株式会社メイツ | インタビュー | 転職サイトGreen(グリーン)

代表取締役CEO　遠藤尚範氏

創業からの経緯をお教えください。

小学生の頃、自分に対する担任の先生や親の評価が厳しかったのですが、当時通っていた学習塾の先生だけが自分の長所を認めてくれたのです。そこで自分もモチベートされて勉強に励むことができ、逆転して志望校に合格できました。そんな原体験があるので、日本の学習塾は児童生徒のサードプレイスとして日本の教育を下支えしている、素晴らしい存在であるとの思いを抱いてきました。大学進学では、第一志望の国立大学に落ち、第二志望で合格した早稲田大学の先進理工学部に入学します。当時は起業家か発明家かロックンローラーのどれかになるために進学しましたが、カリキュラムがあまりにも多忙で起業やバンド活動をする余裕がなくなり退学し、翌年に商学部を受験し直したのです。結果的に、その商学部も当社の起業によって退学しました。当社の創業の経緯は、学生時代にアルバイトをした学習塾がブラックだったことです。業界全体にそうした体質があったようですが、労働基準局に相談に行っても満足に対応してもらえませんでした。19歳の時でしたが、原体験への思いもあり、「ならば、自分で理想とする学習塾事業を運営しよう」と思い立ったのです。そして、早稲田大学受験の指導なら、2回も合格経験のある自分でもできるだろうと、学生仲間に声をかけ、まずは個人事業として「早稲田大学受験のための学習塾」をスタートさせました（その後、2014年に法人成りして株式会社メイツを設立）。しかし、集客も、合格させることもままならず、1年でコンセプトを練り直します。「早大生が1時間500円でなんでも教える個別指導塾」と銘打って生徒募集したところ、問い合わせが急増しました。私立に通う生徒や、地元の公立校に通う生徒をいろいろと集めて始めたところ、それぞれの属性の生徒集団で対立が起きてしまいます。ならばと、双方を切り離して、中高一貫校向けの塾「個別指導塾WAYS」と、地元の公立校向けの塾「進学塾メイツ」にブランドを分けて運営することにしました。中高一貫校の生徒に特化したのは、入学後にも競争があるからです。学校は大学合格実績が誇れる上位の生徒をフォローしますが、下位の生徒は付いていけなくなりがちです。しかし、そんな生徒に特化して支援する塾はどこにも存在していませんでした。そこで、この層に特化するコンセプトを打ち出したところ大きな反響を招き、一気に軌道に乗せることができたのです。2026年現在で35教室、生徒数で約3,500名まで伸ばせています。この中高一貫校向けの『WAYS』は、早期から講師ができるだけ効率的に運営できるよう管理システムを構築すべく、2013年からエンジニアを集め始めました。一方、公立校向けの塾では、教科書が同じで入試問題も共通するという再現性の高さから、ティーチングそのものをデジタル化するICT教材の開発を進めます。2015年にこれが画期的だとApple社の目に留まり、支援のオファーをもらいました。そこで、自社での塾運営ではなく、この教材を全国の学習塾に導入してもらうSaaS事業を行うことにしたという経緯です。

株式会社メイツをどういう会社にしていこうと考えていますか？

2014年に会社を設立した頃は、明確に“教育×IT”という路線は見えていました。学習塾という現場を持っているからこそ、ITという武器も最高に生かせると考えたのです。教育もITも本気で取り組み、常にその掛け算で最先端を走り続けようと決めました。そして、「教育をアップデートし子どもたちに最適な教育を提供する」というMISSION、「全国の教育現場に最適な教育を提供する」というVISIONを掲げるに至っています。

そのために社員に対して期待することや、社員がメイツでどんな人生を過ごしてほしいかの思いをお聞かせください。

現場から始まった会社として、現場発のサービスやプロダクトに最大の強みを持っています。したがって、現場を最優先し、生徒や保護者、先生によって真に価値のあるものをつくってほしいと思っています。そのためにも、エンジニアは現場の責任者と議論し、AIの活用等、半歩先を見て、常に現場の生産性を高めるような機能のアップデートに取り組んでほしいですね。よく、学習塾そのものがAIに代替されるのではないかと言われますが、私は学習塾がなくなることはなく、AIは人間の先生にしかできない部分を純化する方向で活用されると考えています。求職者の方に対しては、当社はIPO準備中ということもあり、諸制度を上場企業にも劣らない内容に整備していく一方、ベンチャー企業としての機動力や新しいことへのチャレンジ精神を失っていないことをアピールしたいと思います。初期の投資回収フェーズの終了後、利益を蓄積して次の5年、10年のためのR&Dに投資するフェーズにあります。AIの積極的な活用も含め、“教育×IT”におけるトップランナーとして業界を共に牽引していきましょう。