“医療機関をもっと身近に”がコンセプト
医療機関と患者をつなげるポータルサイト「病院なび」の運営および、医療機関のホームページ構築・運用の2事業を手がけている、株式会社eヘルスケア。売り上げの割合は概ね６対４と、バランスの取れた事業構成となっている。
「病院なび」は、全国の病院やクリニック15万カ所以上、薬局7万カ所以上の情報を掲載し、月間1000万UU、3500万ページビューを誇る日本最大級の医療機関検索サイト。そのコンセプトは、一般の生活者にはわからないことの多い医療機関の敷居を下げて、もっと身近な存在にすることにある。このため、「病院なび」は各医療機関の院長や施設などの写真を数多く掲載しているところが特徴的だ。
「調査によると、『病院なび』は一医療機関あたりの写真掲載数もトップクラスです。生活者にとって身近に、ということは、つまり“顔が見える”ということ。また、こうしたサイトに院長先生などが顔を出すということは、その医療機関の運営に責任を持つということの表れでもあると考えています。そこで私たちは、掲載する医療機関にできるだけ写真を掲載していただくように働きかけています」と、取締役メディアサービス部長の石井仁士氏は説明する。
もう一つ、特徴がある。
例えば「女医のいる産婦人科」「日曜日も開いている歯科医」「予約の取れるクリニック」「特殊な薬を扱っている薬局」など、ユーザーのニーズを考慮した要素で検索できることだ。
また、人材紹介会社と連携し、各医療機関への転職を考える医師や看護師を登録・紹介するサービスも行っている。参画する医療機関は、集客と人材募集を同時にできメリットがあるのだ。
こういった要素が評価され、前述のとおりトップクラスの医療機関ポータルに発展しているといえる。
「とはいえ、まだまだ課題はたくさんあると認識しています。例えば、個別の医師の経験度や評判など、ユーザーはもっと知りたいものの応えきれていない情報もあるからです。こうした課題には、今後とも積極的に取り組んでさらに役立つサービスにブラッシュアップしていきます」と石井氏は力を込める。
医療機関向けホームページ構築・運用サービスは、現在、全国の約2,000カ所の病院・クリニックや薬局のものを手がけている。このサービスはインターネットが普及しはじめたばかりの2002年からスタートしており、以来、医療機関のホームページ構築に必要な専門知識などのノウハウを蓄積。ほかにない強みを有している。
月1500万訪問の巨大サイトから、フィードバックがすぐに返ってくる
同社を創業し代表を務めるのは、アメリカ人のデービット・リーブレック氏。ジョージタウン大学でMBAを取得した経営のプロフェッショナルだ。学生時代に交換留学生として早稲田大学で学び、東京銀行ロンドン支店、P&G日本法人、コンサルティングファームのブーズ・アレン＆ハミルトンの東京およびサンフランシスコオフィスで活躍。そして2000年に日本でインターネットサービスを手がけるアイ・モバイル社を創業、独立する。日本でのビジネス経験が長く、日本語も堪能だ。
アイ・モバイルは2002年に医療機関向けホームページ構築・運用サービスをスタートさせたが、前述のとおりこれが現在のeヘルスケアの同サービスの端緒となった。その後、アイ・モバイルは2004年に医療分野に特化したeヘルスケアを設立。
東邦薬品は売上高1兆1000億円弱の業界大手で、全国に営業拠点を展開。約2,000名の営業担当者が日々、医療機関を訪問している。こうして医療現場の情報を収集し、「病院なび」のサイト運営にフィードバックしているのだ。
「医療の最前線の情報とユーザーアンケート、検索ワードなどを常にチェックし、検索項目や掲載項目を更新しています。こうした事業インフラも当社の大きな強みですね」と石井氏は強調する。
今後追求していくテーマは、大きく2つある。
現在の「病院なび」は、月間1500万訪問、3500万ページビューというメディア力を生かした広告掲載と人材紹介サービスによる収入で運営しているが、医療機関もしくはエンドユーザーのサービス利用を有償化することがその１つだ。今後、どういう形で課金できるかの検討を進めていく。
もう１つは、そのためにも東邦薬品の約2,000名が収集する情報の精度や深度をさらに追求し、より価値の高い情報を掲載していくことである。医療には“情報の非対称性”という大きな課題が横たわっており、少しでも解消していく情報提供が求められているのだ。
「これを担うエンジニアやディレクターを求めています。我々はさらに世の中の役に立つサービスを提供していきたいと思っていますので、ぜひ一緒につくっていきましょう」と石井氏は呼びかける。
ちなみに、同社には創業以来一貫してサービスの構築・運営を手がけているベテランのエンジニアが在籍している。
「当初はエンジニアではなかったものの、出来あがりが気に入らず勉強して自らつくり直したという逸話の持ち主です。営業などのあいまいな要望を明確な仕様に落とすなど、エンジニアとしては一流の人材だと思っています」と石井氏は胸を張る。
トップはアメリカ人。個人を尊重する企業風土も特徴的
社員数15名で平均年齢30台後半の同社は、落ち着いた雰囲気。しかし、「かなり自由にやりたいことをやってもらっている」と石井氏は言う。そのベースには、代表者であるデービット氏が社員に“オーナーシップ”“プロフェッショナリズム”を求めていることがある。これら二つの概念を統合すると、「自ら責任を持って主体的にビジネスに関わること」といえる。
「自社サービスですから、どんなサービスを提供すればユーザーに喜ばれるのか、あるいは自分はどんなサービスを提供したいのかを考え、それを実践していく姿勢が求められます。逆に、何かをやって怒られるということはありません（笑）」と石井氏。
こうした姿勢を促進するため、公平に「360度評価」を取り入れて人事考課を行っている。人材育成については、本人が希望する社外セミナーの受講料などは、有意義と認めたものは無制限で支援する方針だ。
また、個人を尊重する企業風土も特徴的である。
「トップがアメリカ人であることの影響かもしれませんが、ワークライフ・バランスは重視しています。状況にもよりますが、基本的に残業はほとんどありません。また、飲み会などは比較的少ないと思いますが、それがいいという社員も多いですね」（石井氏）。
一方で、ハロウィーンやクリスマスの時には、パーティーを開いて楽しんでいる。
ビジネスフィールドとしての医療分野は、景気に左右されず安定しているというメリットがある。また、超高齢社会を迎えている日本にとって、ポテンシャルの大きい市場でもある。そしてもちろん、人々の健康や幸福、人命につながる社会貢献性の極めて高い領域だ。この分野でトップクラスの自社サービスを運営する同社には、人々の役に立つサービスを自らつくっていくやりがいが存分に得られる環境があるといるだろう。
