アンター株式会社

医師専用・実名オンラインの医療相談プラットフォーム『Antaa QA』を運営するアンター株式会社。
『Antaa QA』は、医師が医療現場で感じた疑問を様々な専門分野を持つ医師達へ投げかけ、疑問を解消するとともに、互いに知見を提供し合い、より最適な医療を患者にアウトプットすることを目指したサービスである。現役の医師が経験した「現場の問題」を解決するためにスタートした。

現在、『Antaa』に登録している医師は約20,000人。20〜30代のインターネットやS N Sに慣れ親しんでいる医師を中心に利用されている。
専門領域のバランスは、中山氏によれば、「30万人いるとされる日本の医師のバランスとほぼ同じ」とのこと。つまり日本の医療の縮図が、『Antaa QA』にあるといえる。

このサービスは、現在も現役の整形外科医として活躍する中山氏自身の問題意識からスタートしている。医師になって4年が経った時、中山氏は医師一人の能力の限界を感じるようになっていた。

「たとえば当直で自分一人しかいないとき、専門外の疾患を抱えた患者さんが緊急で運ばれてきたら、対応とても難しい。離島の医師であれば、日中・夜間の別なくつねに自分だけという状態です。私はつねに“良い医師でありたい”と考えてきました。私の考える良い医師とは、患者のために一つでも多くの対応ができる医師のことです。しかし、医師一人一人の能力には時間的・体力的・環境的に限界がある。そこで、医師同士の情報共有、しかも緊急時にも対応できるような、リアルタイムでの共有が欠かせないと痛感しました」。(中山氏）

そこで同社の設立前に、中山氏はまず内科の医師たちに整形外科のノウハウを伝える勉強会を開催。参加した内科医に自身のSNSのアカウントを渡し、「困ったことがあれば何でも相談してほしい、5分以内に即レスしますから」と声をかけた。するとテキストやレントゲン写真などで一気に相談が舞い込むようになった。ときには運転中の車を路肩に停めて返信しなければならないほどだったという。次第に仲間も増え、SNSでの検証で手応えを得た中山氏は、医師同士がコミュニケーションできるアプリケーション開発を思い立つ。

中山氏は、設立のきっかけは、アイデアが世の中にとって本当に価値があるかを問うために、IBMが行うアクセラレーター支援プログラムに応募。仮説を立て、自身で集めた検証データもとに、『医療をつなぎ、いのちをつなぐ』というビジョンから生み出したサービスをプレゼンし、採択された。

それと同時に2016年6月にアンター株式会社を設立し、代表取締役に就任。IBM、支援プログラムのメンター、そして当時の設立メンバーとともに『Antaa QA』の開発を進め、2017年3月に運用を開始。

アプリケーションの特性上、相談を発信すればプッシュ通知で必ず他の医師に届く。
相談の発信元の医師は何科か、緊急性の高低をすぐ把握でき、各専門医からの回答が返される。回答速度は平均15分。内科医からの投稿を産婦人科医と放射線科医がキャッチし、急患の対応を最適化した事例もある。

中山氏が勉強会や講演会で全国を回り、メディアへの露出も積極的に行うことで、月に約100人のペースで登録者数は増えていった。しかし、当時の中山氏は「リアルの病院には勝てないのではないか」「病院を開設したほうが早いのではないか」との疑問が拭えなかったという。その疑問を払拭させ、同社の次のステージに引き上げたのが、東京都の「青山スタートアップアクセラレータープログラム」である。

2017年11月、東京都が行う「青山スタートアップアクセラレータープログラム」で、アンター株式会社が採択された。同プログラムで出会った多くのメンターから、中山氏は激励の言葉を送られたという。

「現実の病院と競う必要はない。『Antaa QA』で助かっている患者さんは確実にいるのだから誇っていい。その価値をもっと大きくするために頑張ればいいじゃないか。…そう励まされて、自分がやってきたことは間違っていないのだ、と改めて感じました」。(中山氏)

自信を得た中山氏とアンター株式会社は、さらにギアを上げていく。サービスとしては『Antaa QA』以前から試行錯誤が始まっていた、医師学会・研究レポートの成果をスライド資料でシェアする『Antaa Slide』。医師が運営する、医師のための学び場である『Antaa Media』。これらの本格稼動に加え、2018年3月からは『Antaaアカデミア』を開校させた。『Antaaアカデミア』は、開業医や医学生が週1回・半年にわたり、医療政策、診療報酬改定、マーケティング、財務、人事など経営について学ぶスクールである。『Antaa QA』をコア事業として据えながらも、医療関係者、企業、各地域の自治体などとの連携も広げていく取り組みが続く。

そして、2018年11月には社内に強力なパートナーを2人迎えた。1人は、「青山スタートアップアクセラレータープログラム」で同社支援担当となった西山知恵子氏だ。当時、西山氏はデロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社（以下DTVS）に勤務。東京都から支援を委託されたDTVSの社員として、同社の支援を担当した。プログラムから1年後、西山氏は『Antaa QA』の運営をビジネス面から支えるために転職。取締役に就任した。

もう1人は、開発部・エンジニアの伊藤聡志氏。薬剤師の資格と、製薬メーカーでの開発経験というユニークな経歴を持ち、同社と業務委託契約を経て、2019年の夏から正社員にはった。

『Antaa 』の登録者数は現在8,500人。「医療をつなぎ、いのちをつなぐ」ことについて、「医師でよかった」「医師になってよかった」と感じてほしい、と西山氏は語る。

「勉強会などで接する医師の方々は、日々の業務に忙殺されていて、治療のための新しい知見を自らに蓄える余裕がありません。そんな方々に一歩踏み出していただくために、『Antaa QA』があると考えています。知識が身につけば、他院への適切な紹介も含め、専門外の疾患にも対処するノウハウができます。そうなれば、患者さんを救いたいという元々の志を実現できますし、どこで開業・赴任しても、仲間とのつながりを持ったまま働けます。私たちは医師の皆さんに、笑顔になってもらいたいと思います」。(西山氏)

『Antaa QA』には、今のところ競合と呼べる存在はいないようだ。医師専用・実名オンラインというプラットフォームが優位性を築いているのではないか、と中山氏は分析する。
研修医制度が始まって15年、自分では分からないことを他の医師から教えてもらうことに抵抗のない医師は増えている。

「コミュニティの特性上、登録者数を一気に増やすことは困難です。しかし、利用者は着実に増えています。当社のサービスは、一点の曇りもなく“人の役に立つサービス”です。価値があるし、広める必要がある。確信を持って、今後も事業を展開していきます」。（中山氏）

アンター株式会社には、「医療をつなぎ、いのちをつなぐ」という理念に共感したメンバーが集まっている。
ビジネススキルや開発スキルなど、各々が持つスキルで社会貢献するために、全員がモチベーションをもっている組織だと言えるだろう。

同社の開発環境を支えるエンジニアは5人体制。開発全体のディレクションを担っているのは、伊藤氏だ。
伊藤氏は2018年11月に業務委託契約を交わした後、2019年7月から正社員となった。
伊藤氏は開発全体のディレクション及び、自身もバックエンドの処理やクラウドのインフラ整備を行う。
他のエンジニアはバックエンド・フロントエンド担当している（スマホ担当1人、Web担当1人、スマホ・Web兼任1人）。

「なるべく一人ひとりに負担がかからない働き方に気を配っている」と伊藤氏は語る。フロントエンド担当の3人については、週3〜4日の勤務。ただしリモートワークを推奨しており、出社する日はもっと少ないそうだ。

「インフラに強い、アプリケーションが得意、など、各々の専門領域が異なりますので、誰に何をどの順番で進めてもらうか、タスク管理は少し大変です。さらに稼働日も少しずつ異なるため、新しい機能のリリース日をどこに置くか、考えどころですね。なるべく残業は発生させたくないですから」。(伊藤氏)

エンジニア全員が顔をそろえるのは毎週木曜日のミーティング。事前にビジネスチャットアプリ等で相談を吸い上げておき、現在困っていることについて意見交換をしたり、新しい機能を実装するときの技術選定について徹底的に話し合ったりしているそうだ。そこには雇用形態や経験年数の区別はなく、フラットなコミュニケーションが図られている。

コミュニケーションについては、中山氏も同様のスタンスだ。ミーティングの参加者が納得いくまで意見交換を行うことを重視し、必要なとき以外は社長権限で議論を止めることはない。
代表の中山氏は今後、エンジニアが医療の現場を見て「肌感」を身につけ、サービスが開発できる会社にしたいと語る。

「私自身も週2回は整形外科医として、現場を訪問します。そうすると、当社のサービスにフィードバックできることが見つかります。特にUIに関しては顕著ですが、医師は専門外の情報について文字で理解するのがけっこう苦手です。テキスト中心の電子カルテも、専門医同士でなければわからない内容があります。そこで医師に専門外の相談内容をすぐ把握し、解決方法を発信してもらえるよう、画像によるコミュニケーションに軸足を置いた改修・アップデートを行いました。こういうことは、現場に足を運ばないと気づきません。ですから今は私が少しずつエンジニアを同行させているところです」。(中山氏)

同社の理念に共感し、身につけたスキルを社会貢献に役立てる。さらに、医療の現場を見て「肌感」をも兼ね備える。そんな強力なエンジニアを育てられる同社のような環境は、なかなか出会えないのではないだろうか。