株式会社ＢｅＦｏｒｗａｒｄ

株式会社BeForwardは、ITシステムの企画から設計、開発、運用支援、さらにはシステムを活用したコンサルティングまでを提供している。2006年に大阪で設立され、５年後の2011年には東京オフィスを開設、2016年５月には手狭になった本社を現在地へ移転するなど、着実に成長を続けている会社だ。
直近では、2019年に東京オフィスの移転、2021年には名古屋オフィスの開設を実現し、着実に営業範囲を広げている。

その原動力となっているのが、確かな技術力をベースに、「お客さまが実現したいものを形にする」というミッションの確実な遂行にある。同社は、大阪証券取引所のシステムを構築していた人材が集まって立ち上がったという経緯があり、設立後しばらくは、セキュリティや安定性などシビアな条件が要求される金融系システム分野で礎を築いてきた。ここで足元を固め、獲得した信用を基盤にして、業界、システムの種類の両方を拡げていったのだ。現在では、流通・物流・商社・通信・製造業など幅広い業種の受託・請負案件を手掛けており、携わるシステムも、BtoB受発注・請求システムや通販ECサイトシステム、大手通信キャリア向け顧客管理システム、商社向け基幹システム、国内外販売システムの統合など、実に多彩だ。中には、スマートフォン・プレインストールアプリ開発といったものもある。

「ここまで事業を拡大できた背景には強力な営業部隊がいるのだろうと思われるかもしれませんが、3年前までは営業専業の人間はいませんでした。それでも成長できたのは、エンジニア一人ひとりがお客さまの要望と真剣に向き合い、その実現に向けて実直に力を尽くしてきたことに尽きます。その仕事ぶりを高く評価してくださったお客さまから、次のお話をいただくことの繰り返しで、ここまで来ることができたのです」。（取締役・青木喬之氏）

現在、複数の大手SIerから受注している案件が全体の７割を占めているが、エンドとの直取引も３割あるなど主要取引先も増えており、それにともない引き合いも増加している。さらに、東京オフィスを拠点に首都圏エリアでの新規開拓にも力を入れており、さらなる飛躍に向けて、体制の整備と強化を進めているところだ。

株式会社BeForwardは、社歴10年を超え、アーリーステージのベンチャー企業にはない経営基盤を築いている。しかし、「まだまだ発展途上の会社で、これからも挑戦し続けていく必要があります」と青木氏は強調する。

「現状、東京オフィス（ソリューション・サービス５課）が手掛ける案件は、ほとんどがSES事業や特定派遣によるエンジニア派遣が占めています。しかし、2016年に本社を現在地へ移転すると同時に、大阪本社をニアショア開発の拠点とした開発に力を入れているところで、今後は東京でも受託案件の獲得に注力し、東京のメンバーがブリッジSEとなって、本社開発メンバーと連携しながら開発から保守まで行っていく予定です。これによって、首都圏におけるコスト競争力の強化を図り、大きな市場である東京において、当社の存在感を高めていこうと考えています」。

また、今後ますます多様化する顧客ニーズに応えるべく、技術的な引き出しを増やすことにも積極的だ。たとえば、仮想通貨の台頭で注目度が高まっているブロックチェーン技術の知見を深めるため、ブロックチェーン推進協会（BCCC）に加盟。社内で定期的に勉強会を開催し、事業化の可能性などを探っている。AR、VRの次の技術として注目されているMR（複合現実）についても、他社と共同で沖縄に関連会社を立ち上げるとともに、社内においてもMR分科会をつくり、理解度を深めているところだ。先の話になるが、いずれは米国シリコンバレーにオフィスを出し、技術革新が文化として根付いている地で、社員が刺激を受けながら成長できる場をつくりたいという考えもあるという。

「私たちが事業を展開する世界は、流行り廃りが非常に早いため、常に前進していないとすぐに置いていかれてしまいます。そのため、私たちは“BeForward”is our Standard――『前進』…これが標準をコーポレートアイデンティティとして掲げ、常に歩みを止めず、半歩先、一歩先の未来を見据えながら前へ進み続けていきます。そこに共感できる仲間と一緒に、さらなる発展を目指していけることを願っています」。（青木氏）

株式会社BeForwardは、社員の定着率が高い。その理由は、社員を大事にする風土が根付いているからだと青木氏は語る。

「当社は、プライベートを充実させるための仕事という考え方をとっています。プライベートが充実していないと、仕事に対するモチベーションが上がるはずもないのだから、イキイキと仕事に打ち込んでもらうためにも、プライベートを大切にしようということです。残業時間も月平均20時間以下にとどまっていますし、一人の業務負荷が高くなりすぎた場合は、もう一人アサインして業務量を調整するようにしています。派遣先には各課のマネージャーが定期的に現場訪問を行い仕事の状況を確認するなど、目の行き届いたフォローを心掛けています」。

社員同士の横のつながりを強くするため社内イベントを実施したり、社員自らが働きやすい職場環境をつくれたりと、業務に限らず会社の一員として、その成長に参加している実感を得られる機会を創出するよう気を配っているというのだ。

しかし、働きやすい環境が、単に居心地の良さやぬるま湯の環境になってしまっては、企業としての成長は望めない。そのため、主体性をはじめ、成長するため共に歩んでいきたい人材像があると青木氏は続ける。

「直で前向きであること。仕事に限らず自分の夢や目標に対して正面から向き合い、失敗を恐れずにチャレンジできる人、今できることに精一杯取り組める人かどうかを重視しています。また、エンジニアとはいえ、お客さまと接する機会がありますし、プロジェクトチームの一員として、あるいはリーダーとしてゴールへ到達するには、チームの成功を考え、相手に自分の考えを伝える努力・創意工夫が欠かせないため、コミュニケーション力も大切です。そして、３つ目が、本質を見極める力です。自身で立てた目標や他人からの指摘、仕事上のトラブルに対して、その場しのぎの対応をするのではなく、本来の目的に立ち返り、真の課題解決を考える力を備えていてほしいと思います。このすべてがはじめから持っている人は少ないかもしれません。それでも、当社の考えに共感し、こんな人材になりたい、当社で夢を実現したいという人は、一度話を聞きにきてください。お待ちしています」