PCIソリューションズ株式会社

PCIソリューションズ株式会社は、東証スタンダード市場上場企業・PCIホールディングスの中核企業として、安定した事業運営を行っているIT企業だ。1,000名以上の従業員が在籍し、東京本社のほか、横浜、名古屋、大阪にも拠点を置く。

メイン事業はトータルソリューションプロバイダとして展開するシステムエンジニアリングサービスだ。約800名のプロパー技術者と300名から500名の外部パートナーを合わせ、常時、合計1,000名以上の技術者を数々の開発プロジェクトにアサインし、コンサルティングから企画・設計・開発・運用・保守までワンストップで対応できるソリューション事業を展開中。

特徴は技術領域の幅広さだ。同社のシステムエンジニアリングサービスは、インダストリアルビジネス事業本部と、エンタープライズビジネス事業本部の2事業部体制で行っており、組み込み制御系から業務系システム、ITインフラ、IoT/IoE、AI等、ありとあらゆる分野に対応している。

インダストリアルビジネス事業本部は、現代のものづくりに不可欠な組み込み制御系のシステム開発を担う事業部だ。自動車や建設機械、車載機器、通信機器、情報家電等の制御ソフトウェア開発を手掛ける。
特に強みを持つのがモビリティの領域で、自動車制御や建設機械制御、車載機器を収益基盤としつつ、次世代建機やAUTOSAR、AD（自動運転）/ADAS（運転支援）、モデルベース開発等の成長分野にも力を入れている。また、ネットワーク領域では、通信制御装置、通信機器に加え、デジタルカメラ、スマホアプリ、通信インフラといった分野のプロジェクトも増えている。今後は車載システムの電動化、コネクテッドに関連した開発にも注力する計画である。

一方、エンタープライズビジネス事業本部は、金融、製造、流通、公共、社会インフラ、IT基盤の5分野を中心とする事業部で、大規模基幹システムやミッションクリティカルなシステムの開発やインフラ構築で数々の実績を積んできた。最近はハイブリッド基盤構築や、製造業向けまたは流通業向けを始めとするWeb開発といった領域に加え、アウトカー（自動車のコネクテッドサービスに必要なバックエンドサーバや車両工場、整備工場等）のシステムに注力している。

インダストリアル、エンタープライズ、それぞれの専門分野で培った技術力と、大規模プロジェクトに対応可能な動員力、そしてシステム構築から運用・保守まで手掛けられるワンストップ体制を強みに、コロナ禍以降も、着実に成長を遂げきた同社。今後は車載システムの電動化、コネクテッドに関連した開発やAI、データサイエンスといった最先端分野へと事業領域を拡大すべく、技術の獲得に注力しているところだ。

同社は、2012年9月の設立以降、顧客満足を第一に掲げ、大手開発ベンダーを中心に信頼を築き上げてきた。開発現場を担う技術者への信頼も厚く、現場営業でリピートオーダーに繋がり、安定した取引を行っている。客先常駐型のプロジェクトだけではなく、【受託案件】も増えており、現在（2026年4月）は100名以上のエンジニアが、社内で開発を行っている。

常駐先からの信頼を勝ち取る技術者を輩出する背景にあるのは、同社の技術者育成力だ。同社は設立当初から新卒を軸に採用活動を行ってきた。理系、文系、または性別を問わず、真っ白な状態の学生を採用し、入社後は4月から6月まで、3か月間で基本的な社会人教育と技術者教育を施し、各現場へ配属。そして各現場で先輩社員の下、OJT教育を受けながらスキルを磨いていく。その育成ノウハウは外部からも定評があり、研修事業として、同業他社などの新入社員も受け入れているほどだ。

また、新人教育以外にも、階層別研修や技術研修などの教育体制が整備されている。
特に、先端領域の技術獲得に力を入れており、PCIホールディングスグループとして積極的な投資を行っている。
合計60以上の対象資格取得に際して費用を助成、合格時の奨励金支給も充実しており、若手からベテランまでスキルアップを目指すモチベーション向上につながっている。
その結果として、AWS認定資格をはじめとする資格保有者は延べ人数で830名に達する。

さらに、定着率の高さも社員の育成には大きく影響している。一般的にIT業界の離職率は10％と言われる中、同社はその半分の5％以下という低水準を維持。安心して働ける環境があるからこそ、顧客の要求に確実に応えられる技術者が育ち、同社の安定した経営基盤を築き、支えているのである。

その安定した経営基盤の下、企業向けクラウドサービスを開発するほか、「Amazon Connect」や「Salesforce」、「AWS」などの導入支援、またはそれらを組み合わせた独自サービスを展開。2023年9月には、システムエンジニアリングサービスに続く第2の柱として確立すべく、デジタルイノベーション事業本部を立ち上げ、約100名体制で成果を出している。
また、2026年4月よりAI事業部が立ち上がり、時代のニーズに沿ったサービスを提供すべく、常に進化をしている。

今後の課題を人事部部長・宮崎悟氏が語る。

「当社には約800名の技術者が在籍していますが、稼働率は100％に近い状態が続いています。常に100％ということは新しい案件があっても受けられません。今後、2本目の柱を確立し、事業を拡大するためにも、余力を持った状態で事業を運営する必要があります。今後は新卒採用だけではなく、キャリア採用も積極的に行う計画です。採用数は特に上限を決めていません」（宮崎氏）。

第二新卒から、経験者まで幅広いレイヤーをお迎えしたいと考えておりますが
特に、新人や外部パートナーを含む開発チームをまとめるプロジェクトマネージャー（PM）、プロジェクトリーダー（PL）として活躍できる中堅技術者を求めている。

同社の経営理念には、“全社員の幸せを追求”すること、社会の発展に貢献することが謳われている。研修体制を整え、人材育成に注力するのもその理念を実現するための一貫である。また、アサイン先のプロジェクトを決める際には、可能な限り本人の希望を汲む方針だ。

「プロジェクトへのアサインは各部門の部門長が行います。どのような職種であれ、本人のやりたいことができるのがベストです。各事業部門には、人事部からも、本人の希望やキャリアプランを考慮するように話をしています。技術を極めるか、マネジメント志向かなど、将来のキャリアステップも本人の意思を尊重しています」（宮崎氏）。

各プロジェクトには、基本的に2名から10名のチームを組んでアサインしている。また一定の頻度で部門長の訪問もあるため、自分の意志を伝える機会には困らない。最近はシステムエンジニアリングサービスもリモートワークが一般化し、コロナ禍が明けてからもハイブリッド型の勤務形態ができ、1週間の稼働日のうち6割が在宅勤務となっているが、オンライン会議ツールなどを使った朝礼や会議、打ち合わせ、社内チャットを使った日常のコミュニケーションなど、社外の開発現場や自宅で仕事をしていても孤独感を抱いたり、会社との繋がりに希薄さを感じたりしないように環境は整えている。

また、月平均残業時間は約15時間、有給取得率80％弱など、業界の中でも、プライベートと仕事の両立は図りやすい会社だ。女性社員の産休取得率、産休育休からの復帰率ともに100％に達している、男性社員の育休取得が増えてきた（2024年以降は100%）ことも、定着率の高さに寄与している。

「今後当社は、中核事業のシステムエンジニアリングサービスで部門ごとに特色を打ち出すことに加え、業容を拡大して、PCIソリューションズとしてのアイデンティティを強めていく計画です。そのためキャリア採用では、その方なりに“想い”を持った方にご入社いただきたいと考えています。会社は自己実現の場です。自分のやりたいことを与えられることを待つだけではなく、自ら切り開き、実現することが必要です。当社は未完成の会社ですが、その分チャンスもあります。制約の中でも、想いを持って切り開いていける方。そのような人材が活躍できる組織にしたいと考えています」（宮崎氏）。

現在、採用をしているのは客先のプロジェクトにアサインする技術者だが、希望や適性によっては、将来的に受託開発や、デジタルイノベーション事業本部へ配属されるチャンスもある。268億円というグループ売り上げを背景とする安定した経営基盤の下、最新技術に触れながら、自己実現に向かって行ける環境。それが同社に参画する最大の魅力である。