学校法人河原学園

学校法人河原学園は、愛媛県と愛知県を中心に、大学・大学院1校、専門学校10校、高等学校3校、幼稚園等を擁する中四国最大級の総合教育法人グループだ。「高度な専門教育」、「職業意識の向上」、「生きる力」を育むことを教育方針に据え、地域に貢献できる学生の育成に力を入れている。その成果の一端は、国家試験や検定取得等で全国トップレベルの実績を多数持っていることからも窺い知ることができる。

ただし、私学の教育機関を取り巻く環境には厳しいものがある。18歳人口の減少により2023年か2024年には名実共に大学全入時代に突入するといわれており、高等学校においても統廃合を含む学校再編が大きなテーマの一つになっているからだ。このような背景から学生の定員数を確保できない学校が数多くあるのも事実である。その中において、河原学園が運営母体となっている人間環境大学は毎年入学定員を満たしており、同様に各専門学校も多くの志願者を集めているという。

その理由の一つに「教育の質向上へのたゆまぬ挑戦」があると教務部長の芦澤昌彦氏は語る。
「多くの企業や業界、有識者等のニーズや意見を反映してカリキュラム・シラバス・コマシラバス（一時間ごとの授業計画書）の改善を定期的に実施しています。また、連携した学外実習を積極的に行うことで、目指す職業の高度な知識、技術を身に付けて質の高い就職を実現している点や、知識や技術を身に付けた卒業生達が社会へ出て活躍している姿を見て、安心して当校を選んでくれているのだと思います」

さらに、「データサイエンスをはじめとしたIT技術を積極的に活用している」点も教育の質向上に役立っていると芦澤氏は続ける。
「例えば、定期的に実施している小テストを集計し、データサイエンスによって分析することで効果的な授業の方法を模索する等、教員の主観や印象ではなく、データから最適な学習支援施策や授業改善策の立案・実行に役立てています」

2021年度後期からは『人間環境大学』に学習管理システムを導入。出席簿管理や学習の進捗状況の管理をデジタル化して学生の状況を的確に把握できるインフラを整備した。加えて、2022年度に開設した総合心理学部ではクラウド上に仮想PCを構築し、複数のパソコンから仮想デスクトップを使えるようにして利便性を向上、通信制の未来高等学校ではオンラインコースを設ける等、デジタル時代の教育ニーズに応えるべく教育インフラ整備に積極的に投資している。

ただし、どれほど立派な器を用意しても、使いこなせるかどうかは人材にかかってくる。多様な教育支援システムも必要に応じて改善・改修、メンテナンスしなければ機能を100%発揮することは叶わず、データサイエンスも収集した生データを分析に適したものへ加工・処理できる人材がいなければ、成果を生む分析結果は得られない。そのため、「河原学園全体のIT化を支え、教育の質向上に一緒に取り組んでいける仲間」を求めているのだ。

多くの学生から選ばれている河原学園の各校の中でも多くの志願者を集めているのが、『河原電子ビジネス専門学校』である。ITイノベーション科、ITエンジニア科、ICTマネジメント科、ゲームクリエイター科からなり、情報処理技術者やデータベーススペシャリスト、ネットワークスペシャリストといった国家資格では、県内合格者のほとんどを同校の学生が占める等、屈指の実績を上げている専門学校である。

「近年はDXに取り組む企業が増えていますが、地方企業はIT人材不足に悩んでいるのが実情です。人手不足が深刻な地方こそITによる業務効率化や生産性の向上が必要なのですが、IT人材を育てるインフラが地元に整っていないため、デジタル化に取り組みたくてもできない企業が少なくないのです。そのような地方企業で活躍するIT人材を育成し、地方経済の活性化や地方創生に少しでも貢献できればというのが、当校の想いでもあります。また、キラキラしたイメージのあるIT業界に将来の夢や希望を重ねている高校生も多く、彼ら彼女らの期待に応えていくことも使命だと考えています」（河原電子ビジネス専門学校教頭・中村亮氏）。

優秀なIT人材を育成するには、指導する教員の力量が大切だ。特に同校では「一人ひとりが社会で通用する技術や能力を身に付けて永く活躍できる人財」を育成するため、実際のIT企業の現場で役立つ技術・能力の習得に力を入れている。そのため、教員にはIT業界でシステム開発に携わった経験や、流行りの開発言語を操り、クライアントの要望に応えてきた経験といった現場経験を有しているかどうかが重要になる。
「現場で培った経験を活かして次代のIT人材を育てようという思いを持っている方に、是非教員として生徒の指導をお願いしたいのです。同校に入学してくる生徒は、プログラミング経験等がないゼロからのスタートが多いため、自らの指導によって日々成長していく生徒の姿を目の当たりにできるはずです。自分が指導した生徒が社会へ出て、活躍する姿を目にするのも嬉しいものですよ」（中村氏）。

河原学園は、教育の質向上に注力しており、デジタル技術の導入にも積極的だ。そのため、教職員にも「知識を重視する人」、「データドリブンな思考ができる人」を求めている。
「世の中には、処世術で危機を擦り抜ける人もいますが、当校は教育機関ですから知識を持って課題や問題に立ち向かっていける人を育てていきたいと思っています。そのため、教職員も同じ考え方をしている人であってほしい。自分の知識をエンジンや舵として物事を思案し判断・実践する姿を間近で見ることによって、生徒もそこから大切な何かを学んでくれると思うからです。また、先入観や思い込みで物事を判断するのではなく、データや分析結果による客観的な視点で冷静に対策や施策を考えられることにも重きを置いています」（芦澤氏）。
また、教育機関であるため、生徒の成長のために何をすべきかを優先できる人であってほしいとも。そこに自分の成長を重ね合わせていける人であれば、充実した時間を過ごせるだろう。

Iターンすることに不安を感じる人がいるかもしれないが、河原学園に勤務する教職員には「UターンやＩターンしてきた人が多いので心配ない」と芦澤氏は補足する。
「愛媛県は温暖な気候だからか、人も温和で外から移住してきた人をおおらかに受け入れる気質があります。海・山の自然環境にも恵まれ魚や果物等の食べ物もおいしいし、台風が直撃することもほとんどありません。生活する上で余計なことに煩わされることもないので、暮らしやすい地域だと思いますよ」（中村氏）。

このような土地で国家の基盤である人財育成に誇りを持って取り組みたいと思う人がいたら、是非仲間に迎えたいという。
「日本全体を見てもIT人材は不足しており、地方に目を移せば、その状況はより深刻さを増しています。つまり、IT人材の育成は社会的課題であり、その解決に自身のIT業界における経験を活かしていきたいという意欲ある方と一緒に、この大きな課題に取り組んでいきたいと思っています」（中村氏）。

日本では「明治時代から近代教育がスタートし、戦後の民主化を経て今日に至るまで、これまでも様々な改善や挑戦が行われてきました。しかし、今も多くの問題が解決されないままです。その解決のためにテクノロジーの力を活用しながら取り組み、新たな時代の教育をつくっていく――そこに多少でも共感や興味を持ったなら、一度話をしましょう。お待ちしています」（芦澤氏）。