のもとに、一人ひとりがプロフェッショナルリズムを体得。
同社の社員の根底には「NTTデータ品質」という、仕事に対するスローガンがある。これは、諸先輩がこれまで築いてきた「NTTデータ」という信頼の冠を守り抜くために「提供サービスのクオリティは絶対に落とさない」という姿勢の表れだ。同社の持つNTTデータというブランドに対する社員のプライドともいえるだろう。
たとえば、難易度の高い開発案件を依頼された場合、本部長も含めて事業本部全体がゴールに向かって一丸となる。現場の社員は納品に向けてまっしぐらに仕事に取り組み、バックオフィスの社員はそれを全面的にサポートする。このようにクライアントに対する絶対的な責任意識を現場で体感し、一人ひとりのメンバーがプロフェッショナルリズムを体得していく。
事業推進部の松縄課長は次のように語る。
「大企業のグループならではの良いところが沢山ありますが『そのバックボーンに守られて保守的な仕事をしたい』『大企業だから安心だよね』という安易な姿勢では当社の仕事は成し遂げられないと思います」(松縄氏)
同社の取引先は、国や地方自治体、大手企業からNTTのグループ会社までと多岐に渡る。誰もが知る大手企業の仕事ができるのも魅力だろう。プロジェクトの規模は1人から数十名と様々でメンバーはソリューションカットで業務に携わる。収益モデルは、システムの開発費、自社パッケージのライセンスフィー、クラウドの案件ならば月単位の使用料など様々。十数万円から数億円の案件までをカバーする。
大手ならではの福利厚生とユニークな施策。公平な評価制度も整って働きがいのある組織。
現在、同社の社員の95%が中途採用でメンバーの多様化も進む。男女比率はほぼ2:1で女性社員もエンジニアから事務方まで幅広く活躍している。大手企業グループならではの最大の利点である福利厚生やコンプライアンス遵守も間違いなく保証されている。管理職でも女性が活躍し、産休などもしっかり取得できる環境だ。ITO事業本部でも産休中の社員や産休を予定している社員、および育児のために短時間勤務の社員も少なくない。周囲も肯定的で、女性に優しい職場だと言えるだろう。
自立してやりがいを感じながら働ける環境があり、それに対する評価も充実させている点も同社の魅力だろう。たとえば、ユニークな制度として半期ごとに実施される本部長賞と通期で実施される社長賞が挙げられる。これは、会社に大きく貢献したプロジェクトを選び担当者を表彰するもの。売上高・利益額・案件難易度などを考慮しつつ評価をおこない賞金も授与される。
ある年の表彰では、各担当ごとにおこなっていた請求書の発行処理や支払処理業務を一カ所にまとめ社内業務の効率化を実現したバックオフィスの社員チームに贈られたこともある。各部署のメンバーが本来の仕事に集中できるようにと配慮した「縁の下の力持ち」的な業務にも目が向けられるということであろう。
また、社長と社員の距離が非常に近いのも特徴の一つ。社長の和田氏は、社員との交流を密にするため「2way」という施策を実施している。これは、月に1回の頻度で、社長からの一方的な1wayではなく社員からの話をメインに聞けるような2wayという形式での飲み会の場のことだ。
最近開催された交流会に参加した前出の松縄氏はその時の様子をこう語る。
「社長からは『お客様のニーズは進化し続ける。このような時代だからこそ、ニーズを察知しやりたいと思う仕事を率先してやってほしい』という言葉が自然体で出てきます。これは“社員に仕事を任せたい”という社長の想いが感じられてメンバーにとってもやる気が上がった瞬間でしたね」(松縄氏)。このことからも、同社では発想力が豊かで即戦力となる仲間を必要としていることが伝わってくる。
大手企業グループならではの制度の充実、プロジェクトのスケール感、ユニークで温かな社風が同時に成立するのが同社らしさだ。ベンチャー企業では経験できない規模の大きな体験も可能である。「自分が積み上げた経験を活かして大規模なプロジェクトに関わりたい」「ある程度自立した形でプロジェクトを任せて欲しい」。そういった意欲のある人材にとっては、やりがいを感じられる最高の環境ではないだろうか。