RPA・BPO、DXエンジニア、可視化の3領域でトータルにDXを支援
ワークスアイディ株式会社は、クライアントに対し“DXによる生産性の向上”を支援しているシステム開発／人材サービス企業だ。
同社は、大きくDX支援そのものを手掛けるDX事業本部と、人材サービスを行うHRS事業本部に分かれる。この「Green」では、主にDX事業本部で活躍するエンジニアを求めている。
同社の“DXによる生産性の向上”の方法論としては、“自動化”“可視化”“データ利活用”“ペーパーレス”“AI-OCR”“ソリューション開発”といった技術要素を、クライアントの状況やニーズに応じて柔軟に組み合わせて目的を達成させるという特長がある。これらの要素技術を、RPA・BPO（RPAソリューション事業部）、DXエンジニア（アークテック事業部）、可視化（可視化事業部）の3領域の事業部に分かれて磨き込んでいる。
RPAソリューション事業部が主に担っているのは、RPA導入コンサルティング／導入支援サービス、RPAツールのリモート／オンサイトサポート等。
アークテック事業部においては、SESやサーバー／ネットワーク／システム運用、データサイエンス（統計解析支援）等のサービスを担っている。
可視化事業部では、主に『RoboRoid-HIT.s』という可視化支援ツールによる、属人化した業務の見える化を通じて、ムダ取りやBPO等を通じてのBPR支援を担う。
「管理上、三つの事業部に分かれていますが、1社のクライアントに対するプロジェクトチームは、的確なソリューションを提供するために事業部を超えて最適なスタッフが柔軟にアサインされています」と、アークテック事業部を主管する上席執行役員の松本竜也氏は説明する。この要素技術の豊富さと技術レベルの高さによって、あらゆる企業のDX支援への可能性を広げているところが強みだ。さらに同社では、プラスアルファの提案も加えるようにしているという。
「クライアント自身がイメージしていないようなことでも、クライアントの事業のスケールアップやビジネスチャンス拡大に繋がるような施策も盛り込んで提案するようにしています」（松本氏）。
そんな同社のサービスは、約300社のアクティブなクライアントに導入されている。従業員数十数万人といった大手企業が少なくないことも特徴的だ。
同社はクライアントに対し“DXによる生産性の向上”を支援しているシステム開発／人材サービス企業だ。
DX事業本部と人材サービスを行うHRS事業本部に分かれる。
創業20周年を機に資本構成や社名を変更、新たな事業展開をより柔軟に
同社の創業は、1999年7月。社名は「株式会社アークパワー」で、主に携帯電話の販売スタッフを派遣する人材サービス会社としてのスタートであった。当時から、人の可能性を最大限に引き出すことを使命として、“働くをデザインする”というミッションステートメントを掲げる。
2010年、松本氏が経営するシステム開発会社を吸収する形で、現在のDX事業本部とHRS事業本部によるフォーメーションに向けた事業拡大を行う。その経緯を、松本氏は次のように説明する。
「私の会社のクライアントに、アークパワーがあったのです。2008年のリーマン・ショックを経て、お互いの事業強化のために一緒になろうという話がまとまりました」
その後、2015年7月には、コンタクトセンター大手のキューアンドエー株式会社が51%の株式を取得して同社の子企業となり、社名を「キューアンドエーワークス株式会社」に改める。キューアンドエーはNECグループの通信工事／SI会社であるNECネッツエスアイ（東証1部上場）の連結子会社。これによって、キューアンドエーワークスは大きくNECグループとも関わりができ、技術面や営業面でアドバンテージを得ることができた。
そして、2019年7月、創業20周年を迎えたことを機に、資本構成を変更してキューアンドエーの関連会社（持分法適用会社）となり、社名を現在の「ワークスアイディ株式会社」に変更する。その背景について、松本氏は次のように話す。
「親会社の連結から外れてより独立色の濃い関連会社になったのは、当社として新たな事業展開をより柔軟に行いやすくする目的があります。そうであれば、社名も親会社の冠を外したほうがいいという判断になりました。しかし、キューアンドエーが筆頭株主である点は変わらず、NECグループとの繋がりも持ち続けています」
今後の同社のビジョンについて、松本氏はこう力説する。
「“働き方をデザインする”や“DXによる生産性の向上”は、今後もブレずに追求していきます。但し、そのための武器となる要素技術は最新のものを適宜取り入れていくでしょう。日本が先進諸国から遅れを取っている生産性の向上は、国を挙げての最大級の成長戦略ですから、民間企業として最大限にこれを追求していきます」
なお、同社は元大阪府知事が名誉座長を務める「日本働き方会議」のRPA領域におけるメンバーに名を連ねている。ここにも、同社の本気度が見て取れるだろう。
DX事業には、“自動化”“可視化”“データ利活用”といった技術要素を、クライアントの状況やニーズに応じて柔軟に組み合わせて目的を達成させるという特長がある。
これらの要素技術を、RPA・BPO、DXエンジニア、可視化の3領域の事業部に分かれて磨き込んでいる。
先進的な技術をお客様のために絶え間なく追い求める姿勢と未経験者をITエンジニアに育成する研修体系を確立
今回募集するDX事業本部はワークスアイディの中核部門。
行っている事業はシステム開発、運用保守にとどまらず、AWSやAzureなどのクラウドやRPAの導入、データ解析やAIなどを駆使したサービスなども提供しており、技術は手段と捉え、絶えずお客様と向き合って課題を解決をしている。
2020年12月現在、同社の社員数は538名。うちITエンジニアは207名と、38.5%を占める。スペシャリティの内訳としては、アプリケーション開発が32.8%、インフラが26.1%、サポートが12.2%、ネットワークおよび電波がそれぞれ7.2%、データサイエンスが5.6%といったところ。特筆すべきは、女性エンジニアが36%とIT業界において群を抜いて多いところだ。「当社は未経験者も人物本位で積極的に採用している。その結果、自ずと優秀な人材が女性に多いという結果となっている」と松本氏。前職として、アパレルの販売やエステシャン、美容師といった接客業が多いのは一つの特徴だ。
「基本的にヒューマンスキルが高い方を採用し、その資質の上で技術を吸収し早く成長してもらうようにしています」（松本氏）。
このため、同社では未経験者をITエンジニアに育成する研修体系を確立させている。2カ月間ほどの期間を四つのステップに分け、基礎的なスキルや知識を身に付けてプロジェクトに加われるまでのレベルに育て上げている。講師は基本的に社内のベテランエンジニアが務め、“現場で使える”“現場で求められる”実践的スキルを身に付ける点が特色だ。
「この研修体系は、市中のどの研修よりも優れていると自負しています」と松本氏は胸を張る。
その後のキャリアステップとしては、フルスタックエンジニアやデータサイエンティスト、プロジェクトリーダー／マネージャー、コンサルタント、管理職等多様だ。
「会社が押し付けるのではなく、あくまでも本人の意志を尊重し、本人の選択によってモチベーションを高めてもらうことを最重視しています。2020年10月からは、ジョブ型の専門職制度も導入しました」（松本氏）。
今後の展望としては、開発＆運用保守までできるDevOps型の人材、ビックデータを使って新たなビジネスを企画する人材、ビックデータをもとに仮説を立て検証していく人材など、これからの時代に求められる市場価値の高い人材を育成していくこと。
なお、同社は東京本社のほか関西支社、仙台支店、広島支店、福岡支店、札幌支店、名古屋支店の全国7拠点を展開し、U・Iターン採用にも力を入れている。
働き方としては、フレックスタイムやテレワーク、時短勤務制度等を設けて、子育て中の女性等に配慮している。
社員間のコミュニケーションを活性化させる施策としては、事業部ごとにそれぞれが独自色を出している。平均年齢が29歳と若いアークテック事業部の場合は、サークル活動が活発。フットサルやゴルフ、ロックフェス、釣り、グルメ等のサークルが数多く結成されている。また、同事業部では社員旅行も行っている。
そんな同社が求める人材像は、次の5点。
①経営方針を理解し、使命達成に努力できる人
②好機に気付き、挑み、自らを自己改革ができる人
③時代の変化に即応できる人
④広い視野を持つことができる人
⑤創造性豊かな個性の持ち主である人
「いい意味で、会社の言うことを聞かない人が活躍している印象があります。私としては、会社のためではなく、自分のために努力して成長できる方に来ていただきたいと願っています」と松本氏は期待を寄せる。
未経験者をITエンジニアに育成する研修体系が強み。その後のキャリアステップとしては、フルスタックエンジニアやデータサイエンティスト、プロジェクトリーダー／マネージャー、コンサルタント、管理職等多様だ。
エンジニアの36%を女性が占めているのは特長的。働き方も柔軟に対応している。働き方としては、フレックスタイムやテレワーク、時短勤務制度等を設けて、子育て中の女性等に配慮している。
