株式会社Gemax

台湾発の医療分析プラットフォーム『Dr.AI』を手掛ける、株式会社Gemax。生きとし生けるものの健やかな暮らしを支えるべく、医療業界とIT業界がタッグを組み、大きな挑戦を続けるスタートアップだ。

同社は、『Dr.AI』を企画開発した台湾のIT企業Gemtekの日本法人として、2015年に誕生。そして近年台湾での普及が進み、満を持して日本市場へ広めていこうと本格的に活動をスタートした。

そこで代表取締役社長へ就任したのが、日本で長年にわたり臨床研究者として活躍してきた医学博士・渡邉泰雄氏だ。

渡邉氏は数々の医療研究に携わりながら、とある領域に課題観を抱いていた。それが、医療現場でも患者との最初の接点となる「問診」だ。

「様々な科に言えることですが、特にイメージしやすいのは精神科でしょうか。実は精神科の患者様は問診の間、ごく普通のコミュニケーションを取り、特に何事もなく医療機関を後にする方々ばかりです。しかし、医師の見ていないところでつらい思いをしたり、周りの人々が心配したりするような事態に陥っています。その状況を問診中にどれだけ深く把握し、どれだけ適切な診断を下せるかが、その後の患者様の未来を決めるのです」（渡邉氏）。

もちろん精神科だけではない。「お腹が痛い」「頭が痛い」と目に見えない悩みを訴える患者においても原因は様々であり、さらに医者への体調の伝え方も千差万別だ。

そこには、対面問診における大きな壁が関係していると渡邉氏は話す。

「人は、なかなか人に面と向かって話しにくいこともあります。緊張して、あるいは相手の反応を気にして、言うのを躊躇ってしまう内容もあるでしょう。『これは言いたくないな』『これは話すほどのことじゃないかな』……そのように捨てられてしまった情報の中に、適切な診断のための大きなヒントが隠されているかもしれないのです」（渡邉氏）。


そこで目を付けたのが、医師の代わりに患者の前に立ち、ヒアリングした情報を整理して医師の診断をサポートするAI機能だ。

日常生活でも、「音声アシスタントになら、人に言えないことも話せる」「愛犬になら、ポロっと弱音を吐ける」――そんな経験をしたことはないだろうか。この心理を利用し、「問診の場でも、あえて人ではないほうが気軽に話せるのではないか」という考えにたどり着いたのだ。

この構想をもとに、Gemtek社はアメリカのイェール大学や台湾の国立中山大学と共同開発を進め、医療分析プラットフォーム『Dr.AI』が誕生。当時のAIの医療活用は画像解析がメインで、こうした診断での活用は画期的だったという。

現在、台湾では続々と医療機関に『Dr.AI』が導入されている。問診データを蓄積し、医療機関によっては治療・入院情報の管理までサポート。いわば“医師の味方”として活躍している。

「この考えに、私は非常に共感しました。 “医師の味方”である『Dr.AI』を日本にも広め、より良い暮らしを守るような“人々の味方”にもしたい。ただただその使命感を抱き、参画しましたね」と渡邉氏は振り返った。

現在『Dr.AI』は内科・小児科から整形外科、精神科まで12の医療専門分野に対応し、各科の専門用語も網羅している。さらに中国語や英語、日本語をはじめ、世界38言語でのサポートが可能だ。この高い性能を日本市場に対応させながら、同社は『Dr.AI』を国内へ普及している。

台湾出身で日本の大学院・コンサルティング企業を経験し、同社の創業期から活躍するキキ(陳映錡）氏はこう述べる。「台湾と日本に共通するのは、医療資源が不足していることです。プロジェクトの初期メンバーとして、日本でも『Dr.AI』を広める価値があると考えました。一方で、医療の歴史的背景や文化の違いから、医療環境はかなり異なります。日本ではどのような課題があり、このプロダクトはどのように活用できるか。その点を渡邉の知見を取り入れながら、日本版『Dr.AI』を各地へ普及させています」

とある医療機関へ渡邉氏が『Dr.AI』を紹介した際、「これは近い未来、医者いらずになるかもしれませんね」と冗談めいたことを言った医療従事者がいたという。それほどまでに、医療現場の常識を覆すようなプラットフォームなのだ。


しかしだからこそ、渡邉氏は普及において注意すべき点も心得ている。

「このプロダクトは、あくまでもサポート役です。しかし名刀は、紙も切れれば人も切れます。医師がプロダクトに任せてばかりになってしまっては、新たな医療知識のキャッチアップや、適切な診断を心がける姿勢を失くしかねません。AIに頼りきるのではなく、AIを相棒にして患者を守る。そういった医療現場のAIリテラシーを高めていくのも、当社のミッションですね」（渡邉氏）。

その大事な前提を踏まえた上で、『Dr.AI』の活躍できるステージはかなり幅広い。

まず、問診・診断サポートを応用すれば、ゆくゆくは医師の不足する地方医療にも役立つ。また頻繁に通院するのが難しい患者や高齢者が、気軽に健康チェックできるような在宅医療にも貢献できるだろう。そして患者相手だけではなく、医療従事者の卵の成長を支える教育プロダクトとしても活用できる。

「『Dr.AI』には、まだまだ可能性がたくさんあります。日本の医療の課題を見つめれば、想像していなかった場所でも活躍するはずです」（渡邉氏）。


そして実は、既に『Dr.AI』以外のプロダクトも社会へ広まっている。

その一つが、2025年5月に正式リリースされた『Vet.AI』。こちらは、24時間いつでも動物の健康チェックをサポートするAI問診プラットフォームだ。一般家庭のほか、観光向けの牧場等でも活用されている。犬や猫といった一般的なペットにとどまらず、爬虫類や昆虫、レジャー施設等で飼育される大型動物にも続々と対応。夜中に体調を崩したペットの対応にも、なかなか獣医師が常勤できない施設での健康チェックにも役立つ。動物、そして動物を愛する全ての人の心強い味方だ。

また人間向けにはもう一つ、ウェアラブル型の健康チェックデバイス の開発も進む。『Vet.AI』よりもさらに、人々の生活に溶け込むようなプロダクトになりそうだ。

「世の中には“アンメット”と呼ばれる、まだ踏み込めていない医療・健康ニーズがたくさんあると言われています。その領域に私達のプロダクトが貢献できるよう、一緒に糸口を見つけてほしいのです」と渡邉氏。

そのため活発な意見交換は大歓迎。むしろ一人ひとりのアイデアが、プロダクトや同社の風向きを大きく変えることになるとキキ氏は話す。


なお、同社3人目のメンバーとしてジョインした岩根由香里氏（事業開発担当）は、入社当時をこう振り返ってこう話す。

「入社前の私には、医療分野・IT領域どちらの知見もありませんでした。それでもぜひジョインしたいと飛び込んだのは、『Dr.AI』をはじめとするプロダクトに可能性を感じたからです」

また岩根氏は、この組織で自分自身のキャリアの可能性も広がると期待していた。

『Dr.AI』は競合がほとんど見当たらないほどのブルーオーシャンであり、日本法人として本格始動して間もない同社自体にも、決まった枠組みがほとんどない。つまりプロダクトも組織も、メンバーがこれから道なき道を切り開いていく形だ。

実際、会計事務の経験を生かそうと入社した岩根氏は、現在、事業開発担当として『Dr.AI』や『Vet.AI』の営業活動に勤しむ。医療・IT共に見識のなかった岩根氏だが、プロダクトの社会的価値をまっすぐに信じたアプローチで、次々とクライアントを開拓している。

実は転職を考えたのも、会計にプラスできる強みを手に入れ、オールラウンダーとして活躍できる存在になりたかったためだと岩根氏は話す。真っ白な地図を広げる第一次成長期の同社とは、見事にWin-Winの関係だ。

このようなフロンティア精神は、代表の渡邉氏や創業メンバーのキキ氏を含め、全員に共通する素質と言える。


またフットワーク軽く、インターナショナルに動けることもメンバーの共通点だ。プロダクト普及のために足を運ぶのは、日本全国。また今後は定期的に台湾へ赴き、『Dr.AI』『Vet.AI』の開発現場や導入現場をも視察する方針だ。そしてゆくゆくは台湾や日本だけでなく、世界へのシェアも目指す。ワールドワイドに活躍できそうだ。


様々な社会課題が溢れるこの社会。その手で、世界の人々、ひいては生命の未来を明るく照らす――そんな開拓者を、Gemaxで目指してはいかがだろうか。