株式会社ゴーガ

株式会社ゴーガは Google Cloud パートナーとして、Google Maps Platform を取り扱う企業だ。高い技術力を持つエンジニアが専門性を発揮し、地図・位置情報ソリューションを法人向けに提供する。また知見と経験を活用して、Google マップをベースにした自社サービスも展開する。自社製品群は国内大手企業のみならず、グローバル展開の企業にも導入実績を持つ。

2006年の設立以来堅調に利益を伸ばしてきたゴーガは、地図と位置情報サービスの可能性の広がりを背景に売上高の飛躍を目指す。新たな成長局面を迎えた今、共に進む仲間を求める。

ゴーガは Web マーケティング会社として、2006年に創業した。当初2～3年ほどは領域を絞らず幅広くシステム開発を手がけており、そのなかで Google マップを取り入れた提案が伸びを見せる。ニーズの高まりを受け、地図・位置情報ソリューションを軸にする現在の事業形態を確立した。

その後、Google Maps のアジアパシフィック地域における最優秀パートナーへの選出、Google Cloud パートナー、AWSコンサルティングパートナーに選出される。Google・Amazon 両社から認められる、先端技術のスペシャリスト集団となったのだ。

2018年にはプライム上場企業である株式会社電算システム（現・株式会社電算システムホールディングス）の一員となり、経営基盤が強化された。技術力をベースに顧客からの信頼を得ていた同社だが、さらなる成長を目指せる土台ができたのだ。

近年、位置情報を活用したサービスは業界を問わず注目を集める。移動検索や場所に応じた情報へのアクセス、ゲーム体験などのエンタテインメント、移動するだけでマイルやポイントが貯まるアプリ、位置情報データを活用した見守りや防災への適用など、枚挙にいとまがない。位置情報ビジネス活況の兆しが見えるなか、同社は自社サービスのラインナップを増やしたいと考える。一方で取り組んできた Google マップを活用したシステム開発事業も、変わらずに伸ばしていきたい。両軸での成長を加速するには、原動力となる人材の増員が必須なのだ。

Google Maps Platform を取り扱う開発会社は数多くあるなか、同社の強みを尋ねると、代表取締役の今関雄人氏からは「圧倒的なスピード感です」との答えが返ってきた。他社の場合、元々 GIS（地理情報システム）を古くから手がけてきたような会社が多く、その延長線上で Google Maps Platform を扱っていることが少なくない。しかし同社は、Web を祖業としてスタートした企業だ。「UI の考え方を含めて、ベースが根本的に違います」と今関代表は自信を見せる。

同社が技術力に磨きをかけるのは、スピーディーな展開を実現するためでもある。
「プロトタイプを作る時など、技術力によるスピードの差が顕著になります。当社のエンジニアにはスピード感を意識して欲しいですし、求めたい要素です」

また、顧客と協力しながらシステムをつくり上げていける点も強みだ。
「お客様は業務の専門家ですが、専門性が必要な地図に関してはわれわれがスペシャリスト。お客様だけでは仕様は作れませんし、その逆もしかりです。そのため双方が協力して知識を出し合い、集めた知識に基づいた提案を行っています」と今関氏は話す。

CTO の田村知博氏は同社でのエンジニアリングのやりがいについて、次のように話す。
「地図は奥深く、専門性を身に着けられます。希少な＋αで市場価値の高いエンジニアを目指すことができます。新しい技術を使うので、技術の『遊び』も可能です。また大規模データを扱う点で、負荷対策をどうするかという部分にチャレンジする面白さもあります」（CTO 田村氏）

全国展開する大手コンビニエンスストアにおいて、社内で使用する店舗開発用 GIS のフロントエンド側を同社が開発した。携帯電話の位置情報をもとにした人流ビッグデータ「KDDI Location Data」を取り入れたシステムで、可能な限り軽く速く動かしレスポンスを良くしたいという顧客の要望に応えた事例である。また開発期間が短いにも関わらず、実際に動くデモ画面を素早く作ってくれてイメージが湧いたと喜ばれた。強みである技術力とスピード感がいかんなく発揮された事例でもある。

自社製品『GOGA Store Locator』は、公式サイト内の店舗検索ページを一元管理して表示できるサービスだ。ファミリーレストラン、ファストフード、金融機関など全国展開する多くの企業が導入しているため、誰しもが一度はユーザーとして使ったことがあるだろう。一般消費者に身近なサービスに関われることも、同社エンジニアのやりがいである。

今関代表はエンジニア出身で代表取締役に就任した人物だ。社内にはエンジニアが2/3を占め、CTO 田村氏を筆頭に優秀なエンジニアが集う。

「寡黙なタイプが多いですかね。人見知りでも慣れれば平気であったり、チャットではよく話したりする人も多いので、コミュニケーションスキルは重視していません」と今関代表は鷹揚だ。堅苦しいのは好きではない、自由に働ける場でありたいと話す。

CTO 田村氏も「細かな指示はしません。業務上の課題であったり、顧客が抱える課題に技術をどう組み合わせるかであったり、各自が日常的に考えて主体的に取り組んでいます」と続ける。

組織上の階層が浅く、フラットなコミュニケーションが常だ。隔月での1on1では今関代表が各社員と話して意見を吸い上げる。自由でフラットなカルチャーのなかで、自律自走できる人を求めたいと両氏は話す。

経営陣は労働環境の整備に尽力しており、オフィス環境の整備はもちろんのこと、技術書の購入費用負担やオンライン学習サービスの提供、英会話学習費用の補助など、社員の能力開発へのサポートを惜しまない。オフタイムには、参加自由なテニスやオンラインヨガレッスンの開催、スポーツジムの会費を補助するなど、健康増進への意識も高い。

今関代表は「子育て中の社員が多く、オンライン会議に子どもが登場することもあります。今どきの子どもは普通に大人と会話できるんですから、すごいですよ」と笑顔を見せた。堅苦しくない和やかな雰囲気が伝わる。

「気楽に応募してください。カジュアルに話しましょう」（今関代表）
「決められた手順を粛々とやっていると新しい発想が出てこないので、柔軟にやっていきたいですね」（CTO 田村氏）

技術力や地図・位置情報サービスの持つ可能性、カルチャーなど、どこかに関心を持ったならば、ぜひともコンタクトを取ってほしい。