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ProFuture 株式会社の企業情報

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ProFuture 株式会社

“経営、人事を強くするPro-Media Company”。年間休日130日以上!

“職域別(プロフェッショナル)ターゲティング・メディア”『PRO-Q』をローンチ

“経営、人事を強くするPro-Media Company”を標榜する、ProFuture株式会社。2007年に人材採用担当者のためのポータルサイト運営からスタート後、人事全般や経営領域でマッチングメディアサービスを展開し、現在はさらに様々なプロフェッショナル領域に拡大して情報サービスを提供している。

目下の同社の主力サービスは、2007年にローンチした日本最大級の人事向けポータルサイト『HRプロ』。人事担当者を中心とする約7万1000人の会員に役立つ様々な情報配信や、課題解決に導くサービス、ダウンロード資料、各種セミナー・イベント情報を提供し、“人事”と“人事支援サービス”を中立的にマッチングしている。人事支援サービスを提供する登録企業は約2万7000社。2016年には、HR Techに特化した『HRテクノロジープロ』も開設している。

これらと連動する形で、日本最大級の人事フォーラム/カンファレンス『HRサミット/HRテクノロジーサミット』も主催(年1回)。大手企業の経営者や人事エグゼクティブ、研究者などの多彩なゲストによる講演やセッションを展開し、2018年度は6000名以上を動員し、「大変満足24.5%」「満足57.1%」という高い満足度を残した。

そのほか、人事向けには『HRエグゼクティブフォーラム』や『新卒採用フォーラム』『大学と企業の合同相談会」などのイベント、『日本HRチャレンジ大賞』『HRテクノロジー大賞』といったアワード、『HRエグゼクティブコンソーシアム』のネットワーク運営、人事領域の書籍出版、さらに『HR SEO/HR SEOオウンド』『HRマーケティング』といったマーケティングソリューションも手がけている。

こうした人事領域への諸サービスを手がける同社は、調査機関の『HR総研』を設立。“開かれた調査機関”として、採用、教育、労務、人事システム、人事課題など人事領域で幅広く調査活動を行い、その結果を『HRプロ』はじめ広く諸メディアに発信している。

経営層向けには、情報サイトの『経営プロ』を運営。主に部長クラス以上の9200人強の会員に、経営関連の調査レポートやニュース解説、経営関連のサービスやセミナーなどの情報提供を通じて、“経営層”と“経営支援サービス”を中立的にマッチングしている。

さらに同社は対象領域を大幅に拡大し、2018年10月、“職域別(プロフェッショナル)ターゲティング・メディア”の『PRO-Q』(プロキュー)をローンチした。アンケート調査を軸に、それぞれの職域に合う基本知識から、最先端のニュース関連情報など“イマ知りたい情報”を提供する。目下、『ビズPRO-Q』『経営PRO-Q』『営業・マーケPRO-Q』『人事PRO-Q』『財務・経理PRO-Q』『ITエンジニアPRO-Q』の6サイトを展開。例えば『ITエンジニアPRO-Q』では、「日本企業のメールサーバーは『61%が改善必要』、対策の遅れが調査で明らかに」といったITエンジニアが気になるアンケート調査記事の配信や、「ITエンジニアの実態」に関するアンケート調査などを行っている。「今後は、対象のプロフェッショナル領域を広げ、“B to B to CのマッチングサービスでNo.1”を目指す」と管理部の常念彩氏は話す。

281270同社は“経営、人事を強くするPro-Media Company”を標榜している。
2809997万人以上の会員数を誇る、日本最大級の人事向けポータルサイト『HRプロ』
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人事や経営を通じて働く人々によい影響を与え、社会を良くしていく『てこ』に

同社を創業した代表取締役社長兼CEOの寺澤康介氏は、就職情報サービス会社の出身(インタビュータブ参照)。就職情報サイトの肥大化や就職情報提供会社が拡大したことによる様々な弊害に問題意識を抱き、中立的な立場で様々な採用支援サービスの情報を人事採用担当者に提供するマッチングサービス事業を思い立つ。そして、2007年7月に「採用プロドットコム株式会社」を設立。同年10月、採用担当者向けに様々な採用支援サービス情報を中立的・客観的な立場で提供するポータルサイト『採用プロ.com』をリリースする。

事業を進めていくうちに、企業の人事担当者のニーズが採用以外にも広く存在していることをつかむ。
「採用専任者がいる大手企業以外は、人事担当者が採用だけでなく教育研修や労務など人事領域を全般的に手掛けています。そこで、採用以外の支援サービスの情報に対するニーズも寄せられました」(寺澤氏)

そして、2009年8月に『研修プロ.com』、11月には『人事戦略プロ.com』『労務プロ.com』と立て続けにリリース。サービスが人事領域全般に広がった2010年4月、社名を「HRプロ株式会社」に変更し、11月には各ポータルサイトを『HRプロ.com』に統合した。この間の9月には、人事向けフォーラム『HR戦略総合セミナー』(現『HRサミット』)もスタートさせている。

その後、人事領域全般で諸サービスに広げていく中、生産性向上や採用難、過重労働といった人事の問題が経営の課題に直結するようになり、対象層が経営層にも広がる。今後のサービス領域の拡大を見越し、2015年4月に社名を現在の「ProFuture」に変更した。同年8月には『経営プロ』をリリースしている。さらに2018年10月、『PRO-Q』シリーズをリリースし、企業内の様々なプロフェッショナルに役立つ情報サービスを提供する企業にバージョンアップした。

そんな同社のミッション&ビジョンは、「ワクワクする、プロの未来へ」。専門メディアとして中立的な情報・サービスの提供を通じてプロの活躍の場を広げ、各業界のレベルアップに貢献する。それとともに、人事や経営を通じて働く人々によい影響を与え、社会を良くしていく『てこ』となることを目指している。

280995採用や人事の領域から、企業内で必要とされる様々な専門分野の情報を提供する総合情報サービス企業へと進化をしている。
280386ただの情報提供にとどまらず、サービスを提供することにより、社会をより良くしたいという想いを持っているという。
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自分で考え、自分で決め、自分が動く“自由・自律・自走”と、“家族優先”の風土

同社には、20代が中心の営業、30~40代が中心のメディア制作を主軸に、30名の社員が集っている。企業風土の特徴は、自分で考え、自分で決め、自分が動く“自由・自律・自走”と、“家族優先”。

「私もそうですが、人に縛られるのは嫌じゃないですか。ですから、仕事は自由にやろうと言っています。それと、一番大事にしてほしいのは家族と自分自身であって、仕事は二の次であること。会社を休んでプライベートを楽しむことも必要だと思い、自分自身も実践しています(笑)」

このため、同社は年間休日が130日もある上、いつでも5日間自由に取得できる休暇がある。さらに有休休暇取得率は70%と高い。しかも、1日単位でない「半休」や「2時間単位」でも取得できるため、育児中の社員も柔軟に活用しているという。

「2時間だけ出社するというケースもある」と常念氏。つまり、それだけ仕事は頭を使って短時間で効率的に行い、不在の際はお互いに協力し合うというカルチャーが定着しているのだ。そういったカルチャーづくりのために、ピアボーナスアプリの「Unipos」を導入。社員同士で「感謝のコメント」とポイントを送り合う社内SNSに近いサービスだ。寺澤氏も頻繁にコメントを寄せ、「チャレンジを尊重する風土」を尊重している。

人材育成においては、カフェテリア形式の外部研修を自由に受講できる。その点、ありとあらゆる人材教育サービスの情報が集まる同社では、常に最新の教育サービスをキャッチし、いいものは積極的に試せるというメリットを享受している。
メンバー間の親睦を深める機会づくりとしては、四半期ごとに派遣スタッフも含めた全員で、豪華なランチを食べるイベントを開催している。

『PRO-Q』シリーズをリリースして間もない同社は、これからどんどん業容が変わっていくステージにある。未知の領域にチャレンジする機会も増えるだろう。
「変化するビジネスに前向きに取り組み、自らルールをつくっていけるような方にぜひアクセスしていただきたいと考えています」と寺澤氏は期待を寄せる。

280994社内は明るい雰囲気で、穏やかな空気感が漂う。ストレスフリーな環境で、伸び伸びと仕事ができる。
280381仕事は自由にやりつつ、家庭やプライベートとの両立を考えるのがProFuture流だ。
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企業情報

会社名 ProFuture 株式会社
業界 IT/Web・通信・インターネット系 >  インターネット/Webサービス・ASP
マスコミ・エンターテイメント・メディア系 >  その他マスコミ・エンターテイメント・メディア系
企業の特徴
  • 自社サービス製品あり
  • シェアトップクラス
  • 残業少なめ
資本金 3,015万円
設立年月 2007年07月
代表者氏名 代表取締役社長 兼 CEO 寺澤 康介
事業内容 ▼WEBメディア
・日本最大級の人事向けポータルサイト『HRプロ』
・経営層向け情報サイト『経営プロ』


▼フォーラム
・HRサミット/HRテクノロジーサミット
日本最大規模の人事フォーラム。大企業の経営層、人事エグゼクティブ層、大学教授など、毎回多彩なゲストによる講演・セッションを展開。

・HRエグゼクティブフォーラム
大企業の人事担当役員、部長職といったエグゼクティブ層を中心に、旬なテーマでの先進企業事例を共有するフォーラム。

・日経×経営プロ~経営変革フォーラム
日本経済新聞社クロスメディア営業局と共催の経営層対象のフォーラム。
日本経済新聞紙面(全国版)及び『経営プロ』でフォーラムの模様を採録。


▼調査・出版
・HR総研
2012年1月20日にProFuture株式会社内に設立された企業・団体のHR(人事)領域に関する調査・研究機関。
企業の人事部門、人事ソリューション市場の現状調査と展望を予測する、各種データを取りまとめた年次報告書『HR総研 人事白書』の発行や、『HRプロ』にて人事トレンドにちなんだ調査をタイムリーに発表。

・書籍出版
人事、経営領域の書籍をProFutureが版元となり出版。
各領域の第一人者の執筆による書籍のほか、企業が広報的な観点で作成する書籍の制作支援を行っている。


▼アワード
・日本HRチャレンジ大賞(厚生労働省 他後援)
採用・人材育成・人材マネジメントなどの領域において、原則として過去3年以内に開始されている新しい取り組みであることを条件に、優れた取り組みを積極的に行っている企業を表彰。
2012年創設。厚生労働省、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研が後援。

・HRテクノロジー大賞(経済産業省 他後援)
日本のテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、2016年創設。経済産業省、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)、HR総研が後援。
従業員数 30人
平均年齢 35.9歳
本社所在地 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23階
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ProFuture 株式会社資本金3,015万円設立年月日2007年07月従業員数30人

“経営、人事を強くするPro-Media Company”。年間休日130日以上!

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