TDSE株式会社

ビッグデータ・人工知能（AI）を活用したソリューションを提供しているTDSE株式会社。新たなイノベーションサービス開発やビジネスの拡大、業務効率化をといった目的に対して、サービスやビジネスモデル、オペレーションプロセス、企業文化・風土といった様々な変革を、データとAIを活用しながらサポートしている。

TDSEの強みは多様だ。顧客のデータ活用テーマの抽出〜データ分析〜システム実装、教育までを一気通貫で提供できるサービスメニュー。ビジネス課題をデータ活用課題に落とし込み、データ活用・分析の優先順位を明らかにするAIアセスメント。最先端の研究所及び大学院で研究実績のあるメンバー総勢148名（うち、理系博士号取得者49名）で構成されたプロフェッショナルなメンバー。「TDSEのデータサイエンティストが分析する」「製品を使って分析する」「顧客社内でデータサイエンス組織を立ち上げる」など、要望に合わせたサポート体制。

このような強みを最大限に活かし、2013年の設立以降、200社を超える顧客にサービスを提供してきた。2018年には東証マザーズ市場（現・東証グロース市場）への上場を果たしている。

近年の事例としては、東京電力パワーグリッド株式会社との共創による、AIによる架空送電線診断システムが挙げられる。長さ約1万4,5000キロメートルもの送電線の点検作業を効率化するため、画像データから異常／正常を判定するディープラーニングモデルを構築した。ヘリやドローン等で撮影した画像データをディープラーニングモデルへ入力し、架線部位の異常らしさを数値化／見える化したのである。ありもののAIは使わずその都度最適な環境を選び、学習のさせ方や前処理の方法を検討し、課題を改善しながら進めたことが顧客から高い評価を得ている。

そのプロジェクトに活用されている独自のAIモジュール『scorobo』（スコロボ）シリーズをはじめ、「NETBASE」を活用したSNS分析サービス、「COGNIGY」を活用したコロナワクチン接種予約ボットなど様々なサブスクリプションサービスを手がけている。

TDSEは今後、上記の実績をさらに伸ばしながら、画像認識のAIモデリングのプラットフォームを自社プロダクトとして育てていくアイデアを持っている。このプラットフォームを活用した顧客が、より高度な意思決定を行うためのサポートを強化していく予定だ。

TDSEでは、今後の成長を見据え社内体制を一新する。もともと同社のサービスは、AIノウハウを軸とした「コンサルティングサービス」と、前項でも触れたAIプロダクト等による「サブスクリプションサービス」の2つに分類されていたが、サービス上は分類されているものの、組織は分かれていなかった。この分類をより明確にし、各サービスの状況に応じた判断を円滑に行う目的で、コンサルティング本部とプロダクト本部という2部体制を確立。

そして、まずは前者のコンサルティング本部で活躍するデータサイエンティストとエンジニアの増員を進めることになった。職種こそ異なるが、TDSEの中では双方が密に連携していく必要がある。

第一のケースは、顧客からのデータ分析依頼をもとにした連携である。例えば、「ある商品の来シーズンの売上予測を知りたい」という依頼を受けた場合。データサイエンティストは、その時点で顧客側に蓄積されているデータの種類・量を把握する。過去の売上の推移、ある時期に行われた販促キャンペーンの成果、顧客の属性…など、様々なデータを分析。そのデータに基づいて売上を予測するAIの設計を行い、エンジニアがそれを安定的に稼働するシステムへと実装していくのである。

第二のケースは、分析するためのインフラを構築する際の連携だ。売上や需要の予測、キャンペーンの効果分析など、顧客側には様々なデータが蓄積されている。ただし1ヶ所にデータベースとして保存されているとは限らない。データベース、エクセルや紙資料など、様々な形で顧客内の各所に散らばっておりすぐには分析に着手できない。そこでエンジニアがデータベースを設計し、あらかじめ収集しておく。データサイエンティストはそのシステムの上で分析に取りかかることができるのだ。

どちらのケースでも重要なのは、"顧客のビジネスにとって意味のある"分析とシステム構築が不可欠ということ。その共通認識を持つためには、お互いの仕事に対して理解を深める必要がある。

現状、プロジェクトのアサインは、本人の希望だけではなく成長の伸び代に期待して決められることが多いそうだ。その結果、両職種ともプロジェクトのたびに違うメンバーが集まり、パートナーについて互いに謙虚に学び、鮮度の高いコミュニケーションが取れるようになっている。その積み重ねが同社の提案力となり、顧客の信頼獲得につながっているのだろう。

2020年に代表取締役社長に就任した東垣 直樹氏は、10期目という節目にあたって新しいミッション/ビジョン/バリューを策定した。第4次産業革命が叫ばれる中、TDSEはデータサイエンスとエンジニアリングを軸に、新しい時代を切り開いていきたいと考えたからである。

そこで打ち出したのが「データに基づいて意思決定を高度化する」というミッションだ。TDSEがサポートする顧客の意思決定を高度化することによって、顧客を通して世の中を変えるビジネスを実現させていく。その積み重ねから見えてきた共通の課題・ソリューションなどの項目を汎用化、自社プロダクトへと昇華させていくことも視野に入れている。その取り組みの先に「データを活用した可能性に溢れた豊かな社会」というビジョンの実現がある。

実現までのプロセスにおいて欠かせないのが、顧客に踏み込んで真の解決につながる提案を行う「プロフェッショナルの追求」、独りよがりにならず自分とチームの成長を通じて大きな仕事を成し遂げる「チームワークと成長」、同じ仕事はないからこそ変化を恐れず味方につける「変化を楽しむ」…という3つのバリューである。

「策定した」と表現したが、それは東垣氏のトップダウンによるものではない。ベースのアイデアは東垣氏が作り、社員全員との対話を通して練り上げたミッション/ビジョン/バリューなのだ。対話のプロセスを省かなかった背景には、東垣氏の「会社は『人』である」という思いがある。

「ビジネスモデルだけがあってもダメなのです。会社は共通の目的を達成するための組織ですから、このミッション/ビジョン/バリューに共感してもらえる人たちと一緒に、次の10年を意味あるものにしていきたいと考えています」（東垣氏）

一方で東垣氏は、「ミッション/ビジョン/バリューを実現させるための方法は何通りもある」とも語る。つまり、どのようにして実現させるか？については、一人ひとりが自ら考え、行動してほしいということだ。

これからますますDXが加速する日本において、TDSEのデータサイエンスとエンジニアリングに期待をしている潜在的な顧客はおそらく無数にあるだろう。そんな顧客のビジネスをサポートし、社会を変える存在へと成長していくTDSEには、大きな期待がかかっている。