株式会社電通デジタル

株式会社電通デジタルは、電通グループの一員であり、グループ内のデジタルマーケティング機能を集約することを目的に2016年７月に誕生した。その狙いは、デジタル化やテクノロジーの進化によって大きく様変わりしたマーケティング環境――マーケティングコンバージェンスに対応して、個別に展開してきたさまざまな施策を有機的に結合し、顧客企業のマーケティング活動全体の実効性を高めるためだ。

「そのため、当社の事業領域は広範囲に及ぶ」と話すのは、ストラテジー部門テクノロジーインテグレーション部 事業部長の河内 修氏だ。

「マーケティングのデジタル化やビジネスプロセスのデジタル化を支援するデジタルトランスフォーメーション関連サービスやカスタマージャーニー関連サービス――これはお客さまがどのように商品やサービスを認知して関心を持ち、購入意欲を喚起されて購買、優良顧客に至るのかという一連の流れを旅に例えたもので、私たちはあらゆるコンタクトポイントにおけるサービスを提供しています。また、多種多様なデータや最先端テクノロジー、マーケティング知見などを組み合わせたサービスで、お客さまのマーケティング革新を支援するテクノロジー＆データ関連サービスも行っています」

このような各事業領域において「コンサルティング」から「開発・実装」「運用支援」までワンストップで対応している。現在、国内にデジタルマーケティング会社は数多く存在しているが、その多くがデジタル広告やWeb制作、デジタルマーケティングのコンサルティングなど領域が限定的なことが多い。事業領域を限定していることを考えれば、そのすべてをカバーしている電通デジタルの存在は、「日本でほぼ唯一の業態」だといえるだろう。

電通グループが持つアセットを最大限活用しながら、電通が本気でデジタル領域に打って出たという設立経緯を持つ会社だけに、設立当初から右肩上がりの成長を見せている。この成長をさらに加速させ、より迅速に、かつ効果的に顧客の期待に応えるべく、各部門に点在していたエンジニアリング機能を集約、再編して、2018年10月に立ち上がったのが、テクノロジーインテグレーション部である。

テクノロジーインテグレーション部は、電通デジタルにおける唯一の技術者部隊であり、現在のミッションは、デジタル運用型広告のオペレーション自動化ツール開発など、業務効率化を図るためのアプリケーション開発と社内開発環境の構築だ。

「たとえば、広告主の皆さまから集めた出稿結果などのデータを集めて一元化し、地域別や媒体別に分析する仕組みをつくったり、データを可視化するツールを使って事業会社ごとに週計の出稿結果を確認できるプラットフォームをつくったりしています」（河内氏）。

その一方で、部署が立ち上がったばかりということもあり、開発基盤の構築も2019年中を目処に着々と進めているところだと、ストラテジー部門テクノロジーインテグレーション部 シニアソフトウェアエンジニアの神田勝規氏は続ける。

「社内では数多くのアプリケーションが稼働しており、今後も逐次追加されていきます。そのため、サービスごとの独立性が高く柔軟な変更が可能なマイクロサービスアーキテクチャの導入を進めています。また、DevOpsやGoogle が提唱した『Site Reliability Engineering（SRE）』の考え方も取り入れながらサービスの信頼性の担保と開発効率を両立するためのインフラ・開発環境の整備にも力を入れています」。

使用している開発言語は社内のデータサイエンティストに合わせてPythonを使うことが多いが、基盤システムを中心にGo言語の利用も増えてきているという。
「インターフェイス部分についても、最新の技術を取り入れる傾向が強く、ネイティブアプリケーションの開発も視野に入れているため、フレームワークに『React』を採用しています。また、電通グループは海外に数多くの拠点を持っているので、そこに在籍している優秀なエンジニアたちと競い合ったり、協働したりしながら交流できるところも、当社で働く魅力の一つだと感じています。それに、自分が開発したツールが各国のエンジニアに使ってもらえるチャンスがあるというところもいいですね。また、広告主の皆さまと一線で向き合っているコンサルタントも同じ部署で同じプロジェクトを推進しているところも特徴的だと思います。」（河内氏）

現在、テクノロジーインテグレーション部に所属するエンジニアは、10数名ほどしかいない。しかし裏を返せば、電通デジタルというデジタルマーケティング業界に大きな影響力を持つ企業のエンジニアリング部門を自分たちの手でつくりあげていく醍醐味も味わえるということ。アドテクノロジーに興味があるだけでなく、開発環境構築や組織づくりに関心のある人にとっては挑戦し甲斐のある環境だといえるはずだ。

電通グループは労働環境改革に積極的に取り組んでおり、電通デジタルも働きやすい環境づくりに力を入れている。たとえば、全社平均の残業時間は月あたり30～40時間だが、同社の就業時間は７時間なので、一般的な８時間労働制で考えれば、ほとんど残業がない計算になる。22時完全退館を実施しており、有給休暇のほかに月１日の特別休暇も取得できる。勤務形態は基本的にフレックスタイム制で、在宅勤務を利用している社員もいるし、今後はより多様な働き方についても検討中だという。

それだけに、エンジニアには「主体性とアウトプットに対するこだわりが求められる」と神田氏は語る。
「自分で課題を見出して、その解決策を検討し、行動に移せる人であってほしいと思います。特にテクノロジーインテグレーション部はこれから中身をつくっていくフェーズですから、すでに仕組みがあって、課題に気づいても誰かが対応するだろうと見て見ぬふりをするのではなく、課題を自分から拾いにいってエンジニアリングで解決できる人がいいですね」

チーム開発が基本であるため、「チームとして何ができるのかという視点から発想できることも大切」だというのは河内氏だ。
「一人でできることには限界があります。特にテクノロジーの世界は、次々と新しい技術や考え方が誕生してくるため、技術の収集という１点に絞っても、一人ですべてを網羅することなど不可能です。当然ながら、人によって得手不得手もあります。そこを補いあって、メンバー同士の相乗効果で個人の限界を超えていくには、チームとしての協働が不可欠です」。

この環境にモチベーションを刺激されるエンジニアであれば、魅力的なポイントはまだあると河内氏は続ける。

「何もないところから組織や開発環境などをつくっていくことに面白味を感じられるという前提は必要ですが、電通グループにおけるデジタルマーケティング領域を担う専門企業に身を置いて、自分が選定した技術、手法、ツールを用いたプロダクト開発に携わる面白さは、ここでしか味わえないものです。また、電通グループの一員だからこそ、ビジネスを通じてさまざまな分野のトップ・プラットフォーマーと交流がもてます。先日も大手プラットフォーマーの技術者とミ―トアップさせてもらいました。ほかにも面白味を感じてもらえそうな要素はありますが、そこは直接会って会話しながら理解してもらいたいと思います。少しでも興味を持たれたなら、一度、話しましょう。お待ちしています」。