株式会社マックス

モノを買わない。という状況が深刻化した今、"売り方"を変えなくてはモノは売れない時代。そんな「買わない時代」には、ひとり一人の「生活者」むけて商品のほんとうの価値を伝えて、初めて、売れる状況が生まれる。
株式会社マックスは、「売れるには、人の手によるコミュニケーションが重要」と考え、人・情報・顧客接点（店頭）をキーワードにした、「売れるを創る」サービスを提供している。
すなわち、製品を商品として消費者へ供給するためのプロセスを、トータルに支援するビジネスモデルであるSTO（セールス・トランスフォーメーション・アウトソーシング）を軸に、大手消費財関連をはじめ、食品、製薬や日用雑貨メーカーなどの営業変革をサポートしている。

業務内容としては、売れる店頭づくり、流通とのコミュニケーション構築、現場視点の店頭にまつわる課題をワンストップで解決できる「店頭コミュニケーションサービス」や、商談や情報収集と提供など営業実績を創るための様々な課題を解決する「営業支援サービス」を行っている。さらには「情報システムサービス」や店頭マーチャンダイジングの実践に特化した「教育研修サービス」と、トータルなサポートを行ない、クライアント企業から高い評価を得ている。

「『売れる』売り場づくりや売り方提案など、現場密着型で営業変革を行うのがSTOの業務」とは、代表取締役社長の澤地氏。クライアントの戦略的、戦術的な部分にも携わる同社は、コンサルティング会社と認識されることも多いが、内容は異なり、消費者との接点である店頭をいかに制するかが同社のコアコンピタンスであり、より実践的な活動が中心であると語る。
現場で活動するスタッフの声や、店舗を利用する消費者の声を聞く、徹底した現場主義を実践している。

マーチャンダイジングとは、購買層、陳列状態、季節など、さまざまなデータを分析しながら、店頭を演出するシステム。「スーパーに買い物に行く人の90パーセントは衝動買い」と分析するように、売場の棚をどうアレンジするかで、商品の売れ行きは驚くほど変化するのだ。

そこで活躍するのが、現場主義によるノウハウを蓄積した同社。専門的な知識を持った社員や、過去に同業種で活躍していたスタッフがクライアントからの要望に応え、高い成果を提供している。流通、販売や「売れる」しくみに強い関心がある人には広く活躍の場が開けている会社といえる。

「『明るく厳しく』の基本理念で、社員一同が同じベクトルを向いている」と、社員のモチベーションを高く評価するのは、常務取締役として、広く社員を見渡している加茂氏。設立が2000年の若い会社であるため、「頑張った人が評価される」という社風が全社員の共通意識になっているという。

全体会議や部署内ミーティングでの意見交換も積極的に行われているので、新プロジェクトの立案、さらには新事業としての独立まで、アイデアを練りと実力をつければ活躍の場が用意されているのだ。

「ワクワクした人生を歩んで欲しい」と、スタッフへメッセージを送り続けている澤地氏。業務改革や新プロジェクトなど、積極的な提案を大いに望んでいる。
設立10年目をむかえ、これからは、社員の発言や行動を基に、新たなフェーズへ突入を目標としている。

求められるのは、会社内に刺激を注入し、新たな風を起こすことのできるメンバー。現場意識が高く、コミュニケーションの重要性を高く意識できる人材が求められている。