株式会社クオンツ・コンサルティング

総合コンサルティングファームの、株式会社クオンツ・コンサルティング。2023年10月に設立されたばかりの新鋭であり、同社ではコアメンバーとして会社づくりに参画しながら顧客のIT/DXコンサルティングを担う人材を求めている。

同社が手掛けているサービス領域は、大手企業に対してのIT/DX支援を中心に、経営戦略から営業改革まで幅広い。設立1年目から、既に次のような支援実績を有している。

●大手証券会社向け社内業務のシステム化における実行フローの策定
●メガバンク向けIT活用によるBPR
●大手完成車メーカーのOEM向けERP導入
●電子機器メーカー向け中期経営計画の妥当性検証
●大手通信キャリア向けPPM高度化
●金融系事業会社向けのデータドリブンに基づくIR戦略立案
●大手不動産会社向けのデータ活用による営業効率化・高精度化
●大手上場企業向けのM&A戦略立案
●グループのM&A総合研究所でM&A仲介の支援をした企業のPMI支援
●エネルギー系インフラ企業向け営業KPI設定・管理体制構築および運用
ほか

同社は、株式会社M&A総研ホールディングス（東証プライム上場）のグループ企業。そのバックボーンからのノウハウと、大手コンサルティングファームや経営戦略に長けた著名企業等で経験を積んだプロフェッショナル人材が集まっているところが、強みの源泉だ。

グループの中核企業であるM&A総合研究所は、2018年10月の創業後、3年9カ月という業界史上最短で株式上場を果たしたM&A仲介企業。その主たる要因は、ERPを独自開発して大幅な業務効率化を実現し、急成長に繋げたDX。クオンツ・コンサルティングは、このような“事業会社発”の実績あるノウハウを、クライアントに説得力を持って提供できるのだ。

そして、人材力。当該サービスを担うコンサルタントは、“BIG4”はじめ、内外の総合・ITコンサルティングファーム出身という経験者が約80%を占めている。さらに、最小の資本と人材で最大の付加価値を上げることで著名なFAソリューションメーカー出身者も在籍し、その営業ノウハウを最大限活用する営業チームを設置。この営業力で前述のとおり数々の案件を獲得でき、コンサルタントは営業KPIを負うことなく提案業務に専念できる点も奏功している。もちろん、大手SIerやSES企業で経験を積んだエンジニア経験者も在籍し、ITの知見も豊富に有している。

こうした強みを生かし、“レガシーな産業をテクノロジーの力で変革する”ことを同社は目指しているのだ。

M&A総合研究所の創業社長であり、クオンツ・コンサルティングの代表者も兼ねる佐上峻作氏は、ITエンジニアの出身。自らが創業した会社をM&Aで譲渡した時にM&A仲介会社を利用した。その際に、料金体系の不透明さや非効率的なサービスによるスピードの遅さといった課題を感じる。そこで、エンジニアとしての知見を生かし、業務効率化を行えばビジネスチャンスがあるのではないかと、M&A総合研究所を創業する。そして、CTOと共に独自にERPを開発し、以前からのM&A仲介業務を改革。完全成功報酬制という画期的な営業手法を導入した。創業から3年で売上高39億円・営業利益21億円を上げ、3年9カ月目に株式上場を果たす。その後、M&A総研ホールディングスを設立してグループ体制に移行している。グループ全体で2024年度の売上高153億円・営業利益72億円を計画、時価総額も上場から1年8カ月で4,000億円を突破するまで急成長しているところだ。

このように、自らのDXによる成功体験をサービス化し、“レガシーな産業をテクノロジーの力で変革”して日本経済を活性化させることをグループ全体のミッションとしている。
差し当たって、コンサルティングによってミッションを遂行するために新設されたのが、クオンツ・コンサルティングだ。
「日本のレガシーなエンタープライズ企業を外部の立場から変革して企業価値を高め、ひいては日本経済を元気にしていくことが当社の使命です。」と社長室執行役員の山口大樹氏は説明する。

こうした結果、グループとして時価総額数兆円規模にまでスケールさせることを目標に置いている。

同社のメンバーは前述のとおりコンサルティングファーム出身の経験者が多くを占めているが、年齢構成は20代後半が約60%、30代前半が約20%と若い。「このため、お互いの距離感が近く、切磋琢磨しながら学び合える組織風土がある」と山口氏。

コンサルティングファームとしての組織運営の特徴は、“ワンプール制”を導入していること。他のコンサルティング会社では、“戦略”“業務”“IT”といった領域別や“製造”“金融”“小売”といった業界別の組織として専門化を図る場合が多い。その場合、原則として自らの領域が固定され、幅広いスキルを身に付けることが難しくなる。
これに対して、領域を定めず全員があらゆる領域・業界に携わることが可能なワンプール制においては、個人の経験値やスキル、志向に応じたキャリア形成が行いやすい。また、志向性が変わっても柔軟に対応でき、社内で新たな領域にチャレンジすることもでき、長く働くことができる。一方、専門性に関しては、個人が関心や経験のある分野に自ら特化すれば、もっぱら当該領域にアサインされるので深めることも可能だ。

人材育成も手厚い。未経験者の場合、入社前から独自の研修資料・動画や課題図書等で学べるほか、業務においては経験豊富なシニアコンサルタントやマネージャー等とのペア体制で現場に入り、マンツーマンでOJTを受けることができる。「大手のように画一的な教育ではない。未経験者でも早ければ入社初日から案件にアサインされ、実務を経験しながら経験豊富な先輩からOJTで学ぶことができる」と山口氏。

さらに、外資系コンサルティングファーム出身のパートナー等の要職者が毎月1on1を行って、業務のフィードバックや本人のキャリアビジョンと会社の方向性との擦り合わせ等を綿密に行っている。
そして、同社の場合は創業フェーズにあることで、会社づくりにコアメンバーとして参画できる点も大きいだろう。

こうした環境で、メンバーの可能性が無理なく多彩に広がっていく点は大きなメリットだろう。山口氏は次のように話す。
「例えば、エンジニア出身者はキャリアチェンジというよりそれまでのキャリアを生かした延長上として、ビジネス領域の知見やスキルも身に付け、“IT×ビジネス”で強みを発揮するコンサルタントに成長できます。さらに戦略コンサルティングという、より上流の領域も目指せますし、ERP外販等の新規事業の創出に関わって新領域の責任者として活躍することも可能です」

そんな同社では、論理的思考力と人柄の良さ、成長志向を持つ人材を求めている。
プライム上場企業グループとしての安定性の中、新設されたばかりの企業で思い切り力を発揮したい人材にとっては見逃せない募集といえるだろう。