日本ジールシステム株式会社

日本ジールシステム株式会社は、大阪本社と東京支社の2拠点で事業を展開するシステム開発会社だ。2020年12月、事業会社6社、全従業員約800名（2026年9月現在）を擁するJ HOLDINGS株式会社のグループ会社として設立。現在は大阪、東京を合わせて26名という小規模ながら、顧客の信頼も得て、本格的な成長期を迎えようとしている。

同社の主軸事業は、エンジニアが客先に常駐し、プロジェクトメンバーの一員として開発を行うシステムエンジニアリングサービス（SES）だ。案件のほとんどは大手SIerとの一次請け、または二次請けのいずれかで、現状ではWeb・オープン系のシステム開発案件が全体の約9割を占めている。

SES業界における同社最大の特徴は、エンジニアの配属を決める際のプロジェクト選定方針だ。あくまでもエンジニア本人の意志を尊重し、「どのような技術を磨きたいか」「将来どうなりたいか」というキャリアビジョンや個人の保有スキルを起点に配属先を決定している。

代表取締役社長・箙義人氏が、同社の方針を語る。
「営業戦略上の都合や会社都合で、一方的に案件を割り当てることは一切しません。営業担当者もエンジニア本人の意志を尊重して営業活動を行っています」

それが実現できる背景にあるのは、圧倒的な案件情報の豊富さだ。同社が属するJ HOLDINGSグループの事業会社は、日本ジールシステム同様、SESを中心に事業を展開する会社だ。その営業ネットワークを通じて、毎月300～400件に及ぶ案件情報が寄せられる。その案件情報と独自の営業活動によってもたらされる案件を組み合わせることで、エンジニア一人ひとりの志向やスキルにマッチしたプロジェクトへの配属が可能となっているのである。

また、既存クライアントとの間に築かれた信頼関係も強みの一つだ。同社は社会人としてのマナーやヒューマンスキルの教育に注力。定期的なミーティング等を通じて意識向上を図ることで、設立以来、5年以上にわたって同じ顧客から指名を受け続けたり、客先でマネジメントを任されたりする等、顧客から厚い信頼を得るエンジニアを育成してきた。近年は、そのエンジニアを中心に幅広いスキルのエンジニアを組み合わせてアサインするケースも生まれている。仮にグループの案件情報等でエンジニアの希望に叶うプロジェクトがなくても、そういった現場でポジションをつくってもらうことも可能だ。

J HOLDINGSは2010年の創業以来、着実に成長を遂げる中、組織が巨大化することによる硬直化を防ぐため、事業会社を複数立ち上げてきた。日本ジールシステムもその一環として、グループの主要企業である日本ウェブサービス株式会社に所属していた数名の社員で立ち上げられた会社だ。以来、コロナ禍の期間中を含め待機は1名も出さず、緩やかながらも着実に社員を増やしながら独自の発展を遂げてきた。

最大のターニングポイントになったのは2024年4月、箙氏の代表取締役社長就任である。

同社は設立時から“アイデアを出し合って会社をより良く・面白くする”ことを会社運営の基本方針としている。福利厚生や社内制度も、経営層だけで決めるのではなく、社員からの意見や要望を取り入れて決めてきた。“身だしなみ手当補助制度”、“カジュアルトレーニング利用制度”、“AmazonPrime補助制度”をはじめ、社員のアイデアからユニークな制度が誕生している。

また一社員の働きかけにより、会社負担による食事会の実施等、社員同士が交流する機会も増え、普段はバラバラな拠点で働いていても、社内の取り組みにおける協力はもちろん、休暇を使って旅行に行く等、プライベートな交流が生まれるような雰囲気の良い社風が培われてきた。

箙氏が代表になってからも、その基本コンセプトは継承。2024年10月の社名変更に当たって社内公募を行い、“情熱”を表す“ジール”という言葉が入った現行社名に決定した他、東京・大阪合同のオンライン交流会、BBQイベントをはじめとする社内イベントの実施、さらに確定給付企業年金制度や福利厚生サービスの導入等、さらに充実した環境を整えてきた。

箙氏が代表になって大きく変わったのは、エンジニアファーストの方針を明確に打ち出したことだ。配属の問題だけではなく、残業時間も毎週チェックして顧客とも交渉を重ねながら、月平均残業時間10時間未満を実現している。

それは、箙氏が新卒でSES業界に就職してから、20年以上開発現場に携わる中で思い描いてきた理想の具現化でもある。

「20年前の業界は残業が当たり前で、会社に相談しても『頑張れ』の一言で済まされていました。自分だけなら構いませんが、他の人にはやらせたくありません。また、現場で働く人が言いたいことを言えない環境もなくしたいと思ってきました。会社を経営する以上、その理想は追求したいと考えています」（箙氏）。

中長期的にはSES事業にとどまらず、受託開発や自社プロダクトの開発に取り組む等、業容の拡大にも意欲を示す箙氏。受託開発事業や自社プロダクト事業が安定すれば、事業リスクが分散され、エンジニアのキャリア選択肢も増える。また、社内開発の基盤がつくれるため、新卒者や若年未経験層等の教育環境も整い、採用の幅も広がる。

そのビジョンに向けた第一歩として現在取り組んでいるのが、事業体制および組織基盤の強化を目指した採用活動だ。当面の間は毎年最低5名の採用を続け、5年後には50名、さらに将来的には100名規模を目指す考えだ。

特に経験者層に期待するのは、中核的な存在として会社を盛り上げてくれる役割だ。現在、同社の平均年齢は30代前半。23歳を最年少とする20代、30代が中心の組織である。その中で現在は、大阪、東京の各拠点に二つずつチームをつくり、リーダーを中心に業務連絡や新入社員のフォロー、週報等の社内提出力のチェック、会議体の運営、社内情報の伝達や共有を行っており、その体制が会社全体のチームワークの良さを生み出す源泉になっている。今後はそのチームを増やすことで、さらに成長を促進したい考えだ。

ただし採用の基準となるのは、これまでの経験や技術力の高さではない。同社がエンジニアを採用する上で最も重視しているのはヒューマンスキルやコミュニケーション能力の高さだ。

「選考では、人ときちんと向き合い、自分の言葉でハキハキと意志を伝えられるかどうかをチェックしています。仕事への情熱や向上心を備えた方ならさらに歓迎です」（箙氏）。

エンジニアファースト、かつ社員自身が主体となった会社運営によって、役員や経営陣との距離も近く、業務上の相談からプライベートな話題まで気軽に話せるオープンな社風を築いてきた同社だが、2025年4月、エンジニアのキャリア選択肢を広げるべく、“ハイブリッドSES”という制度をスタートさせた。安定した給与と手厚い福利厚生を受けながら長期的な成長が目指せる「安定コース」、単価連動型で高収入を目指せる「高還元コース」の2コースから、エンジニアの志向に合わせて選択できる制度だ。どちらを選んでも2年ごとに見直すため、ライフステージの変化に柔軟に対応できる。

社員を守るセーフティーネットを整備しつつ、チャレンジしたい時には冒険できる環境も用意している日本ジールシステムでなら、理想のエンジニアライフも実現可能だ。