株式会社THRUSTER

株式会社THRUSTER（スラスター）は、"最新テクノロジー×IP"で、新しい体験創出とIP価値の最大化を目指す、株式会社小学館100%出資のスタートアップである。

小学館のグループ会社であることを最大限生かし、コア・アクションとして「マンガを、体験に。」というテーマを掲げて差別化を図っている。
物語やキャラクターを、"見るだけの存在"から、"触れて感じられる体験"へ。同社は、マンガ・IPとXRを中心とするテクノロジーを掛け合わせ、その世界観を現実の体験として届けることがコンセプトだ。
ソリューションとしては、次の3領域をメインに提供している。

●LOCATION XR
XRを楽しむには、ハードウェアへのアクセスがハードルになることも多い。そこで、会場にハードウェアを設置し、来場者に楽しんでもらうコンテンツ体験イベントを実施。
一例として、ARグラスの世界トップシェア「XREAL」と連携したイベントを企画中。。HMDは圧迫感があり、装着することで髪型やメイクが乱れると避ける女性が少なくないが、ARグラスはその心配がなく、最新機種はHMD並みの体験が可能というメリットがある。

●Nu-Ma Engine
対話型AIを活用したサービスがつくれる基盤。キャラクターの性格や設定等をRAGとして実装できる。就寝前の寝落ち文化に着目し、キャラクターと会話しながら寝落ちできるアプリ『MOFURE』のほか、高齢者の見守りやARガイド、店頭接客等、様々な用途がある。

●WithReel AR
対象物そのものがARのトリガーとなる技術を用いて、魅力的な販促コンテンツを制作。スマホをかざすとAR演出が現れる。ユーザーがその場で動画を撮り、SNSでの拡散が狙える。IPプロモーションや観光地の集客施策等に活用できる。


同社の強みは、"XRの知見×最新テクノロジー×IPコンテンツ力"によるIP価値の最大化にある。これによって、休眠中等のIP資産のRe活用や現行IPの多角的活用、新規IPの創出・開発が可能だ。

例えば、IP資産のRe活用。65歳になったものの、まだ往時のキレで踊れるアイドルタレントのダンスをモーションキャプチャーで3Dデータ化し、コンテンツを作成するプロジェクトを実施。これを、キャラクタービジネスを展開する大手企業のバーチャルフェスティバルに提供した。
また、小学館が版権を所有するコミック「きらりん☆レボリューション」のキャラクターが歌って踊るコンテンツをVRで作成。20年前に大流行の中で完結を迎えていた作品の原作20周年を記念して現代に蘇らせて、往時のファンを楽しませている。

このほか、実績として次のものが挙げられる。
●「ZUKAN MUSEUM GINZA」
2023年まで東京・銀座で開催されていた体験型展示「ZUKAN MUSEUM GINZA」をHMDやPCを通じて自宅でも楽しめるVRコンテンツとしてRe活用。

●「ベツコミ55th ANNIV. BEYOND THE PAGE 好き、のつづき。」
小学館の「別冊少女コミック」、現在の「ベツコミ」の創刊55年を記念した特別展。巨大なワイドスクリーンシアターでイマーシブ（没入）空間を演出した。

同社の設立の経緯は、次のとおりだ。

同社をリードする取締役の佐藤慶子氏は、2005年に株式会社スタジオファンを立ち上げ、大型展示会やプレス発表会等の企画・制作事業を運営。
その傍ら、日本と中国でVTuberによるXRライブを手掛ける株式会社LATEGRAに2018年から役員として参画し、佐藤氏は両社を行き来して事業に取り組んでいた。

そんなさなかの2020年にコロナ禍となり、国内のリアルイベントが消失、中国もロックダウン状態となった。一方で、人と接触せず楽しめるXRが急進展する。そこで、スタジオファンのクライアント基盤にLATEGRAのテクノロジーやVTuberのネットワークを提供するとともに、このコンテンツ創出力を企業に広く提供すべく、両社が合併して新生・LATEGRAとして再スタートを切った。

そんなLATEGRAに、紙、デジタルに続く"第三のメディア"に成長戦略を描いていた小学館が着目し、資本業務提携を締結。協業体制がスタートする。
その後、より協業体制を深めるために、LATEGRAから事業譲渡を受け、2024年6月にTHRUSTERが設立された（代表取締役には小学館取締役の嶋野智紀氏が就任）。

なお、社名の"THRUSTER"とは、もともとは船舶や人工衛星などの補助的な推進システムの総称のこと。
「人々と世界を次の時代に向けて押し進める存在になりたいという思いが込められています」と佐藤氏は話す。

同社の掲げるMISSIONは、次のとおりだ。
【最新テクノロジー×IPで、新しい体験創出とIP価値の最大化を目指す】

「"IP"と聞くと、アニメのキャラクターが想起されると思います。当社では、それだけでなく商品やブランド、人、地域、施設等も"IP"と捉え、その価値の最大化にXRを主体とするテクノジーを掛け合わせていく事業方針を掲げています。その上で、エンターテインメントだけでなく、教育や医療、福祉といった領域にもサービスを展開させていきたいと考えています」と佐藤氏は力を込める。

2026年9月現在、同社のメンバーは17名。正社員9名、契約社員1名、業務委託7名という内訳だ。年齢層は20代が25%、30代が50%、40代が19%、50代が6%で、男女比は8対2という状況である。

特徴は、構成メンバーのバックボーンの幅広さだ。出版やゲーム等のコンテンツ領域のほか、マーケティング/プロモーション、Web/エンジニアリング等、多様な領域から集まっている。
「このため、コンテンツの企画・演出だけでなく、制作・開発およびマーケティング/プロモーションへの展開まで、一貫して手掛けることが可能です」と佐藤氏は強調する。

こうした組織を貫く風土づくりの基軸としているValue（行動指針）は次の5項目。
1. 個の強みを磨き、"組織として強く"なる。
2. "スピード感"をもって、やり遂げる。
3. "楽しんで"仕事と向き合う。
4. 自ら考える、"主体性を持つ"。
5. 誰かの役に立ち、"社会を動かす力"になる。

これらは、機会があるごとにメンバーに直接伝えるとともに、人事考課における"バリュー評価"の項目に組み込んで、意識づくりと行動促進を図っている。
また、Valueの具体的な機会とするためにも、「アイデア会議」を月2回開催し、制約なしにアイデアを出し合って面白いものは事業化に繋げる機会を設けている。
ちなみに、人事考課は成果評価とバリュー評価の二つの観点で行い、6等級の昇格・昇給や賞与の算定のベースとしている。

スキルアップの施策としては、業務に関係するイベントの視察（レポート提出要）やセミナー参加、書籍購入を会社が費用負担する形で支援。小学館が発行している書籍を個人が3割引で購入できる制度もある。

働き方においては、業務に応じてオフィス出社とリモートワークを使い分けられるハイブリッド型。在宅勤務手当も支給している。また、勤務時間は裁量労働制もしくはフレックスタイム（職種による）で、ライフスタイルに合わせた勤務が可能だ。

社内の親睦を深める機会としては、歓迎会やメンバーの誕生祝い等、様々な名目での懇親会が月1回ほどのペースで行われている（自由参加）。
「それ以外にも、業務終了後に誘い合ってご飯を食べて帰るといった機会が多いと思います。基本的に和気あいあいとした風土がありますね」と佐藤氏。

こうした同社が求める人材像は、Valueに共感し実践できる人材。
最新のテクノロジーを活用したコンテンツビジネスに関心のある人にとって、同社の募集は見逃せないだろう。