株式会社プラメド

株式会社プラメドは、ヘルスケア領域のマーケティング・リサーチにおけるフィールド部門のプロフェッショナル集団であり、まさに日本のリーディング・カンパニーである。同社では、インターネット調査におけるアンケート画面や集計画面などを作成するフロントエンドエンジニアを求めている。

プラメドでは、医師を中心に、薬剤師や看護師など医療従事者約6万2,000人の会員（調査モニター）を擁し、インターネットによる定量調査（年間約1,000プロジェクト、のべ46万人に実施）と、インタビューによる定性調査（年間約200プロジェクト、のべ2,000人に実施）を手掛けている。

同社はマーケティング・リサーチ国内最大手のインテージグループの一員であり、直接の顧客として親会社に当たる株式会社インテージヘルスケア（IHC）からの売上が9割を占める。IHCは、医療市場の調査におけるトップ企業。国内の製薬会社や医療機器メーカーのほぼ全てが取引先であり、特に約30社の製薬会社を主要顧客としている。IHCは、顧客から新薬の開発や商品のマーケティング戦略の判断材料を得るための調査業務を受託し、医師や患者のアンメットニーズ（有効な治療法がなく満たされていないニーズ）、当該領域の市場性や競合薬品の長短所、使用法などの調査を企画、分析している。その一連の中でプラメドは、アンケートやインタビューを実施して、様々なデータや意見を取集する役割を担っている。

プラメドの強みは、約6万2,000人の会員（調査モニター）を“調査に特化”させていること。全国医師をほぼ網羅している競合企業が存在しているが、その多くは医薬品などの商品情報を提供する広告チャネルとして用いられている。これに対し、同社は広告色をなくし調査に特化しているため、偏りなく中立で正確な調査ができると評価されている。

また、会員（調査モニター）とは、メールだけでなく電話や対面でのコミュニケーションを通じて信頼関係の構築に努めていることもあり、アンケート回収率が高いことも大きな強みだ。

加えて、患者に対する調査を行う場合、医師を通じて紹介してもらう形となるが、これも信頼関係がなければ難しく、その実現性の高さも同社ならではの強みとなっている。

「今回募集するフロントエンドエンジニアが、アンケート回答者の方々がどれだけ回答しやすい画面を作成するかが、正確性や回収率の向上を左右する大きな要素を占めています。社会的貢献度の高い業務であることは間違いないので、ぜひアクセスしていただきたいと願っています」と代表取締役社長の前田茂昭氏は呼びかける。

同社は、2005年4月、京都大学医学部附属病院の医師が、株式会社インテージと共同で京都大学発ベンチャーとして設立された。当初は、医師が調査研究や情報交換を行うための会員組織を整備することを目的としたが、事業として製薬会社などの調査ニーズにも対応するようになり、その後2012年9月にインテージの子会社になり、2013年10月にはインテージの持株会社制への移行に伴い、IHCの子会社となり現在に至る。

「当社は、親会社であるIHC以外の医療市場調査会社の開拓に力を入れており、現在、ヘルスケア領域のマーケティング・リサーチ業界におけるフィールドワーク事業では弊社がトップに位置しています。当面は日本市場の半数以上のシェア獲得を目指し、それを実現することで、日本市場のフィールドワークの品質向上に寄与できると考えています」と前田氏は意気込む。

同社が掲げるミッションは、「医療現場の声を、明日の医療に」。医療にとって有用なプラットフォームとして情報の収集し、健康を願う全ての人に"より良い医療"を届けるお手伝いをすることが同社の存在意義と言える。

「人々の生命や健康に関わる調査は品質が最重要です。データの改ざんなどはもってのほか。サンプル数が100必要の場合でも、95しか集まらなければ95で出す。当たり前のことですが、現場にはプレッシャーもかかります。しかし、どんな結果であろうが正面から向き合って"公正"なデータをお届けするように努める。この “誠実” というマインドを会員やお客様との信頼関係のベースとしています」と前田氏は強調する。

同社の社員数は約50名（2023年9月現在で、東京本社と京都事業所の２拠点体制となっている。コロナ禍以降はリモート体制にシフトしつつも、活発な社内コミュニケーションを維持すべく、現場発信で様々な施策（WEB上の仮想オフィスやランチ補助など）を試行し続けている。そのほか、チームビルディングの一環として、昨年度は岐阜に研修旅行を実施。ドローンレースを行ったり、鵜飼を楽しんだりした。今後は、毎年の研修旅行に加え、コロナ禍前まで行っていた納涼会などの社内イベントも復活させようと計画している。

同社の企業風土の特徴は、“個々への尊重とフラット・フレンドリー・フレキシブルな集団”。前田氏は次のように説明する。
「先述の “誠実” なマインドを全員がしっかり持てていることで、信頼関係が構築できていると言えます。個々人が主体性を持って自由に発言し、皆で実践できる風土が形成されていると自負しています」

働き方としてもフルフレックスであり、自己管理が求められる。会社側は社員の裁量を尊重している形だ。人材育成においても、業務プロセスを任せることで、失敗経験も含めてチャレンジによる成長をバックアップ。その場づくりとして、週1回、グループごとのミーティングにおいて成功事例や失敗事例、現状の課題などを発表・共有。スキルや知見の蓄積に繋げている。

また、学び放題のe-ラーニングを導入し自由に利用できるほか、「もくもく会」と呼ばれる業務時間内に勉強ができる制度を導入し、各自が自由に関心あるテーマについて知見を深める習慣をつくっている。「さらに、インプットしたことをアウトプットしフィードバックが受けられる機会もつくる予定」と経営企画部長の山田拓氏は話す。

そんな同社が求める人材像は、誠実で相手の立場を考えて行動でき、主体性のある人であること。
「当社は、現場発信で必要と思えば、それを実現できる環境はあるので、主体的に行動できる人には楽しいと思います。また、困っている人がいれば一緒に考える、ある意味でお節介な人が多いので、そういったマインドを持っている方だと働きやすいでしょう」と前田氏。

ヘルスケア領域のマーケティング・リサーチにおけるフィールド部門というニッチ市場でのトップ企業。さらにインターネット調査におけるアンケート画面の領域でも拡大を目指す。同じフロントエンドエンジニアの中でも、少数精鋭の働きやすい環境で社会的貢献度の高さが感じられるところは大きなメリットと言えるだろう。