株式会社サマリー

私たち株式会社サマリーは、Sumallyとサマリーポケットという、ふたつの “モノ” に関するサービスを提供しています。

Sumallyは、洋服やジュエリー、雑貨に至るまで、世界中のありとあらゆる「モノ」に対する、“want（欲しい）” と “have（持っている）” を共有するサービス。
180万点を超える「モノ」の情報と、それに付随する約1億件の “want/have” データを元に、自分が “want/have” したモノの傾向から「知らなかった欲しいモノ」を的確におすすめすることから、「物欲刺激SNS」とも呼ばれています。

そしてサマリーポケットは、「必要なモノは、必要な時だけ手元に。それ以外はポケットの中に。」という、いわば “四次元ポケットがある暮らし” の実現を目指し、モノのSNS「サマリー」と保管のプロ「寺田倉庫」がタッグを組んで、2015年9月に立ち上げた新時代の収納サービス。

シーズン外の衣服や思い出の品など “今すぐ必要で無いモノ” は、専用ボックスに詰めて送るだけで、すべてデータ化されアプリの中へ。預けたアイテムは「寺田倉庫」が管理する業界最高品質の環境で大切に保管され、必要になったらいつでもアプリから取り出すことが可能です。
衣類やシューズの「クリーニング」、「ハンガー保管」、シューズのすり減った「ヒール・ソール交換」、出品にまつわる面倒な作業をすべてサマリーポケットが代行する「おまかせヤフオク!出品」など、保管中に利用できる豊富なオプションサービスも幅広く提供しています。

■「モノとの出会い」の提供による、幸せな消費喚起
Sumallyでは、単にモノの情報だけでなく、そのモノをどれだけのヒトが必要としているのかまでを、ユーザーからの “want/have” に基づきデータ化することで、独自のインタレストグラフ “モノグラフ” を築いています。それにより、ユーザーは楽しみながら「欲しい！」と思ったモノをただ “want” していくだけで、より自分の好みに近いモノがどんどんサジェストされるという、「モノとの出会い」の幸福なサイクルの中に身を置くことができるのです。そしてそれは、「欲しかったモノを手に入れる」という、新たな消費を生み出す原動力となります。

■所有からの解放
サマリーポケットが目指すのは、新しい所有のあり方。預け入れたモノはいつでもスマホアプリから一覧できるので、「確かに所有している」という愛着を手のひらに感じながらも、実生活では空間に余裕のある暮らしが手に入ります。所有から解放された、シンプルで質の高いライフスタイルの提供。それがサマリーポケットの目標です。

■“want” と “have” をつなぐコマース革命
すでに高い効果を上げている、「欲しかったモノの販売情報を受け取る」というSumallyならではのコマース体験を、サマリーポケットとの連携でより強化。サマリーポケットに預けた “have” なモノを、Sumallyで “want” しているヒトに販売するという、“want” と “have” のシームレスな関係を構築していくことで、コマースの活性化を図ります。

■魅力溢れる国内ストレージ市場で年平均300％以上のスピードで成長中
サマリーポケットが視野に入れるのは、現在は800億円、2027年には1,500億円規模へ市場拡大する可能性を秘めているという、日本のトランクルーム市場。※アメリカのトランクルーム市場は約2兆円
この成長が期待されるセルフストレージ市場において、サマリーポケットは都内屋内型トランクルームの最大75%OFF、宅配型トランクルームの50％OFFという圧倒的なコストメリットある価格を、1箱単位で預けた分だけ課金されるというシンプルな料金形態で提供しています。トランクルームを借りるまでではないが収納不足を感じているユーザーを中心に利用者を増やしており、プロダクトが出来て5年、年平均成長率300％以上の伸びを続けています。

CEOの山本は、電通を経て雑誌「GQ」の編集者としてキャリアを積んだ人物。なおかつ、大のモノ好きです。
「これだけ多くのプロダクトがあるのにアーカイブされていないのは人類にとっての損失」「モノ情報だけでは足りない。それを誰が持っていて、誰が欲しがっていて、どこで売っているのか、すべての情報が網羅されていてこそ、モノの百科事典と言える」。山本氏のこの確信がSumallyの原点になりました。

同社のメンバーは、現在30名。共通しているのは、「サマリーポケットが好き」であること。だが、メンバーのバックグラウンドや性格、モノに対するセンスはバラバラ。「見えている景色が違う。主観で議論すると絶対にまとまらない」チームです。とはいえ、見えている景色が違うからこそ多様なアイデアが生まれるのも事実。そこで重要視されるのが「データ」です。

当社ではプロダクトKPIやマーケティングデータを、企画や開発といったポジションの区別なく全メンバーが把握しています。議論はいつでも、データありき。そして皆がサービスをよくすることを目的に役職関係なくフラットに議論をする文化です。