株式会社フォーエス

株式会社フォーエスは、最先端ITによる“一気通貫のビジネス支援サービス”を提供している、独立系のシステム開発ベンダーである。

同社のサービスのコンセプトは、“IES”（Integrated Engineering Service）と呼ぶ独自のもの。クライアントの事業における課題を深く理解し、解決のためのIT戦略策定から設計・開発、運用・保守、さらにDX内製化組織の立ち上げや体制構築に至るまで、あらゆるフェーズを一貫して伴走支援する包括的なサービスを指す。
業務（契約）形態としては、SES（準委任）を主体に受託（請負）も手掛けるが、いずれの場合においても“クライアントの一員”という立場や意識において、クライアントへの貢献を目指している。

このため、取引（商流）としては、アクティブな取引先約30社中、プライムが約70%を占める。残りの30%もほぼ全てが大手SIerの下請けである。かつ、チームでの参画が95%以上だ。
「高度なITのスペシャリティを持った当社のPMやエンジニアが、クライアントの内部に当事者として入り込み、クライアントの人材と一緒になって課題解決に取り組むという役務の提供を基本としています」と代表取締役の和泉武志氏は説明する。

創業以来、最先端技術へのキャッチアップとビジネス化に取り組んできた同社には、最新技術はもちろん、領域として多くの言語やフレームワーク、フロントエンド・バックエンド、インフラにまで広範なスキルを有するフルスタックエンジニアが多く集まる。そんな“プロ集団”として、提案・課題解決力、品質、スピード等において強みを発揮。同社のサービスレベルの高さや信頼性は、商流の浅さや、プライムの取引先中約70%が10年以上継続的に取引を行っているところに表れていると言えるだろう。

なお、そのうち大手ゲームメーカーや大手空港会社においては、ITベンダーとしてトップシェアの地位を維持している。
また、取引先の顔ぶれとしては、ほぼほぼ大手企業や上場企業で、メーカー、エンタメ、運輸関連、情報サービス、通信サービス、教育関連、コンビニ、人材サービス等と幅広いことも特徴的だ。
受託開発としては、フィットネス業向け業務基幹システム、不動産業向け販売管理システム、運輸会社のハイヤーWeb予約サービス、美容メーカー業向けPOSシステム等をはじめ数多くの実績がある。

同社は1998年5月、和泉氏が創業した。

和泉氏は、中小規模のソフトウェア会社でプログラマーとしてキャリアをスタート。SEやPL、PMとキャリアを重ね、フリーランスに転じて3年ほど活動する。そして、1998年に33歳で有限会社エー・アイ・ソフトウェアを設立する（2003年に株式会社フォーエスに組織変更）。
「最先端の技術でいいモノをつくりたいとの思いが動機となりました。いいモノとは、優秀なエンジニアがいて初めてつくることができます。したがって、当社のミッションとして“エンジニアの育成”を掲げました」と和泉氏は話す。創業以来の沿革は、そのまま最先端技術にキャッチアップし続けた歴史である。

1995年に米国でWeb開発言語としてJavaがリリースされると、同氏は早くも97年にWeb開発案件を主体に手掛け始める。
1998年に創業したGoogleは、2004年にGmailをリリースし、2006年に“クラウド”という言葉を世の中に広めた。そうした中、同社は早くも2003年からクラウドの基盤構築に携わり始める。
「クラウドが日本で本格的に普及するのは2010年代なので早過ぎました。その頃はGoogleのBigtableに当たる基盤基礎レベルの案件を手掛けました」（和泉氏）。
また、2002年に米国で“RIA”（Rich Internet Application）という概念が発表されると、その直後から同社も取り組みを開始。

そして、2008年にiPhone（3GS）が日本でも発売されるや、同社もスマートフォンのアプリ開発に領域を広げる。
なお、2009年に発生したリーマン・ショックで、多くの企業が業績を落とす中、業務効率化による収益向上が大きな課題となった。こうしたトレンドを受けて、同社は現在の“IES”に繋がるスタイルにシフトする。
「企業の課題そのものに着眼し、その解決をITという専門性によって支援する。当社のコンセプトが固まりました」（和泉氏）。

プライム取引にもこだわり、一時は90%を超えたことも。
「ただし、当社のレベル維持のためにはハイレベルな大手SIer企業の取引の中から学ぶ意義も感じました。そこで、プライム比率はあえて70%程度に落とし、下請けの形で当該の大手企業の案件も手掛けるようになったのです」と和泉氏は話す。
最先端技術の取り込みとしては、2015年頃のディープラーニング（深層学習）ブームの端緒からキャッチアップを始め、2022年に生成AIの本格利用が始まった直後に改めて活用や活用支援を手掛け始めている。

その生成AIが著しく進展し、ITエンジニアの業務に大きな影響を及ぼしている。そうした中でも、同社では「クライアントの意図の明確化」「システムグランドデザインの構想」「システムの仕上・確認」の3領域は人（エンジニア）が担い続けると見通す。そして、労働人口が減少する中、企業は生産性向上のためのITによる業務効率化は待ったなしの状況だ。
「現在の企業の設備投資のうち、ソフトウェア開発の比率は13%程度ですが、2040年までに25%まで倍増すると見ています。既存のシステムも更新しつつ使い続けるでしょう。その中で、業務を整理できる“超上流のSE”と、プロジェクトを成功させる“有能なPMO”が圧倒的に不足すると考えられます。当社は先ずはそこに照準を合わせ、創業時に掲げた“人材育成”に変わらず挑み続けます」と和泉氏はビジョンを語る。

2026年8月現在、98名からなる同社の組織風土づくりは、主要ミッションである人材育成が強く意識されている。
「一時、細かくMVVを定めたこともありましたが、上手くいかず形骸化しました。そうした枠組みよりも、機に応じて会話し、行動で示し続けることによるカルチャーづくりが力になっていると思っています。そのカルチャーとは、一言で言えば『チームワークを発揮し、真面目に一生懸命に仕事に取り組み、胸を張れる物を仕上げ動かす』ことに尽きます」と和泉氏は強調する。

そのために社員に求めているのは、「道徳的に良心的であれ」ということ。大前提になっているのは、「（老若男女、役職やスキルは関係なく）1対1で向き合えば人は対等だということ」と「人は成長したいと思っている」という和泉氏の信念だ。

管理職に対しても、収益、人材育成、カルチャーを守ることの3点を求めている。
人材育成の要点としては、「“前向きな意欲”と“利他的な優しさ”を兼ね備えた人材を採用し、少なくとも本人のモチベーションを落とさない環境づくりに努めること」だという。
「モチベーションは人それぞれの感情に基づくものであり、外部がコントロールできるものではありません。外的環境でモチベーションをダウンさせることは簡単にできますが、高めるのは簡単ではありません。だからこそ、まずはダウンさせない環境づくりが重要なのです」と和泉氏は説明する。

その上で、モチベーションを高めるためにマネジメントとして次の5点に意識的に取り組んでいる。

①視点を上げる：「システム開発」といった枠内しか見ていないエンジニアに、「クライアントの課題解決」というより上位の価値提供に取り組む機会を与える。
②主体性の尊重：案件へのアサインの際に、本人が決めて動かせる選択肢や一部分を残す。
③目的意識：自らの業務はクライアントの満足のためにあるという意識を醸成する。
④チャレンジする：最先端技術や新たな役割にチャレンジできる機会を提供する。
⑤スピード感：意思決定スピードを速める等して、ドライブがかかる状況をつくる。

チームワークを推進するベースとなる社内コミュニケーションにおいては、普段はリモート勤務や客先勤務（リモート率75%）で離れ離れになっている社員が集まる機会づくりに積極的に取り組んでいる。具体的には、四半期ごとの社員総会および懇親会と、毎年の忘年会や家族も参加できるBBQ等の全社イベント、さらに2カ月ごとの帰社日にはボードゲーム大会等もよく行われている。

ワーク・ライフ・バランスの点でも、働きやすい環境が整えられている。残業時間は月平均8.7時間（1日30分未満）、有給取得率は79%、年間休日は123日と充実。平均年齢は約36歳で既婚率が40%の同社では、男性の育休取得実績が平均1.5カ月、女性は17カ月という状況だ。
生成AI時代のIT人材として活躍していく上で、同社の環境は見逃せないだろう。