株式会社シイエヌエス

独立系中堅SIerの、株式会社シイエヌエス。1985年の設立以来、着実に成長を続け、設立40周年を迎えた2025年度は売上高70億円超・社員数265名（連結）に発展。2021年には東証マザーズ市場への上場（2022年に東証グロース市場に移行）も果たしている。同社は引き続きの事業拡大に伴い、エンジニア経験者を求めている。

同社では、テクノロジーソリューション事業、ビジネスソリューション事業、コンサルティング事業の3事業を展開している。

●テクノロジーソリューション事業
AIの活用推進、ServiceNow等のSaaSの導入・運用、クラウド活用やシステム基盤の構築等、様々な先進的テクノロジーを軸として顧客の課題解決を目指す。
同社は、Amazon Web Services、NTTデータ、ServiceNow、SAS Institute Japan、日本アイ・ビー・エム、日本オラクル、日立製作所等、錚々たる顔ぶれのテクノロジー企業とアライアンスを締結し、ビジネスパートナーとして各社のプロダクトを提供している。

●ビジネスソリューション事業
会社設立の当時より手掛けている金融機関向けシステム開発や、その後力を入れ始めた小売・流通業向けシステム開発等、業界別に特化した技術サービスを提供する。また、SAP製品の標準サポート終了を見越し、業界を超えてOracle ERPへのリプレイス提供も担う。
そのほか、2022年からは独自サービスとしてOracle Cloud Infrastructure（OCI）やSAS Viya等の技術を導入しやすい形にパッケージ化した『U-Way』シリーズも開発し、あらゆる業界の企業に提供している。

●コンサルティング事業
最も新しい事業部門。設立以来、主に大手SIerと取引し、その顧客をエンドユーザーとする2次請け・3次請けの案件に取り組んできた。しかし、その立場では自社ができることに制限がかかるため、自社の価値をより発揮するには直取引の顧客を増やす必要がある。そこで、DX等へのニーズを持つ企業に課題の把握等、最上流工程から入るべく、戦略部署としてコンサルティング事業をスタートさせている。
同事業では、DX戦略の策定やDX内製化のためのデジタル人材育成支援を手掛けるとともに、テクノロジーソリューション事業やビジネスソリューション事業に繋げてデリバリーの構築・導入・運用までを一貫して管理している。

同社では、自社の強みについて次の3点を掲げている（同社HPより）。

●人を想う力：お客様のパートナーとしていつも寄り添い、信頼関係の構築に努めます。ご要望に真摯に耳を傾けて意図を深く理解し、同じ視座から未来を見つめることで、解決すべき真の課題を掘り起こします。

●技術を活かす力：常にアンテナを高く張り、新しい技術やトレンドにキャッチアップ。既存の技術の有効活用にも取り組んでいます。技術とお客様の潜在ニーズを最適な形で組み合わせ、唯一無二のソリューションをご提供します。

●可能性を広げる力：最先端の領域や発展途上の領域にも果敢に踏み込み、粘り強くやり遂げます。そうして積み重ねた多様な経験や知見を組み合わせ、ご提供できるサービスと、お客様のビジネスの可能性を広げつづけます。

「この内容は、お客様へのアンケート調査を基に整理したものです。お客様から実際に評価されていることとして、全社員が意識して業務に取り組む指針にもなっています」と取締役コーポレート本部本部長の猪子昌俊氏は説明する。

同社は、前述のとおり設立時から金融業向けにシステム開発を手掛け始め、その後インフラ構築、小売・流通業システム開発、ビッグデータ分析、クラウド構築、SaaS（ServiceNow）導入、
そして独自サービス『U-Way』提供と、IT領域の変化をいち早く捉えて新領域のサービスを積極的に拡大してきた。
その間、2016年には子会社の株式会社シイエヌエス北海道の設立、2021年の東証マザーズ（現・東証グロース）市場上場という成長の節目もある。
2025年度における商流の内訳としては、同社単体で大手SIer経由の間接取引が70%、直接取引が30%。今後は、直取引を増やすべく、最上流工程から手掛けていく体制づくりに力を入れていく構えだ。
なお、同社は2030年までの中期経営計画を進めており、現在は2025～2027年の第2ステージにある。計画では、2025年度の売上高70億円超から、第2ステージ終了時には100億円、
2030年の第3ステージ終了時には150億円の達成を目指している（連結）。
その中で、2030年を見据えたグループの方向性として、グループ全体の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指している。
企業価値は、「顧客のビジネス全体を支えるパートナーに」という経済価値と、「持続的な社会づくりに貢献」という社会価値の両輪を回して発揮していく考えだ。
こうした企業活動を支える企業理念およびMission、Vision、Valueとして、次の言葉を掲げている。

●企業理念：私たちは国際化社会の中で、社員ひとり一人に個性を尊重し、誠実を旨とし、情報技術の先進的活用により、顧客企業と社会の発展に貢献する。
●Mission：人を想う力で、社会を前進させる新価値を、生み出す
●Vision：想像を超える、創造を
●Value：業務を深く理解したエンジニアリングサービス　お客様のビジネス変革の成功

「これらのMVVは、関根政英が代表取締役社長に就任した2015年に一新したものです。関根は、それまで人を大切にして当社のエンジニアが活躍する現場を広げてきました。
そんな“人を想う力”を基軸として、目の前のお客様や、ひいては社会を前進させていく価値を提供していく決意を込めています」と猪子氏は話す。

同社単体の社員数は221名（2025年5月現在）で、エンジニアが大半を占めている。その全体の組織風土づくりは、次の5項目の行動指針が基軸となっている。

●探究を続ける：そこにある事実がすべてではない。広い視点を持って、深く考えを巡らせ、​自ら新しい常識を創っていく。
●自分の意志で動く：可能性は行動で広がる。自分で決め、自分が動き、周りを巻き込み、その行動で成長の土台が築かれる。
●挑戦を選び、失敗も楽しむ：成功は失敗の先にある。変化を恐れずに一歩踏み出し、その経験が自分を豊かにする。
●仲間と共に：仕事はひとりではできない。仲間を信頼し、同じ目的へ進み、価値観の違いをお互いの力に変えていく。
●お客様を想い、人々を想う：ひとはひとのために力を発揮できる。相手と向き合い、相手の一歩先を想像し、人々の期待を超えていく。

この行動指針は、MVVと共に入社時の研修において背景や実際の行動事例について学び、様々な仕事の局面において判断基準とすべく“自分ごと”化を行う。
さらに、エンゲージメント向上施策として導入した社内SNSツールにおいて、各行動指針をイメージさせる動物のスタンプを用意し、当該行動を取った社員を称えるといった促進策も運営している。
また、年に1度エンゲージメントサーベイを実施し、組織課題を抽出。200名以上の組織となって他事業にどういう人がいるのかが分かりにくいといった声を受け、
組織を超える形での1on1を実施するといった改善策も実施している。
人材育成においては、社内・社外・通信研修のほか、社外セミナー受講や書籍購入等の自己啓発補助（上限10万円/年）を実施。また、事業部ごとに勉強会等も活発に行われている。
働き方としては、顧客の機密保持上、客先常駐が条件の現場以外ではリモートワークが可能だ。一方で、同社ではオフィスワークを奨励する狙いも込めて、
2025年11月に本社を現在の東京・目黒駅近くのオフィスビルに移転し、フリーアドレスで創造性を刺激するようなユニークな内装のオフィスを設けている。
「リモートワークを続けていると、孤立感が強まる場合があります。“人を想う力”を重視する企業としては、できるだけリアルなコミュニケーション環境の中で切磋琢磨し、
親睦を深めてほしいとの思いがあります。そこで、出社したくなるオフィスに刷新するとともに、事業部ごとに出社奨励日を設け、オフィスワークの比重を増やしています」（猪子氏）。
なお、社内コミュニケーション促進策としては、毎年の決算後の社員総会や月1回のミーティングのほか、定期的に全社の交流イベントが開催されている。
また、2025年度に実施した社員旅行では、約160名で大阪万博を楽しんだ。
同社では、社長も「関根さん」と“さん”付けで呼ぶ等、全社的にフラットでボトムアップを重視するカルチャーが浸透している。
そんな同社では、MVVを理解・共感し、主体的にコミュニケーションを取りながら業務を推進していけるエンジニアを求めている。
“人を想う”環境で成長していけるやりがいが感じられることだろう。
同社は、東証グロース市場上場の独立系中堅SIer。