株式会社アイ・システムクリエイト

株式会社アイ・システムクリエイト（i.system create inc.）は、主に客先常駐によるシステム開発支援をおこなっている会社です。
また、自社内での受託開発請負も手がけており、自動車関連をはじめとする製造業関連のシステムや、ビッグデータを活用するシステムなどの実績がある。
また、富士通株式会社と直接取引するなど、その技術力は高く評価されています。

【事業内容】
1. ソフトウエア業
2. コンピュータシステムの設計、開発、製造、販売
3. インターネットを利用した各種情報提供サービス
4. インターネットを利用した通信販売
5. 労働者派遣事業

システム開発支援や受託開発では、元請け企業への提案や基本設計からテスト、リリース、保守まですべてに携わっています。
エンドユーザーとの距離が近いことも特徴で、まさに「頼れるシステム開発会社」として業績を伸ばしています。
売上高の推移をみると、2015年度に4000万円を突破。翌2016年には5000万円に到達し、さらに2017年度には約6500万円を計上した。2017年度からは受託開発も大きな急激な伸びを見せ、数多くの案件を任されています。
しかし、案件数の増加に対して人員が不足しており、すべてに応えきれていない状況となってきているため、
今後に備えて組織を強化していくため、新たにエンジニアを迎えることになりました。

アイ・システムクリエイトはエンドユーザーや一次受け企業との関係が深く、上流から下流まで携わっている。
クライアントとの打合せに同席したり、プロジェクトの主体となって打ち合わせに臨むことも多い。
安定して成長していく中にも次の展開を見据え、客先常駐や受託開発以外にも、
社員で意見を出し合い自社コンテンツの開発にも取り組んでいる最中です。

主な開発実績例を挙げると、自動車会社向けではビックデータを活用したクラウドサービスの開発や、車載ナビシステムに関連したアプリケーション開発、スマートフォンアプリ開発などがある。
生産管理システム開発では、在庫管理システム開発、受発注システム開発、コールセンターシステム開発などの実績がある。そのほか、大手予備校の学生証認証システムの開発など、クライアントアプリやWEBアプリ開発を中心に、幅広い業種業界にクライアントを広げている。

上述のような案件に携わることが多いため、主にJava等のWEB系の言語を得意としている社員が多く在籍する。
最近はAzureやAWSなどのクラウド環境を利用した案件も多く、技術力を伸ばしているところである。

アプリケーションの自社開発では、Android向けにIPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「基本情報技術者試験」の過去問題集をリリースしている。シンプルな操作で過去問題を解いていくアプリで、ランダム出題や間違えた問題のやり直しもできるなど、社員のアイディアが随所に盛り込まれている。今後の展開予定としては、大きく伸びている受託開発をさらに拡充させていくと同時に、スマートフォン向けアプリの作成・リリースにも力を入れていく方針だ。

2019年1月時点の従業員数は8名で、10代後半から40代前半まで、幅広い年齢層が在籍している。年代別では、10代～20代が4名（男性2名、女性2名）、30代が3名（男性1名、女性2名）、40代が3名（男性2名、女性1名）で、男女比は男性：女性＝5：5の比率。役員のうち1名は女性で、性別を問わず活躍できる職場だ。
新卒・中途の割合は、新卒者が１名、中途入社者が6名。直近3年以内の離職者は1名となっている。

月平均の残業時間は、2018年度平均で10時間を下回っている。
基本的に社外のプロジェクト先で作業する客先常駐だが、毎月最初の営業日の朝に本社に集まり、月例会議をおこなっている。
普段は離れて勤務しているメンバー同士の交流の場所ともなっていて、互いに情報交換したり、勤務状況の報告・共有などを行っている。

主な福利厚生としては、定期昇給が年1回（4月）、賞与が年2回（7月、1月）、社会保険（雇用、労災、健康、厚生年金）完備で、退職金制度もある。（中退共を利用）
通勤交通費は月3万円まで支給。そのほか、手当では残業手当、深夜残業手当、休日出勤手当、資格手当、出張手当といった項目がある。
社内イベントとしては、毎年2月頃に熊手を買いに行く行事があり、
自由参加ながら、多くの社員が参加するアイ・システムクリエイトの恒例行事となっている。

今回の採用では、業界経験者で、若手のリーダー候補を求めています。もちろん、性別は不問。
業務系システムエンジニア（SE/PG）の場合、システム開発におけるプログラミングスキルもアピールポイントになる。
これまでに採用されて活躍している人のキャリア例としては、入社時の経験は浅くても、常駐経験のある会社からバイネームで案件参画の打診があるような人材に育っている例がある。
社会人として基本的なビジネススキルがあり、「経験は浅いが新しいことをやってみたい」、「これから上流に挑戦したい」という能動的な意欲がある人材が歓迎される。