パラレル株式会社

学校の授業が終わった後には、気のおける友達が集まっている「あの場所=たまり場」へ。そのコミュニティを起点とし、新しい友達の輪が広がり、新しい楽しみを発見し、目の前の世界が広がっていく。どんな年代の人であれ、近しい体験をお持ちではないだろうか？

パラレル株式会社が提供する『パラレル』は、まさにそうした体験をリアル空間と遜色ない熱量でオンライン空間に実現する「友達と遊べるたまり場アプリ」である。2019年にリリースした同アプリの登録ユーザーは、2025年3月時点で700万人に。1日の利用時間はユーザー1人当たり平均約180分にもなる、非常に熱量の高いコミュニティを形成している。

『パラレル』が生まれた原点は、同社共同代表の青木穣氏の大学時代に遡る。在学中にアプリをつくり始めた青木氏は、SNSサービスを手掛ける会社の創設者マーク・ザッカーバーグ氏の半生を描いた映画「ソーシャルネットワーク」に感銘を受け、「世界で使われるSNSをつくりたい！」という強烈な願望が湧いたという。それを実現するためには、まずはビジネスの世界を知ることが不可欠。青木氏はまずマーケティングテクノロジー企業に営業職としてキャリアをスタートし、ビジネスパーソンとしての基礎を築いた後、2017年に同級生だった歳原氏と共同で同社を創業した。

青木氏は創業して以来、位置情報SNS、スクショグルメ管理アプリ等、SNSを次々に立ち上げるも失敗に終わったという。自分がつくりたいものを作ってもダメ。ユーザーが求めるものでなければ広がらない。SNSとして基本ともいえる考え方に立ち返った末に生まれたのが『パラレル』だ。

『パラレル』は、FPSゲームのモバイルゲーマーに音質の良い通話を提供することで初期のユーザー層を拡大した。ただそれだけではユーザー層が限定される。同社は次のステップとして、ユーザーがオンラインにたまる習慣を生かし、『パラレル』内にみんなが楽しめるエンタメコンテンツを設置し、みんなで共通の話題が生まれる空間にした。コロナ禍におけるコミュニケーションのオンライン化も追い風となり、非ゲーマー層（マス層）へもユーザーを広げることになった。

そして『パラレル』が爆発的にマス層ユーザーを広げるきっかけになったのは、2023年7月に開催した中高生対象の「全国学校ゲーム大会」だ。結果的には全国の中学・高校の7割にもなる約9,500校が参加し、Z世代における『パラレル』の認知度とユーザーの熱量が決定的となった。

『パラレル』はユーザーの7割を占めるZ世代を中心に熱量の高いたまり場をつくり、『パラレル』内での累計通話時間は230億分を超えた。今後同社は『パラレル』のサービス提供によって何を目指しているのか？共同代表の青木氏は、「世界中のコミュニケーション熱量を高め、好きな人たちとの時間を最大化する」という同社が掲げるビジョンの体現だという。それにプラスし、ソーシャル×エンタメというキーワードも挙げている。

「世の中にはエンタメコンテンツが溢れており、各々が好きなジャンルのコンテンツを楽しむ世界が既に出来上がっています。コンテンツが溢れて最適な選択をすることが難しくなる世の中において、私達は何を遊ぶかではなく、誰と遊ぶかの重要性が増してくると考えています。だからこそ、たまり場の空間（ソーシャルネットワーク）にあらゆるエンタメコンテンツを繋げ、リアルを凌駕するコミュニケーション体験を提供したいと考えています」（青木氏）。

また日本のエンタメ企業が『パラレル』と連携するメリットも大きいと青木氏は付け加える。
「ゲームやアニメ等、日本のエンタメコンテンツは世界に誇れるレベルです。『パラレル』の海外ユーザー層も増えてきているので、エンタメコンテンツを日本から世界に発信する場所としても期待できると思います」。

こうしたビジョンの体現に向け、同社ではあらゆるポジションでの中途採用をスタートしている。今回の中途採用では、どんな人材に期待しているだろうか。
「やはりビジョンへの熱量を共有できることが大切です。大切な友達と遊ぶのが大好きで、友達とのコミュニケーションによって得られる体験に価値を感じられる人に来てほしいですね。シンプルに言うならば、ユーザー視点を持っていることです」（青木氏）。

また青木氏は、必要な要素として「プロダクト愛」も付け加える。
「『パラレル』が最終的に目指しているのは、国籍・年代・嗜好の垣根を越え、誰もが使えるSNSです。中長期的なプロダクト戦略に共感し、プロダクトに全力を注げるタイプの人だとさらに嬉しいです」。

フラットかつ透明性のある組織をつくろうとしている同社では、役職を設けず、一人ひとりの意見を平等に取り入れているとのこと。またプロダクトに関する情報は全て社内に開示しているため、自分から動いていけばどんな情報にもアプローチしていける環境がある。

「当社では、企画、開発、品質、CS、マーケ等、各職域のユニット制を敷いていますが、プロダクトづくりは基本的に全員プレーのスタンスです。社歴・職域に関係なくプロダクト改善・新規機能のアイデアを出しますし、例えば不具合等のトラブルが起きた時には全員でリカバリーに入ります。だからプロダクトづくりにおいても、圧倒的な当事者意識で取り組めると思います」（青木氏）。

また同社のスピーディーかつ的確なプロダクトづくりを支えている業務習慣があるという。それは青木氏を含む創業メンバーが継続してきたドキュメント文化だ。
「私達は創業時から、一人ひとりがミーティング・打ち合わせ等で共有した情報、話し合って決めた内容等を全てドキュメント化して残し、ビジネス側と開発側の分断が生むムダ・ムラを排除してきました。こうしたドキュメント文化によって、各メンバーが考えていることを共通言語化し、イシュー化とプロダクトの改善サイクルにおける再現性と本質性を高めているのです」。

特にマスに向けたtoCサービスともなると、相手が不特定多数だけに、根拠付けから実行までのプロセスもふんわりと曖昧になりがちなところ。その点同社の仕事の進め方はいたってロジカル。社内には成長企業のマネジメントポジションで揉まれた優秀なメンバーが多いことも、同社の質の高い仕事を後押ししている。

『パラレル』事業は、これまでのスタートアップ期から、ようやく本格的な拡大フェーズに突入したところ。チャレンジ意欲が旺盛な人にとっては、まさにジョインする絶好のタイミングである。