株式会社ソーキ

株式会社ソーキは1989年の会社設立以来、測量機・計測機器の卸レンタルを行う事業者として、業界をけん引してきたリーディングカンパニーだ。全国20%のシェアを誇るレンタル事業でさらに信頼と付加価値を高め、一層のシェア拡大を目指す。

今後はきめ細かな対応と営業力という強みはそのままに、データマーケティングやアナリティクスを加速。第二創業期・転換期ともいえる重要なフェーズへ突入する。さまざまな挑戦をしかけていく同社だけに、新たな人材に寄せる期待は大きい。自身が持つ知見と経験を同社躍進の原動力にしたいという人物を広く求める。

今でこそ、個別でモノを保有するのではなく遊休資産を必要な時に貸借する「シェアリングエコノミー」は一般的になった。しかし、1989年の会社設立当時には珍しい業態であり、ましてや測量機・計測機器といったニッチな精密機器を扱うレンタル業者は他になかった。

測量機・計測機器は建設土木の工事現場になくてはならない機材だが、自社で保有するにはメンテナンスや保管場所の確保など、何かとコストがかかる。また工事によって使う機材が異なるので、すべてを揃えることも難しい。多種多様な機材を備え、高い技術力で精緻な品質を保証する同社が評判を呼んだのは必然だったともいえる。

こうして堅調に成長してきた同社は、2014年に創業者から現在の代表取締役社長 都志直博氏に経営のバトンをつないだ。都志氏は創業者が固めた経営基盤を大切にしながら、財務体質と組織の強化に注力。「測量機・計測機器のGoogleになる」という新たなビジョンもこの際に打ち立てたという。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックに関連した施設工事の増加は知られているが、オリンピック終了後も公共インフラ老朽化の対策や災害地復興工事など、建設土木市場はまだまだ安定した需要が見込めるという。
同社は業界トップカンパニーという座に安穏とすることなく、攻めの姿勢でさらなる成長を目指す。

新たに掲げた「測量機・計測機器のGoogleになる」の真意とは、一体どのようなものなのだろうか。マーケティング部 部長 双木氏に聞いた。

「当社は土木建築の現場向けに、測量機や計測機器など約2,000種のレンタルアイテムを揃えています。お取り引きするのは工事を実際に行う業者ではなく、中間に立つ卸企業です。そちらからの引き合いで機材をお貸し出しするわけですが、これだけの品目数ですからお客様とは選定時のご相談や使い方の確認、現場でのトラブル対応やメンテナンスについてなど、多くのやり取りが必要となります。当社では営業、受注センター、カスタマーサポートが一体となり、きめ細かなサービスとサポートを行ってきました」

精密さが要求される機材だけに、メンテナンス技術や確かな保管体制による品質保持は必須だ。それに加えて、丁寧な対応をキーワードにハードとソフトの両面で顧客の信頼を得てきたのだ。

「人手による手厚さは当社の強みですが、そうはいってもオンラインに特化した競合が出始めた市場の変化は見逃せません。当社の優位性はそのままに、Webやデータマーケティングの領域を強化して、“圧倒的風格を持つトップカンパニー”を目指したいのです」と、双木氏は力強く語った。これが世界を席巻する巨大IT企業を例えにして新機軸を打ち出した背景だ。

「これまでは先人が築いた強みに社員自体も依存していたのが正直なところです。しかし、圧倒的勝者となるためには、これまで行ってこなかったマーケティングやブランディングを徹底して、“新たなソーキ”を確立する必要があります。その実現のため2019年末にマーケティング部が創設されましたが、まだまだ人員が足りません。マーケティングや企業ブランディングの知見と経験をお持ちの方に、ぜひ新たな仲間になってもらいたいのです」（双木氏）

これまで同社が培ってきた顧客からの信頼という無形資産をベースにした上で、数値的な根拠とデータ分析結果を踏まえた提案が可能となるのだ。まさに「変革」と呼ぶのにふさわしく、マーケティング部門が持つ可能性の大きさがわかるだろう。

そうして導き出された方針に沿って、営業をはじめと他職種での仕事の手法も変わっていくはずだ。このタイミングで参画する人材が担う役割は大きく、やりがい十分なのではないだろうか。

「変革」や「期待」といったフレーズに、ひょっとすると緊張感を抱いた人もいるかもしれない。しかし、尻込みする必要はない。
同社には、職種を超えて連携し助け合う風土が根付いているからだ。これからもBtoBであることは変わらず、安定した顧客基盤を持つゆえに、厳しい数値目標に追われる切迫感がない。そのせいか社風は穏やかそのもので、楽しげに会話を交わす声がそこかしこから聞こえてくる。

入社14年目を迎える社員の遠藤氏によると、「土木建設業界にしては、珍しく20代女性の比率が高いです。特に受注センターはほぼ女性ですね」と話す。その存在もあってか、笑い声が聞こえてきてオフィスの雰囲気は実に明るい。

「社員には共通して“人のよさ”があり、ギスギスした空気感は一切ないです。裏を返すと少々のんびりしているとも言えるので、これからデータや数値を基準にした会話が生まれると、硬軟併せ持つちょうどよいバランスになりそうですね」（遠藤氏）

代表取締役社長の都志氏も新たな人材に対して、「コミュニケーションを取りながら、皆のよいところを引き出して集める“バランサー”であって欲しい」と期待を寄せる。

堅調な経営状態を反映し、2年に1回はハワイやアメリカ本土に社員旅行へ行く同社。強制ではなくても社員のほとんどが参加するということからも仲のよさが伺える。社内の良好な人間関係は、それだけでひとつの財産だ。

一方で競争が少ない穏やかな社風ゆえに、これまでは社員が率先して提案したり施策を進めたりすることは多くなかったという。しかし、マーケティング部が創設され、データマーケティングやテクノロジーの活用など今までにない手法の採用が進む中、社員の意識に変化が現れ始めた。発信が増え、指示待ちではなく自己裁量のもと行動する社員が増えてきたのだ。組織の階層が浅いため経営陣と社員の距離が近く、元々提案しやすい体制だったのだが、ここにきてそのメリットが活きている。

双木氏は最後にGreenユーザへ向けて、「当社は変革期にあり、何でもできる環境になっています。自分のやりたいことができる環境であり、自己裁量を持って進めたい人には最適です。土木建設業界は3Kとも言われ、よくないイメージを持たれがちですが、悪いイメージをぜひ一緒に払拭しましょう。やりがいは確実にあります。みなさまのご応募をお待ちしています」とメッセージを寄せてくれた。

業界トップでありながら、変化を厭わず前進しようという同社に何かを感じたならば、ぜひアクセスしてほしい。