株式会社マイスター・ギルド

株式会社マイスター・ギルドは、大阪市に拠点を構えるWEBシステム開発会社だ。通信会社をはじめ、中堅企業や上場する大手企業と直接取引し、WEBアプリケーションやスマホアプリの開発を請け負っている。

同社が得意とするのは、大規模開発のプロジェクトである。2018年以降は特に、外部パートナーも合わせて40名規模の開発案件を社内で回してきた実績を持つ。PM（プロジェクトマネージャー）、SE、PGをそろえ、要件定義や基本設計といった上流工程から、詳細設計、製造、UL/UXデザイン、環境構築、さらに運用保守まで、各領域のスペシャリストが連携し一気通貫でプロジェクトを推進できる体制を構築している。

一方では、AR/VR/MRなど、AI認識や機械学習、処理技術の研究開発を積極的に行ってきた。日本屈指の研究機関との共同研究も行っており、最先端テクノロジーを駆使し、既存システムの改修からDX、さらに新規事業の立ち上げまで支援している。労働データレポートシステム、大手ネットメディアシステム、宿泊予約管理システム、チケット予約/販売管理システム、デジタルサイネージ管理システム、QRコードポイントアプリ、MRグラスを利用したコンテンツ等、開発実績は多岐にわたる。近年は画像認識技術を使ったシミュレーションシステムなど、AI関連の開発実績も経ている。

開発体制や技術力以上に、同社が国内を代表する大手企業から評価される最大のポイントは、クライアントの期待を裏切らないアウトプットである。代表取締役・見取英明氏は語る。

「システム受託開発業界は、基本的に、“きちんと作る”という当たり前のことができている会社がほとんどありません。当社は“きちんと作る”という当たり前のことをしているだけですが、それ自体がレアだとおっしゃっていただいています。一度取引が始まれば、継続的に案件が発生し、取引規模が拡大していきます」（見取氏）。

ほとんどの開発会社で“きちんと作る”という当たり前のことができていない理由は、予算不足にあると見取氏は指摘する。システム開発会社は、相見積りの時は特に、手堅く受注するために低めの見積もりを出す傾向が強い。かかる工数や難易度によらず、受注しやすい金額を提示して受注したのは良いが、実際にやってみると、予算が足りなくなって作れなくなるというケースが少なくない。

それに対し、同社は工数を考慮し、確実に顧客のニーズを満たせる金額と期間を見積もり、エンジニアが力を発揮しやすい環境を確保。その上で案件に合ったスキルを持ったエンジニアを適材適所でアサインすることで、クライアントが望む成果を確実に上げているのである。

「その分、見積金額は他社に比べて高くなり、特に開発に慣れていないクライアントの場合、コンペに負けることもあります。しかし、過去に開発プロジェクトで失敗した経験があるクライアントや、開発に慣れているクライアントにはご理解いただけます。また金額で比較して他社に委託したものの、プロジェクトが滞ってしまい、断って当社に相談に来られるクライアントもいます」（見取氏）。

同社は、見取氏が2004年2月に設立した会社だ。コンピューター系の専門学校を卒業後、実家が営む印刷業を手伝いながら、個人事業主としてソフトウェア開発や写真・動画撮影、ライティング、パソコンの修理等、様々な仕事をしていた見取氏が、その延長線上で環境商材の販売を始めるために設立したことが始まりだ。

ただ2016年までの12年間は、個人事業主時代同様、会員制のWEBサービスを作るなど、環境商材の販売以外にも様々なチャレンジを繰り返した。最初のターニングポイントは、2013年から2015年にかけて、東京のSES会社の関西支社立ち上げを支援したことだった。ゼロからスタートして支社が、2年間で50名規模にまで成長。その要因は適材適所なアサインを徹底して行ったことにある。

「SESで大切なことはエンジニアと案件のマッチングです。この技術者を使うなら、こういう使い方をすればより効果が出るということを説明し、クライアントの同意を採った上でアサインします。そのためアサイン後、顧客から不満の声をいただくことはほとんどありません」（見取氏）。

その成功に自信を得て、2016年、自社の中でもSES事業をスタート。それまで同様、適材適所のアサインを行い、小規模ながら顧客の信用を得ることができた。

次なるターニングポイントを迎えたのは2年後の2018年だ。同社の評判を聞きつけた大手通信会社の担当者から、受託開発の打診を受けて受諾。そこで成果を上げたことで継続的に仕事を受けるようになり、受託案件の比率が高まり、2019年には受託開発が100％となった。

「きちんと仕事ができる、着実に結果を出す。それが当社の最大の特徴です。特に自負しているのは、顧客の思いを形にしていく工程です。お客様は、自社の開発部隊では実現できない案件、普段よりも難易度の高い案件に取り組む必要がある際にご相談に来られることが多いです。他社に依頼したものの、行き詰まってご相談いただくこともあります」（見取氏）。

SESから受託開発への転換を図り、着実に実績を築いてきた同社。次の成長に向けて取り組む課題は、組織力の強化だ。これまでは“きちんと作る”ことをポリシーとして、クライアントが思い描くイメージを、確実に形にすることに重きをおいて磨いてきた。しかし、生成AIやノーコード・ローコードツールに置き換えられる範囲が広がりつつある現在、同社に求められる内容も変わってきている。そこで取り組むのは、“いかに作るか”だけではなく、企画提案の段階から顧客と向き合い、寄り添ったサポートができる体制作りだ。

「“きちんと作る”という言葉の定義の中には、AIだけではできないことがあります。品質管理をはじめ、押さえるべきところは押さえなければいけません。しかし、手作業だけでやる時代ではなくなった今、重要なことは、お客様や、その先のユーザーと向き合うことです。お客様が求めるのは何か、どうすればサービスが良くなるかといったことを、一緒に考えられる組織を目指し、キャリア採用も進めています」（見取氏）。

“技術者同士がプロジェクトを通して緩やかに集まる場所”、“学歴、ブランクなどに関係なく、Meisterを目指して切磋琢磨し合えるギルド”。それが創業時の思いだ。その思いの下、2016年にSES事業を開始するにあたって目指したのは、エンジニアファーストの会社である。開発会社としての責務を果たすものづくりを実現するには、エンジニアが力を発揮しやすい環境を整える必要がある。SES事業で適材適所に徹底してこだわったのも、そのためだ。

「各エンジニアが実力を発揮しやすい場所に配置し、力を発揮しやすいよう起用してもらわなければ、良いものは作れませんし、お互いにメリットは生まれません。受託開発に事業転換してからは、パソコンのスペックは最高レベル、マルチディスプレイ、その他、最新のツールをそろえるなど開発環境を整えています」（見取氏）。

また、オフィス環境の整備にも注力してきた。卓球台を置き、ボードゲームを什器1台分そろえ、社員同士の親睦を深める機会を設けてチームの結束を図った。その一方ではコロナ前から、リモートワークも積極的に取り入れて、多様な働き方ができる環境も整えてきた。

「プロジェクトの途中で追加オーダーが入った場合、安易に受け入れてしまうと、プロジェクトの進行に支障をきたしてしまうため、後の開発フェーズで対応すべく交渉する。そのように最初に引いた線を崩さないことが、お互いが成功する上で非常に重要です。適切な仕事をするということは簡単なことではありません。それが実現できていること自体、意識が高い技術者にとってはプラス要因です」（見取氏）。

コロナ禍以降、同社は、週2出社、週3リモートをローテーションで回す勤務形態を採用している。その上で、1か月に1度のオンラインでの参加も含めた全社会議、2か月に1度の全社的な出社日等、社員全員が一堂に会する機会を設けている。

エンジニアのための会社を目指して環境整備を進めるとともに、クライアントに対しては責任を持った仕事をするというポリシーの下、受託開発で実績を作り、安定した事業基盤を築いた同社。現在は、次なる成長を目指し、従来の殻を打ち破ろうとしている段階だ。

「これまで人が担っていた役割の一部を、今後はAIが担っていくことになります。そのAIをうまく使いこなせる会社を目指すとともに、研究機関とのコネクションを生かして、AIそのもののバージョンアップに貢献できる体制を作っていきたいと考えています。また当社は以前から自社サービスの開発にもチャレンジしています。いずれは会社を象徴するようなサービスを生み出していきたいと考えています」（見取氏）。

このようなビジョンを実現するため、同社は現在、顧客への企画提案や開発チームへのディレクション、そして社内の仕組み作りに率先して取り組める人材を募集中だ。

「私は1人で何でもできますが、尖った才能を持っているわけではありません。だからこそできる人を増やしてきました。様々な得意分野を持った人たちが集まることで、トータルで高品質なものが出来上がる。それによってお客様が喜んでくださる。そこに自身の喜びを見いだせる方のご応募をお待ちしています」（見取氏）。

同社は今後3年間で、現状の3倍ほどの規模を目指すという。組織拡大に伴い、重要なポストを担える人材も必要となる。人と一緒にものを作ることが好きで、ポジティブに、素直に、物事に取り組める人材を求めている。