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日本インフォメーション 株式会社の企業情報

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日本インフォメーション 株式会社

新技術にも果敢に挑戦!実績に安住せず成長を続ける老舗リサーチ会社

クライアントは名だたるメーカーがズラリ。時代の流れを読み今なお成長中!

日本インフォメーション株式会社は、1969年創業のリサーチ会社だ。会場アンケート、グループインタビュー、HUTや訪問観察調査など、昔ながらの紙や対面による定量、定性の調査で実績を持つほか、この10年余りで台頭してきたインターネットリサーチの領域でも着実に実績を上げている。

リサーチ業界では近年、インターネットリサーチのシェアが拡大。新興のインターネットリサーチ専門の会社が売上を大きく伸ばす反面、日本インフォメーションのような従来型の調査会社は低迷しているところが多いという。「勝ち負けが非常にはっきりしているのですが、その中で当社はインターネットリサーチでも業績を伸ばし、従来型のリサーチ会社の中では数少ない勝ち組となっています」。こう話すのは、同社常務取締役の斎藤啓太氏だ。その言葉通り、売上も5年前と比較して1.8倍の規模になっている。

なぜ勝ち組になれたのか。「インターネットリサーチ会社は営業に力を入れている半面、従来型のリサーチ会社は既存顧客との関係にあぐらをかき、あまり積極的にアプローチをして来なかったのだと思います。そのような既存の会社の悪い面を断ち切り、新興の会社のいい面を取り入れることで、当社は結果を出してきました」(斎藤氏)。

クライアントは、食品や日用品などBtoCの大手メーカーが中心だ。というのもリサーチをするような資金があるのは、大手に限られるからだ。「コンビニやドラックストアの棚に並んでいるような商品のメーカーとは、ほぼすべて取引があると言ってもいいでしょう」と斎藤氏は言う。

そんな同社は48年前、調査会場を運営する会社としてスタートした。その後、自前でリサーチを手がけるようになり、今日まで着実に実績を伸ばしてきた。いち早く世の中の変化にも対応しなければいけない業界であり、新しい技術への挑戦にも積極的だ。最近では「生態観測系」と呼ばれる視線の動きや脳波の動きを観測して反応を確かめるような手法(アイトラッキング・ニューロ)にも取り組み、日々、新たなリサーチを提案しているところだ。時代に適応し続けて48年余り。順調に業績を拡大し、さらなる成長を目指して今、新たな人材を求めている。

97341常務取締役 斎藤啓太氏
「コンビニやドラックストアにある商品のメーカーとは、ほぼすべて取引がある」と実績に自信を持つ。
201721視線や脳波の動きを観測して反応を確かめる最新の手法(アイトラッキング・ニューロ)にも取り組み、日々、新たなリサーチを提案している
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強みはネットとリアルの双方に精通する高い専門性。ファシリティーも充実!

そんな同社の強みは―。第一に挙げられるのはファシリティーの充実だ。調査会場の運営からスタートした会社だけに、調査会場、インタビュールームを東京と大阪に自前で持つ。そして調査を左右するのが人の質。専門の調査員を自前で養成しているほか、調査対象者となるモニターのネットワークも、一朝一夕には蓄積できない膨大なものを持つ。匿名性の高いインターネットでの人探しとは異なり、クライアントが本当に話を聞きたいと思う対象者に確実にリーチできる点が、同社のクオリティーの源泉となっている。

そしてもう一つにして最大の強みが、模擬購買やインタビュー、行動観察などのリアルのリサーチとインターネットリサーチの両方に対応できること。インターネット専業の会社は、データを集めるシステムは優れているが、データサプライヤーの域を出ない会社も少なくない。それに対して、同社はリアルのリサーチでの長い蓄積があるからこそ、データを分析し、価値ある情報に昇華させた形で提示することができる。リアルとネットを合わせた様々なリサーチ手法に精通するため、当然、提案も幅広く奥深いものとなるだろう。インターネットリサーチが台頭しても、リアルのリサーチは決してなくなることはないという確かな感触もある。

「多くの会社がこの10年に、様々なインターネットリサーチを試しましたが、結局、何が何%という定量データだけでは消費者のインサイトがみえないことも多いです。実際に食べてもらい、使ってもらい、売り場を再現して買い物してもらうというリアルなリサーチがあってこそ、その数字が意味を持ち、見えてくるものもある。ですからむしろ今、リアルなリサーチに回帰する傾向も感じています」と、斎藤氏は言う。

そんなワンストップソリューションカンパニーである同社は、クライアントにとってはこの上ないパートナーだろう。実際、中期経営計画でもクライアントのパートナーになるという方針を掲げ、ただの調査業者ではなく、新商品を開発するパートナーとして互いに切磋琢磨することを目指す。現状もクライアントとはそのような関係にあるが、その絆をますます深め、事業領域においてもマーケティング全般へ、例えばプロモーション領域なども網羅して、より広く手がけることを展望としている。「リサーチという殻に閉じこもらず、積極的に飛び出したい」と、斎藤氏はより大きな飛躍を誓う。

97352調査会場などのファシリティの充実、調査員の養成、モニターのネットワークなど、一朝一夕では作れない独自の強みを持つ。
97286ただの調査業者ではなく、新商品を開発するパートナーとして互いに協力する。その姿勢が同社を支えてきた。
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様々なジャンルの新商品開発に関わるやりがい。身につく知識とスキルは膨大!

クライアントのパートナーであることを目指す日本インフォメーション。やりがいもまさにそこにある。つまりリサーチのプロフェッショナルとして、商品開発の一翼を担えるという点だ。それもクライアントや商品の数だけチャンスがある。ありとあらゆる商品の誕生に携わる可能性があると言えるだろう。こんな経験ができる会社はなかなかない。まだ世に出る前の商品に関わり、「これが世に出たらどんな反響があるだろうか」と思いを馳せながら、リサーチを実施する。世に出た後は、売れればもちろん嬉しく、仮に売れなかったとしたら、どこが悪かったかと真摯に振り返る。いずれにしても、その手応えや責任は極めて大きいだろう。

「我々がご一緒するのは、名だたる商品や会社のブランドマネジャーやマーケティング担当者の方々。皆さんとても優秀で、接しているだけでも大いに刺激を受けます。そんな方たちに、我々はリサーチという領域の専門家として対峙するので、そのプレッシャーは大きく、決して楽しいことばかりではありません。しかし、そのような切磋琢磨する雰囲気も含めて大きなやりがいがあり、自分が大きく成長できる環境だと思います」と斎藤氏は言う。

高度な専門性を誇る会社として、教育にも力を入れる。外部の様々な研修を受講するほか、マーケティングの資格を取得することも義務付けている。また、このように人が最大の財産である会社だけに、社員の健康にも人一倍目配りする。何と残業時の食事代を支給するという嬉しい制度も。仕事の納期には、どうしても遅くならざるを得ないこともある。せめて食事をしっかり摂り、健康を維持してもらおうという配慮からできた制度だ。

現在同社は社員67名、パートやアルバイトも含めると総勢83名の体制だ。そもそもお互いの顔が見える距離だが、キックオフや忘年会など積極的に交流の場も設けている。日頃の飲みや食事も多く、コミュニケーションは極めて良好な会社だ。かといってもちろん馴れ合いの雰囲気ではなく、業務を遂行する能力やリーダーシップのある人にはどんどん仕事を任せ、抜擢する空気にあふれている。このような合理性や柔軟性、進取の気性があるからこそ、48年にわたって会社が進化し、成長し続けているのだろう。

求める人物像は「既存のことにとらわれず、常に新しいことを取り入れ、自分を高めることができる人」(斎藤氏)だ。インターネットもリアルも含めたあらゆるリサーチ手法を経験し、様々な業界や商品に関わることができる同社だけに、そのような人であれば、吸収できるものの量、質は無限だろう。専門性を高める上で、これほどの環境はない。意欲ある人材にぜひチャレンジしてほしい。

97356まだ世に出る前の商品に関わり、「これが世に出たらどんな反響があるだろうか」と思いを馳せながら、調査を実施する。そのやりがいは他では味わえない。
201728求める人物像は、「既存のことにとらわれず、常に新しいことを取り入れ、自分を高めることができる人」同社の環境を利用して、ビジネスマンとして大きく成長してほしい。
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企業情報

会社名 日本インフォメーション 株式会社
業界 コンサルティング・リサーチ >  その他コンサルティング系
資本金 5,500万円
設立年月 1969年12月
代表者氏名 代表取締役CEO 斎藤 龍夫
事業内容 リアルリサーチ全般(定量・定性)
インターネットリサーチ
店舗調査
アイトラッキング調査
データ集計分析・多変量解析・テキストマイニング
調査会場レンタル
株式公開(証券取引所) 非上場
主要取引先 メーカー(食品・飲料・化粧品・家庭用品・医薬品・自動車・電気機器・IT関連)
サービス(金融・保険)
広告代理店
市場調査会社
従業員数 83人
平均年齢 37.0歳
本社所在地 東京都中央区銀座3丁目15-10 菱進銀座イーストミラービル4F
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日本インフォメーション 株式会社資本金5,500万円設立年月日1969年12月従業員数83人

新技術にも果敢に挑戦!実績に安住せず成長を続ける老舗リサーチ会社

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