リアルネットワークス株式会社

1990年代半ば、インターネット黎明期ともいえる時代に「RealPlayer」は米国で誕生した。それ以来、ストリーミングメディア配信の先駆けとして、インターネットを通じ映像・音楽をはじめとするマルチメディアコンテンツを世界中に提供しているリアルネットワークス株式会社。
「RealPlayer」は広く世界中で認知されており日本国内のユーザーは800万人を超える国内最大規模の動画・音楽再生プレーヤーだ。

インターネット上におけるストリーミングメディア配信の最先端を担う企業として、大きく３つの事業を柱に事業を展開している。
まずは、動画・音楽再生プレイヤー「RealPlayer」、Webを通した音楽配信サービス「RealMusic」、カジュアルゲームサービス「RealArcade」といった一般個人に向けたサービスを展開するコンシューマ事業。
次にマルチフォーマット・クロスプラットフォームに対応し、ストリーミング機能に強みを持つサーバを法人向けに提供するHelix事業。
そして動画や音楽などをPCやスマートフォン、フィーチャーフォンごとに対応した変換を行い、配信可能にするASP事業などで収益を上げている。

特にコンシューマ事業は「RealPlayer」の有料版や音楽配信、動画月額サービス、広告収入などで大きな収益をあげており、今後も強化して行く考えだ。

「RealPlayer」は幅広い再生フォーマットに対応している事を強みとしており、様々な種類の動画・音楽などのコンテンツを一括で管理できる。
また、インターネットから取得したコンテンツをWebブラウザ以外のデバイス（スマートフォンやフィーチャーフォンなど）で再生が可能であり、マルチメディアコンテンツのプラットフォームとしてユーザーに長く愛されてきた。

今後、ますます技術の進化とともに、コンテンツの多様化や再生のニーズが高まっていく。同社では絶える事なく市場の変化に対応し、事業拡大を目指していく。

同社の強みは、グローバル企業でありながら日本法人に高い裁量権があり、米国本社のプロダクトを活かした日本独自の戦略をとっているという点だ。

日本法人の事業では、コンシューマー向けビジネスにおいてはアジアを統括し、日本・中国・台湾・韓国・アジアパシフィックの５つの地域における「RealPlayer」の事業展開を任されている。
米国のグローバル戦略をベースとし、アジア各地域でのローカライズやマーケティングを実施、その地域に最も適した事業戦略を練る事が可能となっている。
その為、米国の最新技術やトレンドを活かしながら、各国の文化や慣習に対応した緻密なサービスを独自に展開、スピーディに提供でき、ユーザーの獲得や満足に繋がっているのだ。

日本での一例を挙げると、中規模のコンテンツホルダーに向けた動画チャンネルの開設やミドル層をターゲットにしたサービス展開がある。
大手の動画配信サービスでは、中規模のコンテンツホルダーが持つユニークな動画が他の大量に投稿されている動画に埋もれてしまい、ユーザーまで届きづらい。
この問題を解決するため、中規模なコンテンツホルダー専門の動画チャンネルやスマートフォンに対応したそのコンテンツホルダー専門のAndroidアプリケーションなどを開発し、サービスを提供しており、好評を博している。

「ある動画サイトのコンテンツ視聴者はすでに30%がスマートフォンユーザーです。そういったインターネット全体を見渡したマーケティングと日本の商習慣や中規模コンテンツホルダーの内情を正しく把握しなくては、顧客を満足させられるサービスは提供できません。
米国が展開するプロダクトの強みとローカルの特性を正しく把握し、バランスをとったサービスを提供することを大切にしています」。代表の張氏はそう語る。

ミドル層をターゲットにしたサービス展開も同様だ。
「RealPlayer」は40代〜50代といった男性ミドル層のユーザーが多い。これに注目し日本のミドル層が興味を持っているゴルフやモーターサイクル、男性向けのエステサービスなどの情報を動画で提供し、ニーズにあった情報を分かりやすくタイムリーに提供することで、他の動画配信サービスとの差別化をはかっている。

こういったグローバルプロダクトの強みとローカルの特性を活かした事業展開は他のアジア各国においても同様で、スピーディかつ市場に対応した独自の戦略策定が可能になっている。
最先端のインターネットサービスを市場に合わせて提供し、デジタルメディアをリードする企業として大きな存在となるべく、同社は成長を続けている。

「ご応募頂いた方には、当社の事を100%オープンに伝えたいと思います」。張氏はそう語る。正直に会社の事を伝え、心から共感してもらえる人材に加わってほしいと考えているのだ。

同社には大手IT企業に在籍していた人材が多く転職してきている。一部の限られた役割しか携われなかった人材が、大きな裁量とグローバルでの活躍を望んで入社してくるのだという。

事業戦略もディスカッションを通じて新しい戦略や方向性を決める事が多い。各社員が自らの事業に対する考えを持ち、アイディアや意見を積極的に言い合う事で新しいビジネスのチャンスが生まれ、社員も当事者意識をもって取り組む事が出来るのだ。

また、グローバルに活躍するチャンスもある。これまでビジネスの場で英語を使ったことがない社員であっても、仕事上で英語でのメールを書いたり、ランチタイムやカジュアルな会話等で周囲が英語を使っているため、英語力が自然に身に付くという。

「当社には日本国内だけでも800万人のユーザーがおり、自社媒体を積極的に活用してビジネスを発信できる環境があります。自らの意思で道を切り開き、グローバルで活躍できる人材を目指したい方は是非ご応募ください！」（張氏）
ITのトレンドに敏感で、新しい発想を楽しんでいける方には是非チャレンジをしてほしい企業である。