世界的ハイテク企業の高い要求に応える独自の『オフショア活用モデル』で急成長
同社は現在はシンガポールに本部を置く、グローバル・エンジニアリング・ソリューションカンパニーだ。
2022年4月現在で世界17ヶ国に56カ所もの拠点を持ち、日本法人は港区三田にオフィスを構えている。
Quest Global Services Pvt. Ltd.（以下 ：Quest Global）は1997年に米国ニューヨークで設立し、現在はシンガポールに本部を置く、グローバル・エンジニアリング・ソリューションカンパニーだ。世界17ヶ国に56カ所もの拠点を持ち、社員数は約13,000名という規模を誇る。今回の募集は日本法人での採用となる。
自動車・航空エンジン・航空機器・医療デバイス・石油・ガス電力設備・半導体・通信・産業機器等、幅広い分野のハイテク企業へ製品開発や生産エンジニアを送り出すQuest Globalは、高い技術力と『オフショア活用モデル』によって顧客の信頼を得てきた。欧米での成功をベースにして日本市場での存在感を高めるため、エンジニアの大幅な増強をはかる。
創業者であり現在も会長兼CEOを務めるアジット・プラブ氏は、共同創業者であるアラヴィンド・メリジェリ氏と共に1997年米国ニューヨークのほんの小さな一室でQuest Globalをスタートした。ゼネラル・エレクトリック（GE）社の出身であるプラブ氏は、オープンな思考とクリアな目的意識、何よりもエンジニアリングへの類まれなる情熱で、設立からたった25年という期間でQuest Globalを世界規模のエンジニアリングサービス専門のプロバイダーへと成長させた。
Quest Globalの特徴として『オフショア活用モデル』が挙げられる。それは、ローカルの社員とオフショア開発のコンビネーションモデルだ。例えばドイツであれば、ドイツ国内の顧客企業に対してQuest社のドイツ人エンジニアが配置されQuest Globalが持つグローバルリソース（インド人エンジニアが特に多い）との中間に立って顧客との橋渡しを行うということだ。開発においてオフショアを使う例は多いが、Quest Globalのように、顧客企業の言語とローカルの文化やビジネス習慣を熟知した人員がオフショアとのブリッジになるモデルは他にない。
このモデルによって、顧客企業は技術力と共にローカルで必要な品質についても担保される。世界に名だたる大手ハイテク企業がビジネスパートナーとしてQuest Globalに信頼を寄せるのは、このようにして積み重ねた信頼と実績が世界各国で豊富にあるためだ。さらなる発展を目指すQuest Globalは、大きなマーケットである日本でもこのオフショアモデルを活用して成功を収めたいと願っている。
2025年までに400名から1,000名へとエンジニアを増強
自動車・航空機器・半導体・医療デバイス等、幅広い分野のハイテク企業の開発をサポートしている。
高い技術力と、得意とする『オフショア活用モデル』によって顧客の信頼を獲得しており、その実績は高く評価されている。
約10年前に日本に拠点を設置したQuest Global。現在、日本法人には400名の機械や半導体、ソフトウェア等のエンジニアが所属している。この数を2025年までに1,000名まで増やしていく計画だという。400名のエンジニアの内訳は、実に8割が外国籍で特にインド人が多い。しかし、前章で紹介したQuest Globalのビジネスモデルを日本でも成功に導くためには、グローバル志向の日本人エンジニアが数多く必要になる。
「グローバル志向で、かつ英語力があるエンジニアは少ないのが実情です。お客様との窓口となり外国人エンジニアをリードできる日本人エンジニアを育てることが急務なのです」（社員）
裏を返せば、外国人エンジニアと働いた経験や英語力に自信を持つエンジニアならば、同社では数多くの活躍の場があるということだ。逆に、現状で経験や英語力に不安があったとしても、人材育成の必要性を認識している同社は、働きながら学び、スキルを磨いていける環境だともいえる。スキル向上やキャリアアップに前向きならば、チャンスは大いにあるだろう。
そのようにしてグローバル人材へと成長した暁には、インド人エンジニアを多く抱える同社ゆえに、インドのカルチャーと深く関わることになる。大きなポテンシャルを秘めるインドは、今後経済的に大きな発展を遂げると予測されるため、インドとのビジネス経験は、自身のキャリアにとっても必ずやプラスになる。
また、同社の顧客は世界的に有名な大企業が多く、3年から10年という長期的なプロジェクトがほとんど。65歳定年制をとるQuest Globalの正社員として、複数の大企業でじっくりと経験を積むことができるのも魅力だ。最先端の環境で高度な技術を身に付けることで、報酬への反映はもちろん、技術力の面でも自身の市場価値を高められる。
エンジニアの中には、自分の手を動かしていたい現場志向の人も多いだろう。メーカーや事業会社に勤務するエンジニアならば、年齢を重ねるとマネジメントを期待されることが多いが、同社ならば技術者として特定の産業に特化していくことも可能だ。事実、マネージャーではなく生涯技術者としてやっていきたいと、同社へ転職してきた50代のエンジニアもいた。
グローバル×エンジニアリングを掲げる世界的規模の同社で働くことが、どれほど自身のキャリアに好影響をもたらすかイメージできただろうか。
インドカルチャーが色濃く反映された社風
現在の従業員の8割が外国籍のため、グローバル市場を常に意識しながら働ける環境が用意されている。
世界的な大企業の案件を経験し、自身の市場価値を高めたいと感じたならば、ぜひ直接話を聞きに行ってほしい。
顧客企業に常駐しての勤務となるため、働く環境は現場に依存することになる。しかし、顧客企業は大手が多いので、いわゆる「ブラック」な労働環境ということはない。さらに顧客企業は、Quest Globalのエンジニアに対して技術力とオフショアとのブリッジの役割を期待しているだけに、心強いビジネスパートナーとして受け入れている。
そうは言っても、日本での実績は他国に比べてまだ少ないので、同社のビジネスモデルが浸透しているとも言い切れない。これから参画するエンジニアには、Quest Globalならではの強みや優位性を顧客に示し、日本市場で存在感を高めるような働きを期待したいという。
「お客様とのパートナーリレーションをより深めたいですし、高度な技術を持つプロフェッショナル集団としての認知を高めたいです」（社員）
そして、CEOや経営層がインド人であり、日本オフィスにもインド流のカルチャーが色濃く反映されているのは同社ならでは。
「インド人は日本人をリスペクトしてくれるので、社内はとても和やかです。そして、良い意味で体系立っていないので、関係性がフラット。上下関係という観念がないので、こちらも意見をどんどん言えますし、文句すらも自然に受け止めてくれます。本当に自由ですね」（社員）
一方で、組織的に硬直化していない分、変化が激しく、決定事項が変わることも多いという。そんな時、日本人スタッフは「日本で事業展開するからには日本的な慣習にも沿わなければいけない」と、経営陣に直接意見することを厭わないのも特徴の一つ。そんな苦言ともいえる意見に対しても、真摯に耳を傾けてもらえるのがインド流だ。
年功序列やピラミッド型の組織体制が当たり前の日本の大手企業とは、かなり異なるカルチャーである。常駐先は顧客企業であるものの、自社のインド流カルチャーを感じる機会はおおいにあるだろう。このようなグローバルな環境で技術力を磨き、自身の価値を高めたいと感じたならば、ぜひ直接話を聞きに行ってほしい。
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