株式会社ニコリー

医師が教えるコンプレックス解決メディア「NICOLY（ニコリー）」の開発、運用を手がける株式会社ニコリー。ダイエットや肌のトラブル、胸・バストアップ、整形、妊活、脱毛などのコンプレックスの対処法や体験談を記事として紹介している。

同社代表の檜垣雄介氏は「コンプレックスで悩んでいる人を笑顔に」という理念を掲げる。「私自身、19歳のときから薄毛のコンプレックスに悩まされてきました。友達や家族には中々言い出せず、インターネットで検索をしては解決策を探していました。 結果として頭髪専門の病院があることを知り、極端な薄毛になることもなく今に至っています。さらにいうと、今の心境は『ハゲたくはないけれど、まぁ基本、どうでもいい』。これは起業をしたことが大きな理由なんです。圧倒的に夢中になれるものを見つけたおかげで、個人の見た目に関する悩みがすごくちっぽけなことに思えるようになりました。コンプレックスの病院を探しやすくしたり、同じ悩みを持った人の体験談を伝えることで、コンプレックスで悩んでいる人を笑顔にしたい、と考えています。」

創業依頼、一貫して「自分たちで企画、開発をし、収益を稼ぐ」という体制をとり、これまで数多くのスマートフォンアプリを開発してきた同社。「NICOLY」にはそこで蓄積したノウハウが投入されている。掲載される記事は１日８本ほどで、外部メディアにも記事を配信。いずれの記事も、医師の監修のもとでライターが執筆するものだ。大切なのは、正しい情報を提供すること。「怪しい情報の多いコンプレックス市場において、信頼できる『NICOLY』というブランドをつくる」ことを目指す。

編集チームは、メディアジーン出身の女性編集長と元セカイラボCTOのSEO担当が中心となって構成されている。毎週の編集会議では「こういった記事があればコンプレックスで悩んでいる人が笑顔になれるのではないか」などのアイデア出しが行われているという。結果、開始5ヶ月で100万PVを超えるほどの急成長メディアとなった。

「コンプレックスは周りに人がいる限り、普遍的に存在し、将来に渡ってなくなることはありません。なかでも特に、美容整形、美容皮膚科の業界は美容整形に対する抵抗感の低下や、アンチエイジング市場の拡大にともなって、需要が増加していくと考えられます」（檜垣氏）

すでに次なるサービスにも着手している。１つはコンプレックス専門病院口コミサイト 「NICOLY CLINIC（ニコリークリニック）」 だ。コンプレックスを治療するには通院がベスト。「しかし一般の病院に比べてコンプレックスの治療をする病院は認知度が低く、それに伴って情報も少ないのが現状です」（檜垣氏）。同社はこれをビジネスチャンスと捉え、病院情報を整備することで病院への総客数No.1の病院口コミサイトをつくろうとしている。
もう１つはコンプレックス限定QAサイト 「NICOLY Q（ニコリーキュー）」だ。かつての檜垣氏のように、コンプレックスを持つ人は誰にも相談できず悩みを抱え込みがちだ。「そこで私たちはコンプレックスのジャンルごとにコミュニティをつくり、相互に情報交換をできる場所を提供することで、参加者数がNo.1のコミュニティをつくる計画を進めています」（檜垣氏）

今回募集するのは「NICOLY」の編集者である。記事の企画や、ライターとのやり取り、記事の編集、公開までを担当する。また本人の志向性に応じて、記事のライティングや医師のインタビュー、編集者のマネジメントなどの経験も積んでいくことが可能だ。

「『NICOLY』はまだ立ち上げたばかりのメディアで、読者数も数十万人規模です。ここから読者数を50倍に伸ばし、広告等のマネタイズもしていく予定です。既に完成されたメディアでは得られない『1から100を作る』経験が、やりがいにつながると思います」（檜垣氏）

社員の平均年齢25歳、なかでも編集チームは9割が女性だ。女性誌などは読み放題。オフィスには毎日清掃の業者が入り、常に清潔さが保たれている。

檜垣氏は求める人材像を次のように語る。「大胆にチャレンジし、多くの失敗から学べる方」「チームのために、自ら考え、自ら動き、率先して成功のために行動できる方」「オーナーシップを持って業務に励み、ベストを尽くすための努力を惜しまない方」。生まれて間もないメディアを成長させていくためになくてはならない自律的な人材こそが必要とされている。

「コンプレックスは多くの人が持っているもの。また昨今のスマートフォンの普及によってコンプレックスを持った人たちがインターネット上に助けを求めるようになっています。しかし『行動に移せる正しい対処』や『気持ちの面から解決していく方法』はまだインターネット上に少ないのが現状。自分のコンプレックスについて積極的に情報を発信したい人などまれですから、それが当たり前。われわれの事業を通じて、そのような情報をきちんとインターネット上に公開し、コンプレックスに悩んでいる人をひとりでも減らしたいと考えています」